ホシケミカルズはこのほど、20~40代の大人ニキビに悩む女性を対象に実施した「大人ニキビができている際のメイク事情」についてのアンケート調査結果を発表した。まず、「大人ニキビの上に直接メイクすることに抵抗がありますか?」と質問したところ、大人ニキビに悩む女性の34.1%が「非常にある」と回答。残り53.9%の女性も「少しある」と回答しており、大人ニキビに悩む約9割(88%)の女性が、抵抗を感じながらも日々メイクを行っている現状が明らかになった。次に、「大人ニキビの上からメイクした際、経験したこと」を聞いたところ、「ニキビの部分だけ浮いてしまう」が71.8%と最も多く、ついで49.4%が「きれいにメイクができず余計に目立った」と回答している。「メイクでうまく隠せていると思いますか? 」という質問には、「あまりうまく隠せていない」(51.8%)、「隠せていない」(15.3%)との回答が多く、大人ニキビに悩む女性の約7割(67.1%)が、ニキビを隠そうとメイクをしているにもかかわらず、満足のいく仕上がりになっていないと自覚していることが分かった。同社は「大人ニキビを隠すことを意識したメイクは、理想と現実の間にギャップが発生していると言えそうだ」とコメントしている。最後に「大人ニキビができる原因は何だと思いますか?」という質問すると、74.0%の女性が「ストレスがたまっているため」と回答し、次いで「ホルモンバランスの乱れ」が67.0%という結果になった。また、51.0%と過半数以上の女性が「偏った食生活をしているため」と考えている。同社は、「仕事に限らずプライベートや日々の人間関係など、日常生活にはさまざまなストレス要因が潜んでおり、環境を大きく変えない限りは、常に大人ニキビができるリスクと隣り合わせの現状がある。つまり、大人だからこそ原因を完全に取り除くことが難しく、大人ニキビが治りにくいという悪循環に陥っている可能性が考えられる」と考察している。同調査は、貼った上から美しくメイクができるカバー&リフトアップ「アシムテープ」のOEM情報ページ開設を記念して行われたもので、20~40代の女性600名を対象とし、8月7日~10日の期間にインターネットリサーチによって実施された。
2015年10月28日楽天リサーチは21日、全国の20代~60代の男女1000人を対象に実施した「電子書籍に関する調査」を公表した。調査結果から、直近1年で電子書籍を購読した人は4人に1人で、40代~60代よりも、20代~30代がより多く電子書籍を読むという利用実態が見えてきた。直近1年間の読書について調査したところ、紙の本(漫画・雑誌を含む)を読んだと回答したのは全体の8割に達した。内訳は紙のみが57.2%、紙も電子書籍も両方が21.8%だった。一方、電子書籍を読んだ人は24.2%で、内訳は電子書籍のみが2.4%、紙も電子書籍も両方が21.8%だった。世代別に直近1年間で電子書籍を読んだ人を見た場合、20代~30代が平均34%だったのに対して、40代~60代では平均17.7%と20代から30代の約半数にとどまった。電子書籍を最もよく読む性別・年代は20代女性で44%だった。内訳は電子書籍のみが2%、紙も電子書籍も両方が42%となり、他の性別・年代とは10ポイント以上の差があった。電子書籍を読む際に最もよく利用するデバイスは、スマートフォンと回答した人が最多で43.4%、タブレットが25.2%、ノートパソコンが12.4%と続いた。世代別では20代~50代がスマートフォンで平均45.5%だった。60代はタブレットで29.4%だった。
2015年10月21日MMD研究所は20日、15歳以上の男女6128人を対象に実施した「2015年10月携帯端末購入に関する定点調査」の結果を公表した。調査結果では、格安SIMの利用者は3.9%にとどまった。メインで利用している携帯電話端末のキャリアを調べたところ、トップはdocomoで38.9%、auが32.7%、SoftBankが21.4%となり、格安SIM各社は3.9%にとどまった。2014年10月の調査では、格安SIMの利用が1.6%だったことから、1年を経て、徐々に格安SIMの利用が広がっていることがわかるが、"普及した"と言えるのはまだまだ先のこととなりそうだ。また、スマートフォンでの格安SIM利用者を対象に、格安SIMを挿しているスマートフォンの入手経路について聞いたところ、「SIMフリーのスマートフォンを新品で個別に購入」が最多で34.6%だった。次いで「格安SIMとセット販売で購入」が22.1%、「以前から使っていたAndroidスマートフォン」が16.1%という結果となった。
2015年10月20日アクトインディが運営する「子供とおでかけ情報サイト『いこーよ』」はこのほど、「親子連れのハロウィーンに関する意識調査」の結果を発表した。調査は9月7~30日の期間にインターネット上で行われ、0~9歳の子どもを持つ親522名から回答を得た。はじめにハロウィーンに家族でイベントなどを行う予定があるか尋ねたところ、81%の人がイベントなどを行うと回答した。中でも多かったのは「仮装する(子ども)」(47%)で、次いで「家の中を装飾する」(33%)、「家でパーティーをする」(28%)が続いた。次にハロウィーンにイベントなどを行うと答えた人に、予算を聞いた。結果は「1,000円以上~3,000円未満」(44%)が最も多かった。また、2014年の同調査※と比較すると「1円以上~1,000円未満」と答えた人の割合が9%から18%に増えていた。最後に仮装の人気キャラクターを調査すると、男の子は「海賊、船長」(16%)、女の子は「魔女」(25%)が1位となった。2014年時と比較すると、男の子に関しては「海賊、船長」の人気がポイント数で約3倍、「ヒーロー」の人気は4倍に増えている。女の子の仮装については、2位の「エルサ」(11%)と4位の「アナ」(7%)の数値を合算するとアナと雪の女王のキャラクターの数値が18%となり、同社は「人気の仮装として定着している様子がうかがえる」と分析している。※2014年7月31日~9月1日の期間に行われたインターネット調査で、子育て中の親460名から回答を得たもの
2015年10月13日オールアバウトとドクターシーラボはこのほど、「美白」に関する調査結果を発表した。調査は20代~30代の独身女性と40代~50代の女性を対象にインターネット上で行われ、8月14日~17日の期間に2,367人から回答を得た。はじめに、年間の紫外線対策と美白ケアについて20代~30代の女性(1,267人)に聞いた。結果は「UVケア・美白ケアを行う」(42.0%)、「UVケアのみ行う」(42.0%)が同率1位となり、あわせて約8割がUVケアを行っていることがわかった。一方で美白ケアを行っている人は、「UVケア・美白ケアを行う(42.0%)」「美白のみ行う(2.0%)」を合わせて半数以下にとどまった。次に、20代~30代の独身女性のうち、美白ケアをしていると回答した人(565人)を対象に季節別の美白に対する意識の変化を調査した。すると、夏(6~8月)は「非常に高い」(44.0%)と「高い」(43.0%)をあわせると約9割が「意識が高い」と回答。一方、秋にはその割合が約6割と約20ポイント低下していることがわかった。加えて、20代の頃に美白意識が高かった40代~50代の女性(263人)にも調査を実施。現状の肌への満足度についてたずねたところ、38.0%が「想像していたより悪い」と答え、「想像していたよりとても悪い」と答えた人も9.1%いた。その主な理由としては、紫外線による肌の老化「光老化」が原因のひとつである「シミ」(48.3%)、「たるみ」(44.9%)、「シワ」(41.1%)が上位を占めた。結果を受けて、美容ライターの夏目円氏は、「40代~50代の女性の悩みの多くは光老化が一因であることから、十分に美白の効果が得られていないことがわかる」と指摘。その上で「美白を成功させるには、紫外線が強い時期に肌を守りケアするだけでなく、受けたダメージをしっかりリセットすることが大事」とコメントした。続けて、「秋こそ意識高く美白ケアを行う必要がある」としている。
