資生堂はこのほど、「小顔に関するアンケート調査」の結果を発表した。同調査は5月6日~8日、全国主要都市(札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡)に居住する20代女性計350名を対象にインターネットで実施したもの。メイクすることで顔の印象が変わると思うパーツについて尋ねたところ、「目」(91.7%)に次いで、「眉(まゆ)」(87.4%)と回答した人が多かった。約9割の女性が、アイブローメイクは見た目の印象に影響があると思っていることがわかった。普段のアイブローメイクで使用するアイテムを尋ねたところ、全体平均では「アイブローペンシル」(61.4%)が最も多く、次いで「アイブローパウダー」(43.4%)、「眉マスカラ」(30.9%)という結果になった。しかし、その割合には地域差があるようで、「アイブローペンシル」を最も愛用している割合が多い地域は福岡市(76.0%)だった。名古屋市は、「アイブローパウダー」 「眉マスカラ」が他と比較して最も多く、他のアイテムも平均よりも高いスコアであることから、名古屋女子はさまざまなアイブローメイクアイテムを使っていることがわかる。一方、大阪市では「普段眉メイクはしていない」と回答した割合が最も多く、自眉派が多いことがうかがえる。眉のメイクをしたときの眉の太さを地域別に比較すると、東京23区(7.93mm)、札幌市(7.88mm)が抜きんでて太めの眉を描いていることがわかった。逆に最も細く描いているのは、6.17mmの広島市で、東京23区との差は1.76mmにも及んでいる。全体的に見ると、西に向かうほど細めになる傾向が見られ、アイブローメイクは"西細東太"の傾向があるようだ。描いている眉の色や形について比較すると、色に関して濃いめの傾向が出たのは、仙台市(59.0%)、広島市(58.5%)、札幌市(57.5%)だった。しかし、仙台市は、薄めの色の眉を描く女性も多い。描く眉の形では、平行でまっすぐめな眉を描く女性は、広島市(73.2%)、大阪市(70.6%)、札幌市(70.0%)に多かった。釣り上がった眉を描く女性は、福岡市(44.2%)、名古屋市(42.6%)に多いことが判明。以上を分析すると、東京23区では「太眉で色は中間色、形はまっすぐめ」、札幌市は「太眉で比較的濃いめに描き、まっすぐな眉を好む」、仙台市は「濃眉派と薄眉派が二分」、名古屋市は「さまざまなアイテムを多用する人が多く、釣り上がった描き方を好む」、広島市は「最も細眉が多く、色は濃い目でまっすぐな眉を好む」ことがわかった。また、大阪市は「自眉派が多く、メイクする場合は薄目の色で細めにまっすぐ描く」、福岡市は「比較的細眉で、釣り上がった描き方を好む」という傾向があることもわかる。なお、ホシケミカルズが実施した「チーク(頬紅)に関する意識調査」では、働く女性のチークメイクのトレンドについて知ることができる。
2016年06月07日女性用布ナプキンを扱う通販サイト「nunona」はこのほど、「男性が考える女性の生理」についての調査結果を発表した。同調査は5月2日~10日、20~30代の男性107人を対象にインターネットで実施したもの。生理期間中の全経血の量は、20~140mlが標準といわれている(個人差あり)。そこで男性に、生理期間中の全経血の量を栄養ドリンク(50ml)の本数で換算してもらったところ、57%が「1~3本(50~150ml)」と回答した。半分以上の男性が、生理期間中の全経血の量について正しく認識していることがわかった。生理は何日ぐらい続くと思うか尋ねたところ、64%が「1週間程度」と回答。9割以上の男性は生理日数についても正しく認識していた。続いて、1回の生理で使うナプキンの枚数はどのくらいだと思うか聞くと、半分以上の男性が10~20枚と回答した。しかし実際は昼用・夜用を使い分けてトータルで約31~40枚使用する女性が多い。「31枚~40枚」と回答できた男性は18%だった。生理時の症状について該当すると思うものを聞いたところ、約9割の男性が「生理中は下腹部の痛みがあること」「情緒不安定になること」を認識していることがわかった。それ以外にも、多くの男性が生理中の不調について認識していることがうかがえる。最後に、「生理中かも」と思う女性に対し気遣っていることを自由回答で答えてもらった。その結果、女性がイライラしているときに関しては「できるだけ感情を刺激しないようにする」「イライラされても気にしない」「理不尽に八つ当たりされても受け止める」「余計なことは言わない」といった意見が寄せられた。そのほか、「荷物を持つなど、力仕事は代わる」「仕事を早めに切り上げるようにうながす」「マッサージしてあげる」「家事をする」「仕事帰りにデザートを買っていく」など、体調を気遣い優しくするというコメントも多い。食事の栄養バランスやPMSに配慮するという男性も見られた。
2016年06月01日森永製菓株式会社は濃厚チーズアイス「チーズスティック」のリニューアル発売にともない、味覚分析調査及び実食調査を実施。その結果、新旧2商品では科学的な側面でも明らかな違いがあることが分かった。2016年3月にリニューアル発売した「チーズスティック」。従来品は、クリームチーズ、チェダーチーズの2種類をブレンドしていたが、リニューアル品はさらに濃厚なゴーダチーズが追加されている。今回は、リニューアル品で重視したコクを中心に、「科学的データ」「ファンの声」の2つの視点で調査が行われた。甘味と旨味のバランスが良く、コクがアップまず「味覚分析」については、先駆的企業である、慶應義塾大学発のベンチャー企業AISSY株式会社に協力を依頼。味覚センサー「レオ」で分析を行った結果、リニューアル品は従来品以上に甘味と旨味のバランスがとれ、コクがアップしていることが判明した。味覚センサー「レオ」は、生理学的に位置づけられた味覚を定量的なデータとして数値化することができる装置だ。これによるとリニューアル品は、従来品と比べて甘味と旨味の数値が近い。「レオ」における数値が近いと、2つの味覚のバランスが取れていると判断できるという。食べ比べでリニューアル品はファンの94%が満足!