くらし情報『増税や自然災害より重視することって? 首都圏在住250人の住宅検討事情に迫る!』

増税や自然災害より重視することって? 首都圏在住250人の住宅検討事情に迫る!

2018年は、度重なる自然災害や増税など、住宅購入者にとっても気になるトピックが話題を集めた年でしたね。

そんな中、株式会社リクルート住まいカンパニーが1都6県(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、栃木県、群馬県)に住む、住宅購入に関する無料相談サービス「スーモカウンター(注文住宅)」の来場者250名にアンケートを実施。

「増税」「金利」「防災」という、2018年を代表するカテゴリーに関する、住宅購入者の意識が明らかになりました。

■ 住宅購入の決め手は増税・低金利<子ども関係
建売住宅

izumi / PIXTA(ピクスタ)

まずは対象者に、住宅検討理由において最も重要だったものを聞いてみると、34.2%が子どもの誕生や、子どもが入園、入学をするまでに家を持ちたいといった、「子ども関係のため」と回答。

次いで、「家の老朽化のため」が2位で20.8%。

「増税影響のため」と回答した人は、わずか10.8%にとどまりました。


グラフ


この結果から、増税やローン低金利など住宅購入の金銭面における大きなポイントがあったとしても、多くの人はそれがメインの理由にはならないことがわかります。

筆者夫婦が、筆者の妊娠を機に住宅を購入したように、今回のアンケート対象者も多くが「妊娠を機に出産前に購入したい」

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