2015年10月07日日本生活協同組合連合会は10月6日、「小中学生のお手伝いに関する調査」の結果を発表した。調査は8月28~31日の期間にインターネット上で行われ、小中学生の長女もしくは長男を持つ20~50代の女性1,000人から回答を得た。はじめに、子どもがお手伝いをする頻度を聞いた。すると、「ほぼ毎日」が24.8%、「週に3~4日」が25.7%で、約半数の回答者の子どもが週に3~4日以上お手伝いをしていることがわかった。手伝いの内容については「食後の食器下げ」(65.1%)が1位となり、次いで「食事の準備」(37.0%)、「弟・妹の世話」(29.0%)、「ゴミ出し」(25.4%)と続いた。次に、お手伝いをしたときにおこづかいをあげている人の割合を調べたところ、19.1%であった。そこで、おこづかいをあげていると回答した人に1回のお手伝いあたりの金額を尋ねたところ、約半数が10円以下で、平均額は114円となった。さらに料理のお手伝いについて、将来の恋愛や結婚にいかされることを期待しているかについても調査した。結果は「将来モテる」という項目について「非常に効果がある」もしくは「やや効果がある」と回答した割合が62.8%となった。また、「将来パートナーとしてふさわしい人を見る目が養われる」という項目では、58.2%の人が「非常に効果がある」もしくは「やや効果がある」と回答する結果になった。同連合会は「パートナーと仲良く過ごすには、料理のお手伝いをさせておくことは大事だと考える親が多数派である」と分析している。アンケートでは、お手伝いに関するエピソードも自由回答で尋ねていて「初めてガスの番をお願いした時、ママー、フライパン見ているけど焦げているよと言っていた」などの慣れないお手伝いに関する面白い回答がみられた。一方、「スムージー作りを手伝ってもらったら、自らを『スムージー大臣』と名乗り始めた」など、お手伝いを楽しんでいるエピソードもあがった。「キャンプ先で泥酔した夫の世話をしたこと」という回答もあり、酔った大人の介抱までしてしまう、実にしっかりした子どもがいることもわかった。
2015年10月07日ジャストシステムは10月6日、セルフ型アンケートサービス「Fastask」を利用して行った「SNSの利用実態調査」の結果を発表した。同調査は、事前の調査で「プライベートでスマートフォンを利用し、SNSを使っている」と回答した15~59歳の男女550名に対して2015年9月25日~9月27日に実施されたもの。現在利用しているSNSサービスについては、「LINE」が最も多く74.5%。続いて「Twitter」(43.1%)、「Facebook」(42.7%)、「Instagram」(15.9%)という結果になった。2015年3月時のLINE利用率と比較すると、30代は67.0%から73.3%、40代は60.7%から65.0%、50代は57.9%から67.9%と、いずれの世代でも利用率が伸びていることがわかった。LINEの「タイムライン」を機能を使う人のうち、「毎日1回以上チェックする」人は85.8%と、利用者にとってタイムラインの確認は日常化していることが伺える。また、タイムラインの企業投稿に対して、利用者は「バナーやURLをクリックした」(43.8%)、「『いいね』をした」(42.6%)、「LINEクーポンを利用した」(39.5%)、「企業投稿から、実際に店舗に行った」(26.5%)などの行動をとっており、企業サイトへの誘導や、購買につながる販促施策としてLINEは有効なツールであることがわかった。
2015年10月06日どんなダイエットをしてる?ダイエットサポートドリンク『コバラサポート』を販売する大正製薬株式会社が、20~50代の女性を対象にした「ダイエットの実態調査」を実施。ダイエットに伴う悩みや苦労が垣間見える、赤裸々な調査結果を公開している。この調査は、2014年9月~2015年8月の1年間でダイエットに挑戦した女性449人を対象に行われた。どんなダイエットを実施したかを尋ねる質問では、最もベーシックといえる「食事の制限」を挙げた人が64.1%にも及んだ。次点に「間食をしない」(40.1%)「カロリー制限」(37.0%)と続いたことからも、何らかの食事制限を行うことで体重を落とそうと考える女性が多いことがわかった。リバウンドだけじゃない!ダイエットの弊害しかし、おいしいものを我慢するのはつらいもの。「ダイエット中にあった良くない影響」として「イライラすることが多くなった(19.8%)」「イライラして身近な人に当たってしまった」(14.0%)と、強いストレスを感じたことを明らかにした女性が多かった。また、「食事制限をしていたら、食事に誘われなくなった」(7.1%)、「性格がきつくなったなど、性格の変化を周囲に指摘された」(5.3%)と、その影響が人間関係にまで及んだという意見も多かった。あなたもしっかり見られてます!そして、9割近い回答者が「周囲の女性の体型を見て気になる部位がある」と答えている。特に意見が多かったのは、「お腹」(41.0%)、「お尻」(13.6%)、「脚」(10.7%)。サイズダウンさせたい部位は、他人のサイズまで気になってしまうということだろう。美に敏感な女性たちは、他人にも厳しい目を持っていることがわかった。(画像はプレスリリースより)【参考】・大正製薬株式会社プレスリリース/PR TIMES
2015年10月02日F5ネットワークスジャパンは10月1日、 顧客アンケート調査に基づく「2015年におけるアプリケーション配信の状況」レポートと、 サマリーを発表した。今回実施したアンケート調査は、 これらのアプリケーション サービスが実際にどれだけ活用されているのか、 IT担当者がどのサービスを重視しているのかを明確にすると共に、 新たなトレンドや技術が将来のアプリケーション サービスにどのようなインパクトを与えるのかを、 顧客の視点から導き出すことを目的としているという。このレポートはアプリケーション サービスの利用状況や問題意識を評価するため、北米地域の銀行、 金融サービス、 通信事業者、 公共団体、 消費財業界などの業界を対象に、300を超える企業・組織のIT担当者に、 2014年4月から7月の期間、 F5が初めて独自にアンケート調査を行い、 その結果をまとめたもの。それによると、ITマネージャの最優先事項は「アプリケーションの可用性」であることがわかったという。 回答者に「 なしでアプリケーションを展開することなど考えられない」という文を提示し、 空欄部分を埋めてもらった結果、 「可用性」と答えた回答者が40%で、 「セキュリティ」の33%を上回ったという。ただ、セキュリティの重要性も強く意識されており、回答者の半数以上が、 プライベート クラウドとモバイルアプリケーションが今後5年間の最優先事項であるが、 これらを安心して受け入れるには、 セキュリティの問題を解決する必要があると認識しているという。そのほか、ビジネスの俊敏性を実現するには、 プログラマビリティも重要になることが明らかになり、回答者の71%は、 製品開発時間を削減するためにSDNを展開するには、 API対応インフラストラクチャが「重要」あるいは「非常に重要」であると考えているという。F5では、「プログラマビリティは、DevOpsやSDN、さらにはクラウド コンピューティングにおいても、 キーとなる要素です。 ネットワーク基盤に対する各種のプログラム技術や機能が重要だとみなされているということは、 組織をまたいだネットワーク サービスの自動化やオーケストレーションの採用に向けた動きが、 着実に進んでいることを示しています」と分析している。また、回答者の2/3以上がSDNを展開する理由として「運用コストの削減」を挙げているという。