さらに森永製菓は20~40代の男女110名の「チーズスティック」ファンによる実食調査として、新旧2商品の食べ比べを実施。この調査のアンケート結果によると、リニューアル品と従来品の「違いを感じた」人は92%となった。またリニューアル品を食べた感想を聞いたところ、「満足した」と回答した人は94%という高い数値に。具体的な感想としては、以下のようなコメントが見られた。・「従来品も好きだったが、チーズの香り、コクがバージョンアップしていた。濃厚な味わいがクセになりそう」(31歳・男性)・「ゴーダチーズの風味があり、コクと香りが本物のチーズのようでおいしい」(49歳・女性)・「3種類のチーズの配合がうまくできていて濃厚でぜいたくな気分になれた」(29歳・男性)また調査回答者にファン歴を聞いたところ、「約1年」(26%)、「約2年」(22%)とファン歴が長い人が多く、リニューアルした「チーズスティック」は熱心なファンからも絶大な指示を得られることが判明した。科学が証明し、長年のファンをもうならせる「チーズスティック」のおいしさを、この機会に試してみてはいかがだろうか。【参考】※森永製菓株式会社
2016年05月19日宝島社が発行する『steady.(ステディ.)』は、5月7日発売の6月号にて、20~30代の働く女性を対象としたムダ毛事情の調査結果を発表した。同調査は3月30日~4月12日にかけて、同誌女性読者1,000名を対象にインターネットで実施したもの。夏に向けてのボディの悩みについて尋ねたところ、最も多い回答は「ムダ毛」(28%)だった。2位は「ダイエット」(23%)、3位は「ひじ・ひざ・かかと・ざらつき」(18%)となっている。ムダ毛の処理方法について尋ねると、75%が「自己処理」と回答した。アンダーヘアのケアをしているかという問いに対し、55%が「はい」と回答した。何歳からケアをはじめたか聞くと、「20代前半から」(34%)、「20代後半から」(31%)と、20代ではじめた人が過半数となった。ケアの頻度は「1カ月」(63%)が最も多い。アンダーヘアのケアをしている人にどこでケアをしているか尋ねたところ、73%が「自宅でケア」と回答。使っているアイテムについて聞くと、54%が「かみそり」、15%が「電気シェーバー」と答えている。ケアで気になる点について尋ねると「毛の形をどうするべきか」「生えかけのちくちく・かゆみ」が同率40%で1位だった。アンダーヘアの処理は、デリケートゾーンのかゆみやニオイ対策としても効果が期待できる。気になる人は参考にしてみよう。また、3月30日~4月12日にかけて、20~30代の男性100名を対象にしたメールアンケートでは、理想のアンダーヘアの形は「ツルツル」、2位は「下着に合わせた形」、3位は「逆三角形」だった。SEXのときにアンダーヘアを見るかという問いについては、55%が「見る」、28%が「結構見ている」と答えている。女性のムダ毛に関するエピソードを自由回答で聞いたところ、「首から背中にかけてうっすらと毛が生えていた」「腕を組んだら、じょりっとした感触があった」などの声が寄せられた。同誌では、アンケート調査結果のほか、ムダ毛問題、VIOケアのいろは、セルライト問題など、人には聞きにくいさまざまな悩み対策を紹介している。
2016年05月18日写真提供:マレーシア政府観光局ロングステイ財団は、「ロングステイに関する意識調査」(2015年3月~12月実施)の回答をもとに「ロングステイ希望国2015」の結果を発表した。 1位に輝いたのはマレーシアで、10年連続首位をキープしている。マレーシアの根強い人気の背景には、ロングステイ用のビザ「マレーシア・マイ・セカンドホームプログラム(MM2H)」制度の充実や、気候、治安、医療水準の高さに加え、近年続くロングステイ希望国トップとしてのイメージがある。写真:PIXTAマレーシアの他にも、トップ10のうち5カ国が、東南アジアからランクイン。タイは5年連続マレーシアに続いて2位。更に、昨年9位だったフィリピンが5位にランクアップ。飛行時間が短くアクセスがしやすいことやLCC便の充実、地方空港から直行便が出ていることなどが今回のランクアップの理由として考えられる。更に、8位にはシンガポール、10位にはインドネシアが名前を連ねた。写真提供:フィリピン政府観光省 参照元:「ロングステイ財団調べ『ロングステイ希望国 2015』」
2016年04月13日IDC Japanは4月6日、国内データセンター(DC)事業者のビジネス動向に関する調査結果を発表した調査結果によると、2015年と2016年の2年間に近畿地方(大阪府、滋賀県、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県、三重県)で大規模なデータセンター新設/増設が相次ぐ見通しで、特に大阪府と兵庫県での新設および増設規模が大きくなっているという。この2年間に近畿地方に新たに開設されるDCの規模は、収容可能なラック本数に換算して約6800ラックに達する見込みであり、これはラック本数ベースで2014年末の近畿地方DCのキャパシティから約12%増加することに相当する。IDCによると、近畿地方では免震構造ビルや高密度対応のDCファシリティがこれまで少なかったために、顧客が既存DC内に設置されているIT機器を高スペックのファシリティに移設したいというニーズに十分な対応ができていなかった。調査結果のようなキャパシティ増加が、近畿地方のデータセンター市場における需給バランスを崩す要因となる可能性は低く、2015年~2016年の大規模な新設/増設は、こうした潜在的な供給不足の状態を解消するものであって、一気に供給過剰に陥る可能性は低いとIDCでは想定している。さらに、近年データセンターの利用に際しては、クラウドサービスを組み込んだ利用形態を採用することが一般的になりつつあり、近畿地方に新たに開設されるデータセンターにおいても、こうしたクラウドサービスを活用したIT運用が主流となるとIDCでは見込んでいる。IDC Japan ITサービス リサーチマネージャーの伊藤未明氏は「近畿地方のデータセンターにおける、ハイブリッドクラウド環境によるITサービス提供能力の拡充が、DCサービス事業者には求められる」と指摘している。
