【保険料月1万円以下で豊かに暮らす】第12回目 保険料節約5つのコツ その(5)「欲張らない」

家計に与える影響は、その人の貯蓄額と生活のバックグラウンドによって異なります。手持ちの現金に余裕があり、すぐに使うことができるお金が200万～300万円位あれば、医療保障の必要性は低くなります。そういう方は、入院給付金日額を少額に抑えたり、死亡保障に加えて退院後の通院・検診費用がかかる「がん」の保障だけにするという選択もあります。

ただし、将来において大きな出費（例：家を買う、独立する、リフォームする、子どもの進学など）を予定している場合は要注意です。預貯金が少なくなっている状態で病気やケガをすると、家計は一転して火の車になりかねません。

以前、公的機関で無料相談員をやっていたときに、こんな相談がありました。共働きでコツコツ貯めたお金を頭金に家を買った奥さまのお話しです。新居に引っ越しして、1年足らずで夫が長期入院。看病のためにご自身の仕事をセーブすることになり、収入が激減したため住宅ローンが払えなくなったそうです。保証協会から通達がきたのですがどうしたらいいでしょうか？というご相談でした。このご夫婦は、医療保険にまったく入っていなかったために、保険給付金からの「臨時収入」が得られなかったのです。元気なうちはラクに払えるローンでも、病気やケガにより家を手放すことになったり、自己破産や生活保護を申請するまでの窮地に陥ることはないとは言い切れません。シンプルな保障を選択する場合は、今だけでなく将来的にも問題がないか検討することが大切です。

【3】時代にあわないものは手放す

保険は日々進化しています。入院給付金の払われ方ひとつをとっても、契約した時代によって大きく異なります。

たとえば、30年ほど前に契約した生命保険（入院特約）については、「病気で継続して20日以上、ケガで5日以上入院した場合に、1日目から支払う」などといった具合で、今日主流の「日帰り入院から保障」というものはほとんどありませんでした。でも、現在は入院期間の短縮化が進んでいます。平成23年度の厚生労働省の調査では、病院に入院する患者の66%が14日以内で退院しています（出典：厚生労働省「平成23年度患者調査の概況」）。昔の入院特約に入っていても、6割以上の人が給付金をもらえないことになります。