2015年10月01日矯正歯科治療を提供するアライン・テクノロジー・ジャパンはこのほど、20~50歳代の男女48名に実施した「歯並びと笑顔の関係」の調査結果を明らかにした。調査時期は2015年6月。今回行ったのは、人が「どこを」「なにを」「どれだけ」見ているかを測定するアイトラッキング(視線追跡)調査。アイトラッキングの技術を持つトビー・テクノロジーの協力のもと実施した。まず「無表情」「ほほ笑み(歯並び悪い)」「ほほ笑み(歯並び良い)」「大笑い(歯並び悪い)」「大笑い(歯並び良い)」の5つの女性の写真を対象者に見せ、それぞれ7秒間の視線の動きを調査した。一般的に無表情の場合、目は口元の約2倍視線が集まることがわかっているが(先行研究論文から)、同調査でも同等の結果が得られた。口元は0.68秒に対し、目は1.49秒となっている。次に、「無表情」、歯並びが良い状態の「ほほ笑み」と「大笑い」の、口元や歯に対する視線の滞在時間を比較した。すると7秒間中「無表情」は平均0.68秒、「ほほ笑み」は0.82秒、「大笑い」は1.75秒と、笑いが大きいほど、口元や歯はよく見られる傾向にあることがわかった。「無表情」に比べ「大笑い」は2.57倍、口元や歯への視線の滞在時間が長くなっている。「大笑い」の表情の中でも、歯並びが悪い状態と良い状態の口元や歯への視線の滞在時間を比較すると、歯並びが悪い状態は平均2.47秒、歯並びが良い状態は1.75秒と、歯並びが悪い状態は1.41倍、視線の滞在時間が長いことがわかった。さらに歯並びが悪い「大笑い」における口元や歯に対する男女の視線の動きを比較したところ、女性が最初に口元や歯を見るまでの平均時間は0.42秒、男性は0.80秒で、女性の方が男性より歯並びが悪い状態の口元へ最初に視線が向かうまでに要する時間が約2倍早くなっている。調査後、「歯並びが良いほほ笑み」と「歯並びが悪いほほ笑み」に対して、「初対面時」「一緒に仕事をする時」「親しい関係になる時」の3場面での印象に関するアンケートを行った。「初対面時」では、「歯並びが良いほほ笑み」に対しては96%が「きれい」「清潔感がある」などプラスの印象を持ったのに対し、「歯並びが悪いほほ笑み」には「ガサツ」「自分勝手さがありそう」「歯並びに視線がいってしまう」など、マイナスな印象を持つ人が21%いた。「一緒の仕事をする時」では、「歯並びが良いほほ笑み」に対して「安心して仕事を任せられる」「まじめに仕事をやってもらえそう」など好意的な意見がすべてだったのに対し、「歯並びが悪いほほ笑み」には「ミスをしそう」「わがまま」など仕事に対して心配をするコメントが40%みられた。「親しい関係になる時」では、「歯並びが悪いほほ笑み」に対しては「品がない」「話が合わなさそう」「適当に相づちや返事をされそう」など、悪印象が35%だった。
2015年09月17日情報処理推進機構(IPA)はこのほど、自動車や家電などのIoT製品のセーフティ設計・セキュリティ設計に関する実態調査を実施し、結果を公開した。調査では、自動車、スマートフォン、ヘルスケア、スマート家電の4分野において、「セーフティ設計」と「セキュリティ設計」の取り組み、「設計品質の見える化」の取り組み状況を調べたもの。関連するメーカーなど320社に郵送・メールによるアンケート調査を実施し、68件(有効回収率21.3%)の回答を得られた。これによると、セーフティ設計・セキュリティ設計の実施状況は、セーフティ設計の場合が、自動車分野が86.4%と最も多く、最も少ないところでもスマート家電分野の71.4%の企業が実施。セキュリティ設計の場合は、自動車分野では87.5%の企業が、自動車分野以外の3分野すべての企業がセキュリティ設計を実施していることがわかった。製品開発におけるセーフティ設計・セキュリティ設計の必要性について確認したところ、回答企業すべてにおいて「どちらか必要」または「両方とも必要」という回答を得られた。製品開発における安全性やセキュリティの方針を示す「設計に関する基本方針」の有無は、セーフティ設計の場合が64.9%、セキュリティ設計の場合が54.4%の企業で「明文化されたものはない」ということがわかった。製品開発において、遵守対象の法令や設計手法の選択などの具体的な基準となる「設計ルール」の有無は、セーフティ設計・セキュリティ設計いずれも約半数の企業が「明文化されたものはない」と回答した。さらに、設計ルールを有していない企業の半数以上が「リーダーなどの判断に任されている」と回答した。セーフティ設計・セキュリティ設計を行ううえで必要となるそれぞれの要件が発注者側から提示されているかどうかは、約3割が「提示されていない」という結果となった。セーフティ設計・セキュリティ設計の判断への経営者層の関与は、「経営層が関与」と回答した企業がセーフティ設計は26.4%、セキュリティ設計は29.8%にとどまった。IPAは、製品開発において、企業全体の基本方針や設計ルールに基づき、想定される安全性のリスクやセキュリティ上の脅威を分析したうえで、コストを踏まえた判断が必要となるが、経営層はあまり関与しておらず、開発現場の判断に依存している傾向があるとまとめている。
2015年09月17日宿泊予約サービスを提供するゆこゆこはこのほど、「年齢意識」に関する調査結果を発表した。調査は「ゆこゆこネット」のメールマガジン会員(50代~)を対象に7月31日から10日間行われ、2,458人から回答を得た。はじめに「敬老の日に『おめでとう』と言われるとどういう気持ちになるか」について調べた。孫の有無別に回答をみると「うれしい」と回答したのは、孫がいる人では全体の16.1%、いない人では全体の6.5%と、孫の有無によって約10ポイントの差があった。さらに孫のいる人でも「うれしくない」(43.2%)が「うれしい」(16.1%)を上回る結果となった。理由としては「自分は若いつもりでいるのでショック」(70代以上の女性)などがあがっている。同社は「いくつになっても"老人扱い"をされたくないというシニアの本音がうかがえる」とコメントしている。そこで「心(気持ち)は実年齢と比べてどのくらいだと思うか」聞いたところ、「実年齢より若い」(「20歳以上若い」「15歳~20歳程若い」「10歳~15歳程若い」「5歳~10歳程若い」「5歳程度若い」の合計)と回答したのは、全体の80.1%にのぼった。理由をたずねると、「心身共に元気でバリバリ仕事をしている。あと15年は現役でがんばる」(60代男性)、「子育ても終わり、これから青春時代に戻って楽しもうと思っている」(60代女性)などがあがった。また「見た目は実年齢と比べてどのくらいだと思うか」についても「実年齢より若い」(「20歳以上若い」「15歳~20歳程若い」「10歳~15歳程若い」「5歳~10歳程若い」「5歳程度若い」の合計)と回答したのが、全体の69.2%にのぼった。結果を受けて同社は、「年長者を敬う気持ちはもちろん大切ですが、シニアが求めているのは"特別扱い"ではなく、フラットなコミュニケーションなのではないでしょうか」との見解を示している。