2016年04月06日IDC Japanは4月4日、国内EA(Enterprise Applications)ソリューション市場におけるユーザーニーズ動向の調査結果を発表した。調査対象市場は、Enterprise Resource Management(ERM)、Supply Chain Management(SCM)、Customer Relationship Management(CRM)、Product Lifecycle Management(PLM)、Analytics。2016年1月に、国内1,014社の企業を対象に2016年度の企業の業績とIT予算の動向、経営課題とITビジネスに関する支出動向、各システムの導入状況と利用実態、今後の導入予定について調査されたものとなる。調査の結果、2016年度の経営課題では「経営の体制強化」や「労働力確保、生産性向上」を、情報システム戦略では「既存システムの統合、連携強化」「セキュリティ対策」「データ分析とその活用/共有」が重視されていることがわかった。一方で、複雑な社内システムの連携に際し、情報システム担当者に対する「スキルと知識不足」「予算不足」というような懸念がうかがえたという。また、ERM(導入率96.4%)は、システム活用の成熟度が最も低く、その機能が活用しきれていないと同社はみている。しかし、経営利用のデータ分析が本格的な取り組み段階に進み、分析対象となるデータインプットに必要な新たなシステム需要や、2017年に予定されている新税制対応など複数の促進要因から、2016年度に新規導入や刷新を予定する分野では、ERMが最も高い37.6%だという。クラウド環境(IaaS、PaaS、SaaS)の利用が、今後のERM分野の製品導入では、従来の導入形態と比較して拡大すると同社は見込んでいる。さらに、製造や金融、流通、運輸などでの海外事業展開が進み、今後は他産業も海外展開の拡大が見込まれているという。同社のソフトウェア&セキュリティ マーケットアナリストのもたい洋子氏は、「国内市場はEAシステム導入後のデータ活用に向けた取り組みが加速しているが、新たなデジタルデータ取得や生成に至る前段階にある。2016 年の経営課題では既存システムの統合と連携強化が重視されており、情報システム部門による社内システムの掌握とセキュリティ強化が進むとみられる。特に需要の高いERM分野における企業のシステム成熟度は低く、2016年は財務会計や人事管理でクラウド環境の利用拡大とともに第3のプラットフォームと連携することで高度化を目指す年になる」とコメントしている。
2016年04月04日IDC Japanは3月17日、国内ITユーザー企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)の取り組みに関する成熟度の調査結果を発表した。これによると、国内ユーザー企業の約半数が5段階中下から2番目のレベル2(限定的導入)にあることがわかったという。同社は、DXを「企業が第3のプラットフォーム技術を利用し、新しい製品やサービス、新しいビジネスモデル、新しい関係を通じて、価値を創出し、競争上の優位性を確立すること」と定義している。今回、こうしたデジタル技術活用による企業のビジネス変革の可能性について、「リーダーシップ変革」「オムニエクスペリエンス変革」「ワークソース変革」「運用モデル変革」「情報変革」の5点から調査。DXを推進する従業員1000人以上の企業に所属する、経営戦略の意思決定を承認する部長職以上にある243人に対してWebアンケートを実施した。成熟度の評価は、IDCが開発した手法「IDC MaturiyScape」を基に行われた。IDC MaturiyScapeは、特定のIT環境について、まったく導入していない場合をレベル0(未導入)とし、導入後のユーザー企業の成熟度を、レベル1(個人依存)、レベル2(限定的導入)、レベル3(標準基盤化)、レベル4(定量的管理)、レベル5(継続的革新)までの5段階で評価する。調査の結果、国内ユーザー企業においては、レベル1の成熟度を持つ企業が17.2%、レベル2が45.6%、レベル3が28.7%、レベル4が7.2%、レベル5が1.3%であることが判明した。この結果について、同社は「国内ユーザー企業では、運用モデル変革などをはじめとして、デジタル技術を用いた変革を推進しているが、まだ企業の中での一部分の導入にとどまっており、レベル3が相対的に多い米国と比べると、全社的な取り組みが遅れている傾向」と分析している。ITスペンディンググループマネージャーの廣瀬弥生氏は「ユーザー企業には、DXの取り組みを全社的な動きにつなげるために、CEOによるDXビジョンを明確にしたリーダーシップが求められる」とコメントしている。
2016年03月17日ジャストシステムが3月11日に発表した「SNSプロモーション活用実態調査2016」の結果によると、マーケティング担当者が、今後マーケティング活動や販売促進活動に使いたいと考えているSNSは、全体平均ではFacebookが最多だったが、販促や売上拡大ではLINE、ブランドや商品などの認知度向上ではInstagramが最も多いなど、目的により利用したいSNSが異なっている。同調査は、同社が運営するマーケティング・リサーチに関する情報サイトである「Marketing Research Camp(マーケティング・リサーチ・キャンプ)」において、ネットリサーチサービス「Fastask」を利用し、3月4日から6日にかけて実施したもの。調査対象は、事前調査で「マーケティング、販売促進」の職種と回答した20代から50代の男女221人。現在、マーケティング活動や販促活動に活用しているネット媒体を複数回答で尋ねると、「ホームページ」が67.9%で最も多く、以下、SNS(35.3%)、メール・マガジン(メルマガ、31.7%)、ブログ(20.4%)と続く。今後マーケティング活動や販促活動に活用したいSNSを複数回答で聞いたところ、Facebookが21.7%で最多だった。販売促進・売上拡大を狙う場合に使いたいSNSではLINE(59.1%)が、ブランド・商品などの認知度向上を目的とする場合はInstagram(45.5%)が、それぞれ最も多い。マーケティング活動や販促活動で既にSNSを利用している担当者に次年度予算を尋ねると、「2015年度と比較して、2016年度は増やすつもり」が30.8%、「2015年度とさほど変化なし」が29.5%で、「増やす」と「変化なし」が拮抗している。Twitterをマーケティング活動や販促活動に利用している担当者が実感している効果(複数回答)では、「ブランド・商品などの認知度向上」が41.3%と最多であり、以下「情報を拡散できる力が大きいこと」(34.8%)、「ブランド・商品などのファン増」(30.4%)と続く。Facebookをマーケティング活動や販促活動に利用する目的(複数回答)として、「集客」を挙げる担当者が51.0%で最多だったにも関わらず、集客アップの効果を実際に感じている担当者は19.6%にすぎない。
2016年03月14日LINEが3月10日に発表した「世代間のニュースサービス利用に関する意識調査」の結果によると、スマートフォン・ユーザーがニュースの閲覧に利用する媒体やデバイスとしてはスマートフォンやテレビが多く、世代間の差も少ないという。同調査は同社が、全国の13歳以上69歳以下のスマートフォンを所有する男女1,682人を対象に、2月26日から29日にかけてスマートフォンで回答するアンケート・システムにより実施したもの。ニュースの閲覧時に利用する媒体やメディアを尋ねたところ、全体ではスマートフォンが84%、テレビが61%と多く、他の媒体などを引き離すと共に、世代間の差も少ない。一方で、パソコンと新聞は世代が下がるにつれて利用率も下がっており、世代間で大きく差が開いている。スマートフォンで利用しているニュース・サービスを見ると、全体ではYahoo!が49%と最も高く、LINEが23%で続く。世代により使用するサービスの傾向が異なり、20代以下はLINEを始めとするSNSやまとめ系サイトの利用率が高く、世代が上がるにつれてYahoo!やSmartNewsの利用率が高まる傾向が見られるという。特に、「スマホ・ネイティブ世代」と呼ばれ、インターネット上の各種情報やサービスの取得をスマートフォンだけで完結させることが多いと言われている10代では、LINEやその他のSNSの利用率がYahoo!と肩を並べている。ニュースに対する考え方を尋ねたところ、全世代に共通する傾向としてニュースを見ること自体を楽しんでいる回答者が33%と多い。一方、シンプルで短いニュース本文が好まれ(35%)、厳選されたニュースを読みたい(25%)など、効率的にニュースを閲覧したいと考えられていることが分かったとしている。さらに、ニュースに対する考え方を世代ごとに比較すると、利用媒体・デバイスや利用サービスと同様に、世代間で差が開く項目があった。特に差が大きいのは「ニュースを見ること自体が楽しい」と「自分でニュースを見に行くより定期的に配信されるほうが楽だ」の2項目であり、10代及び60代と30代とを比較すると、いずれも10ポイント前後の開きが見られる。30代や40代のミドル層は、自らに必要なニュースを積極的に探し楽しみながら閲覧している一方で、10代や60代は、それぞれ異なる手法を用いながらも興味のある分野に特化したニュースを効率良く閲覧しているものと同社は推測している。
2016年03月11日シマンテックは9日、日本、米国、イギリス、オーストラリア、カナダの5カ国を対象に行った、モバイルアプリとIoTに関する意識調査の結果を発表した。調査はオンラインで行い、対象は18歳以上の一般消費者。調査機関は2016年2月4日から8日の5日間。日本で1,016、米国で1,007、イギリスで1,000、オーストラリアで1,031、カナダで1,007の回答数を得た。同調査では、ネットワークに接続できる機器全般を「IoT機器」と定義。ベビーモニターや自動車、フィットネストラッカー、スマートウォッチ、スマートTVなどのホームエンターテイメント、スマートロックなどのホームエントリーシステム、セキュリテイカメラ、スマート電球、スマート家電などだ。これらIoT機器と、機器を管理するモバイルアプリに関し、使用率や不安に感じることなどを調査した。モバイルアプリを使ってIoT機器を管理・操作しているか、という問いについて、日本では42%が1種類以上のIoT機器を管理していると回答。米国・カナダでは60%、イギリスでは53%、オーストラリアでは63%と海外ではいずれも50%を超えており、5カ国平均は56%。日本は平均より低い結果となった。また、スマートロックの使用を安全だと思うか、という問いについては、日本では70%が「不安を感じる」と回答。「わからない」が18%、「安全だと思う」が12%という結果となった。5カ国平均では「不安を感じる」が52%、「安全だと思う」が26%となり、日本より不安を感じる割合が低かった。これについて同社のノートン事業統括本部 プロダクトマーケティング部 リージョナル プロダクト マーケティングマネージャーの古谷尋シニアマネージャは、「スマートロックを含むIoT機器がどれだけ国に浸透しているかが回答に影響するのでは」と分析した。同社は、スマートフォンがIoT機器のコマンドセンターとして機能していると指摘。スマートフォンを通じて、スマートTVやホームセキュリティ、車といったネットワークにつながる機器に被害が及ぶ可能性があると説明し、モバイルアプリのセキュリティについても注意を促した。同社は90以上のアプリストアで2,500万以上の無料アプリをサンプルとしてセキュリティスキャンしたところ、このうち900万が悪意あるアプリだったとして、IoT機器へのリスク要因として警告する。同社では、IoTデバイスにおけるセキュリティについて、下記5点を認識しておくことを推奨している。アプリダウンロード前にアプリをスキャンし、潜在的な脆弱性を特定できる、信頼性の高いモバイルセキュリティアプリを使用するIoT機器は対策のないセキュリティ上の脆弱性を含んでいる可能性があるアプリストアの検証や審査内容には差があり、特にサードパーティによるアプリストアでは、厳格なアプリ検証や審査を行っていない可能性がある危険なアプリをインストールしないための保護設定を無効にするよう指示してくるアプリに注意するモバイルデバイス、IoTデバイスへ必ず最新アップデートを適用する