2015年09月14日アサヒグループホールディングスお客様生活文化研究所はこのほど、「おひとりさま消費」に関する意識調査の結果を発表した。同調査は7月22日~28日、20歳以上の男女を対象にインターネット上で実施し、2,376人から有効回答を得たもの。まず「1人で外食ランチをするのは好きか」を尋ねたところ、「大好き」と回答した人は8.6%。「まあまあ好き」という声も22.5%を占め、積極的に1人で外食ランチができる人は全体の約3割であることがわかった。一方、「好きではないが、1人で外食ランチができる」人は46.2%、「1人で外食ランチをするのには抵抗を感じる」人は13.3%を占め、6割近くが1人の外食ランチに苦手意識を持っていることが明らかとなった。また、9.0%は「1人で外食ランチができない」と答えており、女性に多い傾向(男性5.7%、女性12.1%)が見られた。続いて、「1人で外食ディナーをするのは好きか」を聞くと、38.4%が「好きではないが、1人で外食ディナーはできる」と回答した。「1人で外食ディナーをするのには抵抗を感じる」(22.9%)と合わせると、全体の6割以上が「1人での外食ディナー」に積極的でないことわかる。また、ランチと比べて、ディナーは「1人で外食するのに抵抗を感じる」という声が10%近く増加しており、「1人で外食ディナーはできない」も19.4%と、外食ランチより大幅に数値が増えた。次に、「今までに1人で外食したことがある飲食店」を男女別に調査。その結果、男性の1位は「ラーメン屋」(79.1%)、2位は「そば・うどん」(78.1%)だった。6位にも「駅構内にある立ち食いの店」(54.5%)が入り、10位以内に「麺類」が3つランクインしている。そのほか、男性人気が高かったのは「牛丼屋」(77.8%)、「ファーストフード」(71.8%)、「大衆食堂・定食屋」(60.5%)、「カレー専門店」(48.5%)だった。一方、女性の1位は「ファーストフード」(70.6%)だった。2位の「チェーンのカフェ・喫茶店」(54.0%)、4位の「ファミリーレストラン」(40.6%)など、のんびりと過ごせるスペースを求める傾向にあるようだ。そのほか、「チェーンではないカフェ・喫茶店」(40.0%)、「ケーキ屋・甘味処」(32.8%)、「イタリア料理店(スパゲティ屋)」(26.3%)などの回答も多く、おしゃれかつ同性客の多い店は女性1人でも入りやすいことがうかがえる。最後に、1人では入りづらい飲食店を尋ねたところ、最も回答が多かったのは「フランス料理店」(54.0%)だった。2位は「焼肉屋」(43.4%)、3位は「寿司屋(回転しない)」(33.4%)となっている。ほかには、「小料理屋・割烹」「日本料理店(てんぷら、とんかつ、鰻など)」などの格式ある高級店、「居酒屋」といったグループ利用が多い店舗も回答にあがった。そこで、1人で入りづらい理由を聞いたところ、最も多かった回答は「値段が分からない店」(59.4%)だった。2位以降には、「高級そうな店」(59.0%)、「常連さんが多そうな店」(46.8%)、「グループ客が多い賑やかなお店」(43.3%)が続いた。
2015年09月10日学校の子どもだけの問題ではなく、当然ながら職場にもいじめは存在します。イギリスのニュースサイト『Mirror』より、職場いじめに関する調査結果をご紹介しましょう。■いじめを受けたことがある人は37%イギリスの弁護士事務所『Slater and Gordon』が労働者2000人にアンケートを行ったところ、いじめを受けたことがあると答えた人は37%。そして21%の人はいじめを受けているところを見たと回答しました。なお、ここでいういじめは、怒鳴ったり、乱暴に押したり、強要したり、脅迫的な行為するなどを含みます。■仕事を失う可能性が怖くて言えない職場では厳しい締め切り、性格の不一致による衝突、社内の駆け引きなどによりストレスが高まることがあります。しかし、いじめにたいしてなんらかの行動を起こしたと答えた労働者はわずか48%でした。10%の人は「不満をいうことで仕事を失うのでは」と心配し、23%の人は「なにかをいうことは自分の責任ではない」と考えていたといいます。加えて33%の人は、「いじめのことはとてもいいにくいと思っている」と答え、26%の人たちは「職場の文化の一部だと思っている」と明かしたそうです。また、仕事仲間が罵るところを目撃した人は52%におよび、いじめる側が仕事仲間に意図的に恥をかかせたところを見たという人は25.3%となりました。最悪なことに、5%の人は仕事仲間の間での身体的な暴力を目撃したといいます。また労働者の21%は、いじめにより涙を流したことも明らかになりました。悲しい現実ですね。■職場いじめの解決策は直接言うこと弁護士のクレア・ドーソさんは、いじめの大半は、暴言や脅しのようなかたちでやってくるといいます。「それらはよく同僚間の気さくな会話として片づけられてしまいます。しかし、職場は侮辱的言動を受ける場所であってはならないのです」とも。さらに「私たちの調査により、目撃したのになにもしない人が多いことがわかりました。自分のポジションを心配し、自分の身を危険にさらしたくないからです。それに、雇用主が問題についてどう対応するのかもわかりませんからね」といいます。いじめを目撃しても、自分の立場を考えて見ぬ振りをしている人も多いということ。クレアさんは解決策として、直接やめるようにいうか、マネージャーに相談することを勧めています。決していじめはあってはいけないことなのです。いじめ行為は社会人になっても経験する可能性がありますが、悩んだりすることに時間を費やす必要はありません。もし職場いじめにあったら、上司に打ち明けましょう。(文/椎名恵麻)【参考】※Bullying witnessed by nearly six in 10 people at work, new survey claims-Mirror
2015年09月05日明治安田生活福祉研究所はこのほど、「女性の相続と財産」に関する調査結果を発表した。調査は3月21日~24日、全国の40代~60代の男女4,800名(男女各年代及び相続経験の有無ごとに200名ずつ抽出)を対象に、インターネットにて行われた。○介護は女性が中心父親を主に介護していた人について調べた結果、男女ともに「母」が最多回答となり、その割合は5割強~6割弱と、半数を超えた。そこで、「母」以外の介護者としてはどういう人がいるのか調べたところ、回答者が長男の場合は「その妻(父から見て嫁にあたる)」が介護に携わっているケースが多かったが、「姉や妹のいる長男」では、姉や妹が介護をしているケースも目立った。一方、回答者が長女の場合は、「あなた(回答者自身)」が介護に携わるケースが多く、一人っ子の女性の場合では3割を超える結果となった。続いて、母親の介護についても同様に調べた結果、「あなた(回答者自身)」や「あなたの兄弟姉妹」など、子どもによる介護が多く、父親の介護に比べて多様なパターンが見られた。また、回答者が長男の場合は、「あなた(回答者自身)」や「妻」が主な介護者である場合が多く、特に「一人っ子」の場合では「あなた(回答者自身)」が主な介護者であり、その割合は42.0%にのぼった。