2016年03月09日クラウドワークスが2月29日に発表した「シニア世代のクラウドソーシング利用動向調査結果」によると、50代以上のシニア世代の8割弱が働くことに生き甲斐を感じており、6割近くが定年後も働きたいと考えているという。同調査は、同社の登録ユーザーのうち仕事経験がある50代以上の全国の男女を対象として、2015年11月20日から30日にかけて実施したものであり、有効回答数は480人。「クラウド・ワーキング」をする理由を尋ねると、「老後の趣味・生きがい」と「自分磨き・自己成長」の合計が65%に達した。一方で、16%の回答者が「年金受給のつなぎ収入の確保」のためにクラウド・ワーキングを利用すると回答している。PCのスキルを尋ねたところ、PCを使えないという回答者は1%未満であり、「メールやインターネットが少し使える」という回答者が20%、「オフィス系ソフトが使いこなせる」いう回答者が最も多く50%、「専門的なソフトまで使いこなせる」という回答者は30%で、「メールやインターネットが少し使える」という回答者よりも10ポイント多い。PCスキルを伸ばすために学習をしているかという質問に対しては、半数以上となる54%が「はい」と回答している。現在の生活費が十分と感じるかという質問に対して、「余裕がある」「普通」との回答は計37%だったのに対して、「必要分より不足」「不足しすぎている」との回答は計63%と、現在の収入が不十分だという結果になった。これを補う手段として、アルバイトやパートタイムで働くという回答者が最も多く、全体の25%を占める。定年後に働きたいかという質問に対し、57%が定年後も働きたいと回答しており、「あまり働きたくない」は39%、「全く働きたくない」は最も少なく4%だった。働くことに生きがいを感じているかを問うと、78%が「感じている」と回答しており、残りの22%が「感じていない」と回答した。
2016年03月01日MMD研究所は29日、「2016年スマートフォンの利用料金に関する調査」の結果を公開した。同調査は、15歳以上のスマートフォンユーザー男女1,105人を対象に行ったもの。スマートフォンの月額料金について聞くと、全体の平均額は6,823円だった。利用者別に見ると格安SIMユーザー(106人)の平均額は2,067円で、「7,000円以上」支払っていると回答したユーザーがいなかったのに対し、大手3キャリアユーザー(973人、ドコモ/au/ソフトバンク)では平均額が7,433円となり、「7,000円以上」と回答した人が半数を超えていた。続いて、スマートフォンの月額料金に対する印象について聞くと、大手3キャリアユーザーは「とても高いと思う」が49.5%、格安SIMユーザーは「妥当だと思う」が45.2%で最も多かった。スマートフォンの適正だと思う月額料金については、大手3キャリアユーザーは平均4,371円、格安SIMユーザーは平均1,723円と回答しており、現在支払っている月額料金と比較すると、大手3キャリアは3,062円、格安SIMは344円の開きがあることもわかった。
2016年02月29日総務省は2月26日、2015年度に行った国勢調査のオンライン調査実施状況を公開した。これによると、ネット回答数は1972万2062件にのぼり、人口速報集計結果の世帯数をもとに回答率を算出した場合、ネットを利用した回答は36.9%を占めることがわかった。都道府県別の回答率では、滋賀県が最も高く47.5%を記録。以下、富山県、岐阜県、奈良県、静岡県と、16の県で4割を超える回答率が並ぶ。一方でネット回答率が低かったところは、沖縄県の22.0%、鹿児島県の28.7%、高知県の26.1%、東京都の27.1%の4都県だった。また、スマートフォンによる回答率も提示されており、全国平均は12.7%だった。こちらの回答率トップは岐阜県で16.5%、回答率が最も低かったところは東京都で8.0%となっている。これらの数字を見ると、大都市圏でもおおむねネット回答率が高い中で、東京都の回答率の低さが目立つ結果となっている。
2016年02月27日もし、新しくできた恋人に、いままでの経験人数を聞かれたら、なんと答えますか?R25の調査によると、女性の実際の経験人数は平均4.94人なのに対し、申告する人数は平均3.09人だったのだとか。日本はまだまだ性に奔放な社会とはいえず、経験人数を恋人に正直に答えられない女性は多いはず。それでは、性にオープンなイメージのある海外の事情はどうなのでしょうか?■もっとも好印象は男女ともに「10人」イギリスの大手婚活サイト『IllicitEncouters.com』が、「交際相手のもっとも印象のいい経験人数」についての調査を行いました。調査はインターネット上で行われ、1,000人以上の男女が参加しました。もっとも多かった回答は、意外と多い「8~12人」。女性38%、男性37%が「ちょうどよい」と回答しています。なかでも、「多すぎず少なすぎない」理想的な人数として選ばれたのは「10人」でした。10人以上だと男女関係にだらしない印象を与え、逆に10人未満では経験が足りなすぎるという意見が多かったようです。ただし、男性の場合は10人以上でも、女性ほど印象は悪くなりませんでした。やはり男性にくらべ、女性は経験人数が少ないほうが印象がいいようです。20人以上になると男女ともに「恋愛対象外」と考える人が多くなっています。また「恋人の経験人数を知りたいかどうか」という質問には、女性は35%、男性は30%が「知りたい」と回答しています。男性よりも女性のほうが過去を気にしてしまうようです。■イギリスも10年前より性にオープンに調査を行った『IllicitEncouters.com』のクリスチャン・グラント氏は、男女ともに性に対してオープンになってきていることを指摘しています。また、「10年前なら、特に男性が恋人に対して許容できる経験人数は、もっと少なかっただろう」とも話しています。男女の関係も時代とともに変化しており、恋人に求める理想像も変化しているようです。*経験人数については、必ずしも本当のことをいわなければならないわけではありません。大切なのはこれから相手とどんな関係を築いていくかです。過去のことは、相手に合わせて適当にごまかすことも必要かもしれませんね。(文/スケルトンワークス)【参考】※Study suggests ‘ideal number of sexual partners’ to have-INDEPENDENT※女子4割「H経験人数」本音は-2人-R25
2016年02月08日文部科学省はこのほど、「学校保健統計調査-平成27年度(速報)」の結果を公表した。同調査より、近年の小学校における裸眼視力の低下傾向などが明らかになった。同調査は学校における幼児や児童、生徒の発育および健康の状態を明らかにすることを目的とし、昭和23年度から毎年実施。調査対象は幼稚園~高等学校の満5歳から17歳まで。発育状態は、69万5,600人を対象に身長と体重、座高を調査した。身長に関しては、文科省は「平成6年から13年度あたりをピークに、その後横ばい傾向である」と分析。前年度の平成26年度分と比較すると、男女ともに全年齢層でプラスマイナス0.1cmの増減にとどまっている。体重も同様に、全年齢層でプラスマイナス0.2kgの範囲内での増減がみられるが、身長よりは減少している年齢層が多くなっている。年間発育量の世代間比較(身長・体重)をみると、近年の方が低年齢での成長が比較的顕著のため、「男子、女子共に身長、体重のいずれも現代に近い世代ほど早期に増加している」と、同省は結論付けている。一方の健康状態は、335万1,047人を対象に「栄養状態」「視力、聴力、目の疾病・異常の有無」「心臓の疾病・異常の有無」「耳鼻咽頭疾患・皮膚疾患の有無」などを調べた。肥満に関しては、「性別・年齢別・身長別標準体重を求め、肥満度が20%以上の者」を「肥満傾向児」と定義。男子では15歳が11.34%で全年齢層で最も高い数値となっており、女子は12歳の8.36%が最高となっているが、全体としては「年齢層によりばらつきはあるが、平成18年度以降概ね減少傾向」とのこと。地域別の数値なども算出しており、「東北地方は以前より肥満傾向にある子どもが相対的に高い傾向がある」「女子よりも男子の方が肥満傾向にある子どもが出現しやすい」ことも明らかになっている。各種の異常に関してみると、むし歯(う歯)については改善傾向が続いている。平成27年度は特に高等学校において52.49%と、これまでで最もよい数値をマークしており、平成22年度(59.95%)よりも7%以上の数値改善がみられる。一方で、同省は「裸眼視力1.0未満の者の割合は増加傾向にある」と危惧している。実際、平成27年度の小学校において裸眼視力が1.0未満の子どもは30.97%と、過去最高の割合に達している。また、高等学校の年代でその傾向が顕著にみられ、平成22年度(55.64%)からわずか5年間で約8%(63.79%: 平成27年度)も数値が上昇している。なお、詳細な結果は同省のホームページにて確認できる。※グラフはすべて文部科学省の「学校保健統計調査-平成27年度(速報)」より
2016年01月25日アンケート調査の結果を公開2016年1月16日、ピルボックス ジャパン株式会社は自社が実施したアンケート調査の結果を公開。今回の調査は女性のデリケートゾーンに関する悩みやどのようなケアを行っているのかを調べるために実施。この調査は去年の10月23日から10月26日までの期間、20代から60代までの800人の女性を対象にインターネットを用いて行われていた。ピルボックス ジャパンはデリケートゾーン専用のケア製品ブランド「Summer’s Eve」を日本国内で展開している。このブランドはアメリカ生まれの女性用デリケートゾーンケアブランド。植物性にこだわった処方でデリケートゾーントラブルの原因となりやすい汗やタンパク質系汚れを優しく洗い流す。デリケートゾーンのニオイに悩む女性が多い今回のアンケート調査でまず、デリケートゾーンに関する悩みを質問したところ最も多かった回答は「ニオイ」。次いで「かゆみ」「おりもの」という回答が多かった。20代から30代の若年層ほど多くの悩みを回答しており、50代から60代は「悩みはない」という回答が多数であった。今回の調査では50代から60代は閉経した女性を対象としているため、加齢や閉経に伴いデリケートゾーンに関する悩みは減少していくことが考えられる。次に「かゆみに悩んでいる」と回答した女性にかゆみが気になるタイミングを質問。その結果、「原因はわからないが時々気になる」という回答が最も多かった。デリケートゾーンのかゆみの原因が「乾燥」である場合がある。乾燥がかゆみの原因になることを知っていたか質問すると半数以上が「知らなかった」と回答している。(画像はプレスリリースより)(ピルボックス ジャパン調べ)【参考】・ピルボックス ジャパンプレスリリース(PR TIMES)
2016年01月18日IDC Japanは1月6日、国内のデータセンター(DC)の保守運用コストに関する調査結果を発表した。この調査では、データセンターの規模や設備仕様の違いが、保守運用コストにどのような影響を与えているのかを分析している。調査対象としたコストの範囲は、データセンター設備の保守や運用管理にかかる人件費、データセンター内に設置するIT機器監視のための人件費、およびデータセンターで使用する電気代。IT機器上で稼働するソフトウェアの運用人件費や土地、建物の賃料/管理費は含まれていない。また、分析はコスト総額の比較ではなく、サーバラック1台あたりのコストの比較によって分析を行っている。今回の調査結果によると、データセンターが大きくなるほど、サーバラックあたりの保守運用コストは減少することが判明した。これはデータセンターの規模が大きいほど、大量のIT機器、空調設備、非常用電源設備などの運用を集中して行うことができるようになるためという。