一方、回答者が長女の場合では、「あなた(回答者自身)」が主に母の介護に携わっている割合が高く、「兄や弟のいる長女」で42.2%、「妹のみいる長女」は50.0%、「一人っ子」の場合では70.1%にのぼり、介護の多くが「女性に依存している」実態が浮き彫りとなった。○親の遺産相続は長女よりも「男兄弟」の方が多い!?次に、父母が死亡した際の遺産相続について調査を実施。今回は父親が先に亡くなったケースの結果を見てみると、一次相続(父母のどちらかが先に死亡した際の相続)で最も多く遺産を相続できたのは、主に介護をした「母」。法廷相続分が高いことや、残された「母」の今後の生活費となることからも当然の結果と言えるよう。また、男性の場合は他の兄弟姉妹よりも「長男」がより多くの遺産を相続できているが、女性の場合は兄や弟がいた場合には「長女」よりも兄や弟がより多く相続していることがわかった。続いて、遺った母親が死亡した際の二次相続についても調べた結果、基本的に長男や長女である「あなた(回答者自身)」がより多く遺産を受け取れてはいるものの、「兄や弟のいる長女」の場合では、兄や弟の方が多く受け取っていることが明らかに。女性は男兄弟よりも相続で不利であることがうかがえる結果となった。
2015年09月04日トレンダーズは9月3日、20~40代の女性Instagramユーザー500名を対象に「女性のInstagram活用」に関する意識・実態調査を実施しその結果を発表した。同調査は、8月20日~24日の期間にインターネット調査を用いて行われたものとなる。これによると、Instagramの利用頻度(閲覧・投稿どちらも含む)として最も多い回答は、「ほぼ毎日」で56%。Instagramの魅力としては、81%が「素敵な写真を閲覧できること」としたほか、「投稿を通じて、友人の様子を知ることができること(41%)」「自分が素敵だと思う写真を投稿できること(33%)」などのSNSとしての機能に加えて、「流行を知ることができること(45%)」「投稿内容が生活の参考になること(30%)」といった情報収集ツールとしての側面も挙がった。次に、「Instagramに投稿されていた内容を、真似したいと思ったことがあるか」という質問に対し、7割以上の人が「ある」と回答。真似したいと思った投稿のジャンルとして特に多かったのは「ファッション(67%)」と「食べ物・飲み物(58%)」で、次いで「美容(42%)」「インテリア(40%)」「旅行/景色(40%)」となった。また同調査では、食の分野において、Instagramの投稿をきっかけにとったアクションに関して質問。投稿で閲覧した食べ物・飲み物を、実際に買ったことがある人は42%となったほか、店頭で探したことがある人が40%、インターネットで検索したことがある人が51%となった。これにより、Instagramの投稿を閲覧し、その食べ物や飲み物を「買う・探す・検索する」のいずれかのアクションをとった経験がある人は57%と約6割にのぼることが明らかとなった。
2015年09月04日内閣府は9月3日、「マイナンバー(社会保障・税番号)制度に関する世論調査」の結果を発表した。調査対象は、全国20歳以上の日本国籍を有する3000人で、うち有効回収数は1773人となっている。まず、マイナンバー制度を知っているかについて聞いたところ、「内容まで知っていた」は43.5%(今年1月調査では28.3%)、「内容は知らなかったが、言葉は聞いたことがある」は46.8%(同43.0%)、「知らなかった」は9.8%(同28.6%)という回答が得られた。半年前の調査と比較して、マイナンバー制度に対する認知度が上がっていることが明らかになった。マイナンバー制度における個人情報の取り扱いについて最も不安に思うことを聞いたところ、「国により個人情報が一元管理され、監視、監督されるおそれがあること」は14.4%(同18.2%)、「個人情報が漏洩することによりプライバシーが侵害されるおそれがあること」は34.5%(同32.6%)、「マイナンバーや個人情報の不正利用により、被害にあうおそれがあること」は38.0%(32.3%)という回答が得られた。昨今、個人情報の漏洩事件が多発しているせいか、不正利用に対する懸念が高まっているようだ。個人番号カードについては、「運転免許証やパスポートのように公的な身分証明書として使用できること」を知っていた人が38.5%、「マイナンバーの提示が必要なさまざまな手続きで、個人番号カードがないと複数の書類の提示が求められるが、個人番号カードがあれば1枚で手続きが済むこと」を知っていた人が32.1%、「印鑑登録証や図書館カード、健康保険証など複数の機能を1枚のカードに持たせることができるようになること」を知っていた人が22.7%、「コンビニなどで住民票,印鑑登録証明書などの公的な証明書を取得できること」を知っていた人が22.7%、「知っていたことはない」と回答した人が41.3%となった。続けて、個人番号カードの取得の希望について聞いたところ、「希望する」が24.3%、「希望しない」が25.8%、「現時点では未定」が47.3%という回答が得られた。また、法人番号については、「内容まで知っていた」が9.8%、「内容は知らなかったが,法人番号という言葉は聞いたことがある」が13.8%、「知らなかった」が76.4%と、知らない人が圧倒的に多かった。マイナンバー制度に対して期待することとして、「社会保障、税、災害対策に関する行政事務で添付書類が減るなど、手続きが簡単になる」「個人番号カード1枚で、健康保険証など複数の機能を持たせることができるようになる」「社会保障の不正受給や税の不正還付を防ぐことができるようになる」など、7つの項目について聞いたところ、すべての項目の回答率が今年1月の調査よりも下回った。「特に期待することはない」についても、23.3%から31.2%に増えている。
2015年09月04日みずほ情報総研とみずほ銀行は8月28日、共同で実施したIoTと人工知能に関する産業・社会の動向調査の結果として、「みずほ産業調査『IoT(Internet of Things)の現状と展望 -IoTと人工知能に関する調査を踏まえて-』」を刊行した。同レポートは、みずほ銀行のWebサイトからダウンロード可能。両社は、今後あらゆる産業・企業に大きな可能性とインパクトをもたらすと想定されるというIoTを中心に、国内外の産業・企業動向の他、先進的なテクノロジーの進展・活用動向などに関する調査を実施。その結果を受けて、未来の産業やライフスタイルの姿を示したレポートを「みずほ産業調査」として共同でまとめた。同レポートでは、まずIoTの全体動向としてIoTの概念整理から始め、昨今の市場動向や国内外の産業・企業動向などを示した上で、普及に向けた課題や日本企業におけるIoTへの取り組みの方向性についての示唆を提示した。次に、IoTの応用分野として移動・物流、生活・くらし、ものづくりを取り上げ、IoTが実際に社会の中でどのように実現するのか、IoTによって社会がどのように変わるのかといった点について、最新の活用事例を含めて紹介している。また、IoTを支える基盤に着目して人工知能とセキュリティの動向を解説している他、IoTに関連する最前線の領域で活躍する有識者へのインタビューを通じて、IoT時代を切り拓く人材の姿を示した。同レポートはPDF形式であり、表紙・裏表紙を含め全174ページ。