現在、国内において大規模なデータセンターが次々と新設され、小規模なセンターが統廃合されているのは、こうした理由によるものとしている。しかし、ある一定の規模よりもデータセンターが大きくなると、スケールメリットによるコスト削減効果は次第に小さくなることも判明した。具体的には、サーバラックの収容可能台数ベースで1,000台を超えるような規模に達すると、規模をさらに大きくしてもサーバラックあたりの保守運用コストの削減効果は限定的になる。こうした大規模なデータセンターにおいては、運用効率を改善するため、さらなるスケールメリットを追求することはあまり意味がない、ということになるという。国内データセンターサービス市場は競争が激しくなっており、データセンター事業者間での事業統合や買収なども目立つ。2015年12月にはエクイニクスがビットアイルの買収を完了したほか、電力コスト値上がりの懸念、建設コストの高止まりなどの要因により、データセンター投資は次第に投資効果を厳しく問われるようになっている。結果として、データセンター事業者が生き残るためには大規模データセンターにおける運用効率の改善の取り組みが必須になっているという。IDC Japan ITサービスリサーチマネージャーの伊藤未明氏は「大規模データセンターにおいて保守運用コストを削減するためには、電力コストの圧縮が重要である。電力管理システムの整備、電気設備や空調設備の省エネ運転システムの導入などが進むだろう」と指摘している。
2016年01月06日MMD研究所はコロプラが提供する「スマートアンサー」と共同で「2015年版:スマートフォン利用者実態調査」を実施、その結果を発表した。この調査は2015年11月27日~11月28日に、スマートフォンを持つ15歳以上、60歳未満の男女2,750人に対して、スマートアンサーのモニタを利用したインターネット調査によって行われた。○スマートフォンの利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、一日にどれくらいスマートフォンを利用するか聞いたところ、「2時間3時間未満」の割合が最も多く、22.4%となり、3時間以上の割合を合わせると、46.0%だという。また、メールやメッセージを一日にどれくらい送信するかを聞いたところ、キャリアメールは「1~10回」が46.8%で最多。次いで「0回」が42.6%となり、SMSは「0回」が最多で53.7%、次いで「1~10回」が33.7%となったという。また、LINEは「1~10回」が最多で50.7%となり、次いで「0回」が13.1%だという。格安SIMについては、認知度は76.2%となったが、「知っているが利用は検討していない」と回答した人が58.5%となり、半数以上が「知っているが利用は検討していない」と消極的だ。○スマートフォン端末スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)のうち、iOSもしくはAndroidのスマートフォンを持つ人(N=2,723)を対象にメインで利用しているスマートフォン端末の種類を聞いたところ、iOSでは「iPhone6」ユーザーが30.1%で最も多く、次いで「iPhone 5S」(29.3%)、「iPhone5」(12.0%)の順となったという。Androidでは「Xperia」シリーズが34.6%で最多となり、次いで「AQUOSシリーズ」(20.1%)、「Galaxyシリーズ」(9.0%)の順だったという。○アプリ利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、メインで利用しているスマートフォンにインストールしているアプリの数を聞いたところ、「11~15個」という回答が最も多く17.5%、次いで「16~20個」が16.1%、「6~10個」が15.9%となり、平均で22.3個のアプリがインストールされていることが分かったという。10~30代が最もよく利用するアプリTOP5は「SNS・コミュニケーション」「ゲーム」「動画」「ミュージック」「EC/オークション」、40~50代が最も利用するアプリTOP5は「SNS・コミュニケーション」「ゲーム」「天気」「EC/オークション」「動画」の順だという。LINE利用がすべての世代で85%を超え、Twitter利用は10代で8割、20代で7割に迫り、10代においてはInstagram利用とFacebook利用が同率だが、10代女性においてはInstagramの利用がFacebookを上回るという。20~40代においてはTwitter利用がFacebook利用を上回りトップだが、50代においてはFacebook利用がTwitterを上回るという。○2015年動画およびネットショッピング利用スマートフォンを所有する15歳以上60歳未満の男女(N=2,750)を対象に、インターネットを利用して動画を視聴する際によく利用するデバイスを聞いたところ、「スマートフォン」と回答した人が76.1%となり、「PC」「タブレット」よりも多い結果となった。特に10代ではその割合が84.6%に上ったという。次に、ネットショッピングをする際によく利用するデバイスについて聞いたところ、「スマートフォン」と回答した人が70.5%となり、動画と同じく「PC」「タブレット」よりも多い結果となったという。また、この結果を男女別に見てみると、動画視聴、ネットショッピングとも男性はPCを、女性はスマートフォンをよく利用する傾向にあることが分かったという。