2015年08月31日みずほ情報総研とみずほ銀行は28日、IoT(※)と人工知能に関する産業・社会の動向調査を行い、このたび「みずほ産業調査『IoT(Internet of Things)の現状と展望 ―IoTと人工知能に関する調査を踏まえて―』」として共同で刊行したと発表した。なお、同調査レポートは、みずほ銀行のホームページよりダウンロードできる。(※)レポートでは、"モノ、ヒト、サービスの全てを包括したインターネット化による価値創造"と定義。○日本でも重要施策の一つとしてIoTへの取り組みが掲げられている近年、モノとインターネットの融合により新たな付加価値を創造するIoTへの注目が高まっているという。米国や欧州を中心に、さまざまな産業や企業において、IoTを戦略に掲げた取り組みが進められていることがその背景にあり、日本でも、6月30日に閣議決定された「『日本再興戦略』改訂2015 ―未来への投資・生産性革命―」に、重要施策の一つとしてIoTへの取り組みが掲げられている。また、ソーシャルコンピューティングの普及やビッグデータ活用の本格化、人工知能やロボットの高度化など、テクノロジーは加速度的に進化を続けており、注目すべき新たな取り組みも次々と登場してきているという。このような新たなテクノロジーの登場・進化とその普及・進展は、産業構造や企業の競争環境の変革にとどまらず、個人のライフスタイル等も含めた社会全体に大きな影響を及ぼすものと考えられるとしている。こうした大きな変革の波の中で、テクノロジーの動向と、テクノロジーがもたらす産業・社会への影響を把握しておくことは、企業が戦略や経営の方向性を決定する上でますます重要だという。こうした観点から、みずほ情報総研とみずほ銀行では、今後、あらゆる産業・企業に大きな可能性とインパクトをもたらすことが想定されるIoTを中心に、国内外の産業・企業動向のほか、先進的なテクノロジーの進展・活用動向等に関する調査を行い、未来の産業やライフスタイルの姿を示したレポートを「みずほ産業調査」として共同でまとめたとしている。同調査レポートでは、まず、IoTの全体動向として、IoTの概念整理から始め、昨今の市場動向や国内外の産業・企業動向等を示したうえで、普及に向けた課題、日本企業におけるIoTへの取り組みの方向性についての示唆を提示。次に、IoTの応用分野として、移動・物流、生活・くらし、ものづくりを取り上げ、IoT が実際に社会の中でどのように実現するのか、IoTによって社会がどのように変わるのかといった点について、最新の活用事例を含めて紹介している。また、IoTを支える基盤に着目し、人工知能とセキュリティの動向を解説しているほか、IoTに関連する最前線の領域で活躍する有識者へのインタビューを通じて、IoT時代を切り拓く人材の姿を示したという。みずほ情報総研とみずほ銀行は、我が国の産業の発展と、顧客の企業価値向上に貢献するために、今後も協力して取り組んでいくとしている。
2015年08月31日ジャストシステムは8月27日、「ニュースキュレーションアプリに関する実態調査」の結果を発表した。同調査は、セルフ型アンケートサービス「Fastask(ファストアスク)」による事前の調査で「ニュースキュレーションアプリの利用経験がある」と回答した20代~30代の男女440名に対し2015年8月18日~19日に行ったもの。ニュースキュレーションアプリ利用経験者のうち、機能面の不満点として、65.0%の人が「過去記事が読めないことや、ストックできない点が残念」と感じていることがわかった。また、「検索機能などがあれば、より記事を読みやすいと思う」人は67.7%、「たくさんのニュースが読めるのはいいが、読み込みが遅いと思う」人は57.3%だった。また、記事に混じって表示される広告について、「広告とわかりやすくなったのはいいことだと思う」と回答した人は78.6%と評価する声が多い一方で、「広告とわかりやすくなったのはよいことだが、よりノイズに見えて無視をしてしまう」人も67.5%いた。キュレーションアプリを利用した感想としては、「話題のニュースをチェックするという、一日の楽しみが増えた」と思う人が56.6%いる一方で、キュレーションの内容について「インパクトはあるが、『ツリ』気味の記事が多いと思う」人は65.0%、「なぜこの記事がキュレーションされるのかと疑問に思うことがある」人は62.8%となった。なお、68.5%の人が「複数のアプリを利用しながらも、メインのアプリは決めている」と回答。また、79.0%の人が「より魅力的なニュースキュレーションアプリが出れば試してみる」と答えた。
2015年08月27日帝国データバンクは8月20日に、人手不足に対する企業の見解について調査した結果を公表した。調査対象は全国2万3,176社、調査期間は2015年7月17日~31日、有効回答企業数は1万1,008社(回答率47.5%)となる。景気回復が緩やかに続き、リーマン・ショックによる不況で急落した有効求人倍率は年々増加している中で、8月に解禁となった採用活動も活発になるなど、企業において人材の獲得競争が依然として続いているという。また、独立行政法人労働政策研究・研修機構が2014年5月に発表した労働力需給の将来推計では、経済成長と労働参加が適切に進まない場合、2030年には労働力人口が最大で約872万人減少すると予測しており、将来的な「人材」の減少・不足を懸念する見方が広がっているとのことだ。従業員の過不足状況を尋ねたところ、正社員が不足していると回答した企業は全体の36.2%だった。業種別では放送が72.3%と最も多く、次いで情報サービス業が60.6%だった。情報サービス業を含む専門知識・スキルを必要とする業種や、小売業で人手不足が深刻になっていると帝国データバンクは見ており、マイナンバー導入によるIT需要や、円安によるインバウンド消費の好影響が大きい業種で不足感が広がっているという。非正社員については24.5%の企業が不足していると感じており、特に飲食店や飲食料品小売などで高い。訪日外国人の増加に伴うインバウンド消費額の拡大により、特に消費者と接する機会の多い業種で不足感が高まっている結果となった。
2015年08月21日ジャストシステムは20日、全国の15歳から69歳の男女1,100名を対象に実施した「モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2015年7月度)」の結果を発表した。調査期間は7月30日から8月4日。Windows 10は7月29日から無償アップグレードの提供が始まり、8月1日からはPCパーツとセットで購入できるDSP版も販売されている。今回のWindowsユーザー向け調査によると、「Windows 10にアップグレードした」と回答したユーザーは3.8%、「アップグレードする予定」のユーザーは21.1%だった。一方、最も多かったのは、「Windows 10に興味はあるが当面はアップグレードしない」と答えたユーザーで39.0%。「Windows 10にはアップグレードしない」と答えた17.1%のユーザーを含めると、56.1%と半数を超える。Windows 10の導入について、現状は様子見というユーザーが多いようだ。そのほかの質問項目から抜粋してみると、まず「これまでに利用したことがあるネット通販サイト」は、78.8%の「Amazon」、76.8%の「楽天」、50.5%の「Yahoo!ショッピング」となった。最も利用頻度が高いサイトは「楽天」が48.0%でトップ。次点に47.2%の「Amazon」が続いた。「SIMフリー端末」については、すでに「所有している」ユーザーは9.1%、所有していないが「その言葉は知っており、他の人に詳しく説明できる」ユーザーは16.8%だ。「言葉は知っているが、それほど説明はできない」ユーザーは24.3%、「格安スマホと区別がつかない」ユーザーは5.6%、「言葉は知っているが、よくわからない」と答えたユーザーは20.3%という結果になった。「SIMフリー端末」という言葉の認知は進んでいるものの、具体的に理解しているかという点で若干の隔たりが見られる。なお、SIMフリー端末を保有していないユーザーの中で、SIMフリー端末を「使ってみたい」人は9.1%、「興味がある」人は38.8%、「興味はない」人は35.4%という結果だった。
2015年08月21日米Lookoutは20日、日本のスマートフォン所有者を対象に実施したモバイルプライバシーIQ調査の結果を公表した。スマートフォン使用時におけるプライバシー保護に関する個人の知識レベルを調査したもので、調査結果からはプライバシー保護に高い意識を持つ人ほど実際には危険な行為をとっていることが判明した。同調査によると、モバイルプライバシーIQが、平均以上と自分を評価する人はスマートフォン所有者の約3%だった。しかし、自称プライバシー優等生は、他のユーザーよりも公共Wi-Fiやオープンネットワークに接続したり、非公式アプリマーケットからモバイルアプリをダウンロードしたりと、危険な行為をとる可能性が高いことが判明したという。これは米国での調査でも同様の結果になったとしている。男女別で見た場合も、自称プライバシー優等生は、男性のほうが女性よりも多く存在するが、パーミッションを読まずにアプリのダウンロードを実行するなど、危険な行動をとるのは男性が多い傾向にあった。同社では、今回の調査結果から、プライバシー問題への意識と、プライバシー保護のために行っている実際の行動にギャップがあると結論づけている。そして、モバイルデバイスに保存されている個人情報保護対策についても触れている。そのひとつが、PINコード、パスコードの設定。自称プライバシー優等生のうち約35%が「パスコード設定なし」にしているが、覗き見や情報漏えいのリスクを避けるための最初の防衛手段になるとしている。公共Wi-Fiでは、セキュリティが施されていることが皆無に等しく、メール、ソーシャルネットワーキングは利用せず、サイトの閲覧にとどめることも推奨している。ウェブサイトの閲覧にあたっては、URLが「https」で始まるかを確認するとともに、スマートフォンの閲覧履歴や検索履歴の定期的な消去を進めている。第三者が端末を不正入手してもプライバシーが保護できる。アプリのダウンロードにあたっては、アプリ評価、レビューに注意を向け、アプリがアクセスする情報に納得できない場合は、インストールをやめることも検討してほしいとしている。
2015年08月20日ライトアップは8月18日、自社会員「予測市場」に対してメールマガジンの利用状況を調査し、結果を発表した。調査は「予測市場」サイト内回答フォームにて、6月26日から7月23日に行われた。これによると、「企業やショッピングサイトからのお知らせをどのように受信しているか? (複数回答可)」という問いついては、「メール(96.2%)」「LINE(11.8%)」「Facebook(7.6%)」「Twitter(7.6%)」「その他(3.8%)」という結果となった(有効回答数367)。「メルマガをどの機器で読むことが多いか?」に対する回答としては、「パソコン(76%)」「スマートフォン(23%)」「フィーチャーフォン(1%)」という結果に(有効回答数289)。メルマガを受信するようになった理由については、「クーポン等割引情報が送られてくるから(39%)」「おすすめ情報が送られてくるから(36%)」「新製品情報が送られてくるから(8%)」「商品や企業のファンだから(2%)」「その他(14%)」となった(有効回答数289)。
2015年08月19日IDC Japanは8月17日、世界主要地域おけるモバイルユーザーのプリント、スキャン、ドキュメント管理の実態調査結果を発表した。調査期間は2015年3月~6月。米国、ブラジル、英国、ドイツ、オーストラリア、中国の6カ国の企業勤務者(従業員数100人未満、100~999人、1,000人以上の3分類の企業規模)および一般消費者から、16歳以上のエンドユーザー2万2,041人を抽出し、さらに詳細回答者として4,125人を絞り込み、彼らに対するWeb調査となる。今回のグローバル調査によると、ユーザー企業がモバイル端末の導入を急速に進めたことにより、モバイルのドキュメントソリューション市場は拡大し続けているという。大手・中堅企業がモバイル活用をリードしており、これらのユーザー企業の54%がスマートフォン/タブレットを導入。特に情報サービス、卸売、銀行、ライフサイエンス、資源、証券の6つの産業分野でスマートフォンとタブレットの導入率が高いことが確認された。「モバイル機器からPCと同じように直接プリントできること」に対するビジネス上の価値(生産性、満足度、業務スピードなど)について、75%のユーザーがPCからのプリントと同等の価値があると回答。また、15%のユーザーがモバイルプリントの方が価値が高いと回答している。つまり、約90%ものユーザーが、モバイルプリントにPCからのプリントと同等以上の価値を見いだしていることがわかる結果となった。また、モバイルプリントの利点として、ドキュメント確認の迅速化、顧客満足度向上、取引処理件数の増大、新規顧客の獲得増加などが上位(上位4項目の回答比率は57~32%)に挙げられた。一方、現在のモバイルプリントの状況に満足しているユーザーは56%にとどまるという。その上、スマートフォンユーザーの35%、タブレットユーザーの34%は、モバイルプリントを必要としているにもかかわらず実施できない状況にある。スマートフォン/タブレットの導入率が上昇を続ける中、モバイル機器からプリントする機能は備わっているものの、それらは実際のモバイルプリント需要に応えられていないということが推測される。
2015年08月18日夏バテや冷え性の自覚がある人は80%以上!「夏バテ」に関連する調査結果株式会社decencia decencia INC.は「夏バテ」に関連する調査を実施した。調査対象は30歳代~40歳代の女性250人で、インターネット方式による調査方法だった。最初に「夏シーズン、就寝の時は冷房を入れて寝ているか?」の質問では全体の62%が【はい】と答え、さらに「冷たいものを、夏に口にすることが多いか?」とたずねたところ、全体の85%が【はい】を選ぶ結果になった。また“冷え性”および“夏バテ”の症状を認識している女性は80%以上だが、夏シーズンの暑さを和らげるために、冷たい食物を多く体内摂取したり、冷房をつけたまま就寝したりして【夏冷え】の要因になる行動をやめることができない女性が多いようだ。正確な理解とともに、美しい肌と健康なボディで夏を過ごすために気をつけることは?冷房をつけたまま就寝するのは“自律神経の乱れ”につながり、発汗などの体温調節機能が正常に作用しなくなる結果、冷え性や夏バテなどで体調を壊しやすい。また皮膚の温度低下により、肌のバリア機能も弱くなる。暑い時期、このような肌バリア機能低下や体調不良を防ぐために気をつけることは、就寝時のエアコン設定温度を“28度”にして、直接ボディに風をあてないで1時間~2時間ほどでエアコンが切れるようにタイマーを設置することが望ましい。また暑い夏でも“お湯”で体を温めることが大事だという。(画像はプレスリリースより)【参考】・株式会社decencia decencia INC.プレスリリース (PR TIMES)・株式会社decencia decencia INC.
2015年08月08日IDC Japanは7月30日、モビリティ利用に関する企業ユーザー調査結果を発表した。調査によると、スマートデバイスによる売上への直接的な貢献が「大いにあった」との回答は、スマートデバイス導入企業全体では1割以下にとどまるのに対し、4つ以上の業務分野にスマートデバイスを導入している企業では約2割に達した。このことから、企業がスマートデバイスの恩恵を享受するには、効果の大きい分野への導入だけでなく、アプリケーションを増やし、さまざまな業務分野で活用することも重要であることが示唆されているとしている。また、スマートデバイス導入に伴ってワークフローを変更した企業は、スマートデバイス導入企業の5割強がワークフローを変更。さらにそのワークフローのシステム化まで行った企業は3割強となった。これにより、「スマートデバイスが、単なる連絡や非定型の情報共有の手段としてだけではなく、企業の定型業務プロセスに着実に組み込まれていっていることを裏付ける結果が得られた」(IDC)としている。このほか、海外拠点を持つ国内企業のBYOD(Bring Your Own Device:個人所有端末の業務利用)ポリシーは、国内と海外でおおむね一致していることも判明。調査によると、国内でBYODを許可していない企業の多くは海外でも国内同様に許可していなかった。このような調査結果を踏まえ、IDCは「ICTベンダーは、モビリティ活用提案において、企業活動のさまざまな分野をモビリティ化する全体像を描く一方、スマートデバイスによる業務革新の提案では、画面イメージやデモまで落とし込み、顧客に具体的なイメージを提案する必要もある」と述べている。
2015年08月01日エン・ジャパンは7月29日、子供を持つ女性の「働く」意識調査の結果を発表した。調査は6月25日~7月1日、同社が運営する「女の求人マート」を利用している子どもを持つ女性639人を対象にインターネット上で行われた。「あなたは今、お仕事をしていますか?」と聞いたところ、52%の人が「仕事をしている」と回答した。雇用形態を聞くと、最も多かったのは「パート・アルバイト」(62%)で、次に「派遣社員」(17%)、「正社員」(8%)と続いた。「仕事をしていない」と回答した人にその理由を聞いたところ、61%の人が「自分に合う仕事がみつからない」と答えた。20~39歳の世代では、「子供と過ごす時間を大事にしたい」(43%)や、「子供を預けられる保育園が空いていない」(25%)など子供に関する理由が上位に挙がっている。また、「働きたくない」と答えたのが全体の1%だったことから、希望の条件に合う仕事があれば、働きたいと思っている人が多いことが分かった。続いて希望している働き方を聞くと、「家事や育児などプライベートと両立できる程度で働きたい」(68%)が最も多く、次に多かったのは「家計の足しになる程度で働きたい」(18%)。仕事をしている人に「お仕事をしている理由はなんですか?」という質問をしたところ、圧倒的に多かったのは、「家計のため」で86%。次が「社会とつながりをもつため」で40%だった。世代別に見てみると、40歳以上では「生活にメリハリをつけるため」(42%)、20~39歳では「育児や介護から離れた時間を持つため」(31%)が多かった。「今後もお仕事を続けたいと思いますか?」という質問では、全体の60%が「生活の変化(出産・結婚・配偶者の転勤など)に関わらず、続けたい」と回答している。
2015年07月30日クロスフィニティは、2015年度版日本国内におけるSEO市場調査を実施し、結果を発表した。調査は2013年から毎年実施しており、今回で3回目。2015年度版では2014年までの実績に加え、2017年までの予測を行っている。それによると、2014年の国内のSEO市場はインターネット広告および運用型広告の伸長に呼応するような形で前年比113.0%の356.3億となったという。PC検索に対応するニーズは堅調で、スマートフォン検索においては、Googleによるモバイルフレンドリー推奨の流れを受けて、スマートフォン検索への対応ニーズが加速したという。2014年は前年に引き続き、ペンギンアップデート3.0や国内リンクネットワークへの制裁措置などGoogleによる悪質なリンクに対しての取り組みは日本の市場にも大きく影響。解約含め売上に直接的に打撃を受けたSEOサービス提供企業もあった一方、リンクに対する警告が来た際の対応サービスやアラートを未然に防ぐモニタリングサービスのニーズが増加しあっという。また、Googleによる悪質なリンクに対する一連の措置の影響を受けて、意図的に検索結果のランキングを操作しようとする方法が複雑化・高度化し、一部のSEOサービス提供企業はウェブサイトの構築・運用コストやリンクの仕入れコストが高騰し、事業撤退またはサービス形態の変更を余儀なくされたという。全体としては自然検索経由のトラフィックの重要性および期待感は依然として高く、多くのSEOサービス提供企業は旧来のSEOサービスに加えて、コンテンツマーケティングをサービスとして提供するようになり、市場全体としては伸長する結果となったという。2015年のSEO市場については、前年度比111.1%の395.8億となると予測。コンテンツマーケティングの領域では旧来のSEOの視点だけでは捉えきれないメソッドが数多くあり、自然リンクを集める手法として有効視されている一方で、間接効果を含めたコンバージョンを目的とした場合のROI(投資対効果)は比較的中長期的に見積もる必要があることから、市場としては伸長するものの、KPIの設定やコンテンツの質の評価手法については今後も模索が続くと予想している。そして、2015年以降のSEO市場については、コンテンツマーケティング分野の市場プレイヤーが増え、市場の裾野は広がるものと見込んでいるが、2015年以降数年内に旧来のモデルによる収益伸び率の下落をカバーできるまでは至らないと予測。またコンテンツマーケティング含め、スタートアップや大手企業中心にインハウスの動きも増えてきているが、エンタープライズ型SEOプラットフォームやサードパーティリンクツールの導入の動きは代理店やコンサルティング会社が中心となっており、2017年までは大きな変化は起きず、堅調に推移するものと予測している。このような状況の中、同社では企業の自然検索経由のトラフィックの重要性および期待感は引き続き高水準で推移すると見込んでおり、スマートフォン広告や運用型広告の市場予測と比較して緩やかに伸長し、国内SEO市場規模は2017年で478.6億(前年度予測比109.6%)になると予測している。
2015年07月30日「紫外線の対策」に関連する役立つ調査結果とは?マイボイスコム株式会社は「紫外線の対策」に関連する調査を実施した。調査方法はインターネットで、調査の対象はMyVoiceアンケートモニターだ。また回答者数は10,827人である。調査によって紫外線対策が気になる人は全体の6割で、現実に紫外線の対策を行っている女性は9割弱という結果が示された。また紫外線対処を行う時期は【春~夏シーズン頃】が一番多く、次に多かったのは【季節に関係なく1年間を通して対処する】だ。紫外線対処、具体的に何をしている?続いて「紫外線への対処について、どんなことを実行しているか?」と質問したところ、6割以上の人が【日焼け止めを使う】と答えており、以下は【帽子をかぶる】【紫外線の防御効果がある、スキンケアアイテムを用いる】【UVカットの効果がある、基礎コスメを使う】などがランクインしている。女性の高い年齢層では【日傘を使う】や、【紫外線対処効果のある、スキンケアアイテムの使用】および【ストール利用】などの回答がみられた。さらに「紫外線の対策を実行する為の判断基準は?」に対して、【日差しの強さ】【屋外にいる時間】【太陽が当たる時間の長さ】などが上位に選ばれている。紫外線対処が気になる人は、このような調査結果を参考にして自身に適する紫外線への対策を考えてみてはいかが。(画像はプレスリリースより)【参考】・MyVoice プレスリリース (PR TIMES)・MyVoice
2015年07月29日