2015年12月14日ドコモ・ヘルスケアはこのほど、からだと食生活に関する調査・分析の結果を発表した。調査は同社が運営する「からだの時計 WM」内にある「管理栄養士相談サービス」の利用実態をもとに行ったもの。2015年3月~10月末の期間、のべ785名の利用データおよび利用者から投稿された食事の写真を分析した。調査では、BMIが18.5未満を「やせ過ぎ・やせ気味」、18.5以上25未満を「普通」、25以上30未満を「太り気味」、30以上を「肥満」と分類し、結果を分析した。はじめに夕食の食事時刻を分析すると、「太り気味」の人の食事時刻が遅い傾向にあることがわかった。特に22時以降の食事が最も多く、夜型の食生活をしていることが伺える。次に、夕食の食事内容を分析したところ、「太り気味」の人が最も頻繁に揚げ物を食べているという結果が出た。「太り気味」の人は月に3~4回程度揚げ物を食べていて、「肥満」の人の2倍の頻度となっている。さらに、「太り気味」の人の揚げ物の摂食傾向を調べると、特に金曜日と日曜日の摂食率が高くなっていた。金曜日と日曜日は全体の平均に比べて1.5倍の頻度で揚げ物を食べている。これらの結果を受けて、同社は「全体を通して『太り気味』の人の方が、『肥満』の人よりも健康課題を意識しておらず、食生活が乱れがちなようです」とコメントしている。管理栄養士の小島美和子氏は「夜は脂質の代謝が落ちるので、胃腸に負担がかかり体脂肪に変わりやすくなります」と指摘。その上で、「遅い時間の飲み会に参加する場合は、油脂の多いつまみ(肉類や揚げ物など)は控えるようにしましょう」とアドバイスしている。
2015年12月10日アサヒグループホールディングスのお客様生活文化研究所はこのたび、忘年会に関する意識調査を実施し、その結果を発表した。同調査は、11月11日~17日の間にインターネットを用いて実施され、1,070の有効回答を得たものとなる。これによると、今年、忘年会の「参加予定がある」と人は44.5%。忘年会へ参加するかどうかを「まだ決めていない」という人も35.0%となり、全体の8割近くが忘年会への参加機会があることが明らかとなった。今年の忘年会の参加回数では、「2回」と回答した人が最も多く39.9%で、次いで「3回以上」が28.2%。参加予定者のうち、7割近くが「複数回の参加予定がある」ことが分かった。また、自身が幹事の場合、一人当たりの参加費はどのくらいに設定するか聞いたところ、「3,000~4,000円未満(30.2%)」と「4,000~5,000円未満(30.0%)」で全体の6割以上を占める結果に。お店選びで重視するポイントとしては、「個室・貸切できるお店(43.7%)」「食べ放題・飲み放題がある(40.7%)」「和食がおいしい(30.7%)」「時間制限なく、ゆったりできる(26.8%)」「座敷・掘りごたつがある(25.8%)」という声が上がった。
2015年11月26日ニールセンは25日、2015年7月から9月におけるスマートフォンアプリの利用状況調査「Mobile NetView」の結果を公開した。それによると、利用時間が最も長かったアプリは「LINE」だったという。スマートフォンの1人あたりの月間利用時間は、平均1時間49分で1年前の調査よりも約4分増加していた。アプリの利用時間は1時間28分と約6分増加し、ブラウザの利用時間は23分となり約2分の減少となった。アプリの総利用時間のシェアランキングでは、「LINE」が1位が全体の約10%を占めた。次いで「Twitter」が7.5%、3位が「Facebook」で5.7%となった。コミュニケーション系アプリをすべて合計すると、総利用時間のうち35%を占めていたという。「LINE」「Twitter」「Facebook」の時間帯別利用時間シェアでは、朝6時から夜の11時までは「LINE」の利用時間が長く、夜の0時から朝の5時までは「Twitter」が長くなっていた。
2015年11月25日ジャストシステムは25日、男女1,000名のスマートフォンユーザーを対象に行った「SIMフリー端末に関する実態調査」の結果を公開した。それによると、キャリアのスマートフォンを使っているユーザーの約7割が、SIMフリー端末に興味を持っていたという。「SIMフリー端末に関する実態調査」は、スマートフォンを利用している20歳から59歳の男女1,000名を対象に行ったもの。キャリアのスマートフォンユーザーに、SIMフリー端末への興味の度合いを聞いたところ、「近い将来、SIMフリー端末にしようと決めている」と回答した人が5.9%、「時期は決めていないが次はSIMフリー端末にしようと決めている」が13.0%、「SIMフリー端末には興味はあるが悩んでいる」が49.1%となり、合計で68.0%の人がSIMフリー端末に対し興味を持っていることがわかった。スマートフォンの月額利用料金についても聞くと、SIMフリー端末ユーザーでは「3,000円未満」が最も多く46.8%だったが、キャリアのスマートフォンユーザーでは、「9,000円未満」が最も多く20.9%、次いで「8,000円未満」が20.5%となり、57.3%の人が7,000円以上の月額利用料金を支払っていた。そのほか、キャリアのスマートフォンユーザーに、SIMフリー端末へ変更しない理由について質問すると、最も多かったのは「手続きが面倒くさそう」で32.7%、2番目は「どれくらい安くなるかわからない」で32.3%の人が回答していた。ジャストシステムは、変更手続きやメリットをわかりやすく提示できるかが、SIMフリー端末が普及する鍵になると指摘している。
2015年11月25日ジーエフケー マーケティングサービス ジャパン(GfK Japan)は11月20日、スマートフォンの販売動向およびスマートフォンの使用実態調査の結果を発表した。スマートフォンの購入者および購入意向者を対象に実施した消費者調査によると、SIMロック解除の認知率は「名前だけは聞いたことがある」まで含めると76%に及んだ。ただし、「よく知っている/人に説明できる」は11%、「大体知っている」は29%にとどまった。SIMロック解除について「よく知っている/人に説明できる」または、「大体知っている」と回答した人に実際にSIMロック解除を行ったかを尋ねた結果、5人に1人が既にSIMロック解除を行っていることが明らかになった。また、将来的にSIMロック解除をしたいとの回答は3割に上った。なお、SIMフリースマートフォンの認知率は「名前だけは聞いたことがある」まで含めると76%と、SIMロック解除の認知率と等しかった。SIMフリースマートフォンの販売を見ると、急激な拡大は収束してきており、2015年第3四半期(7-9月)の販売台数は、前期(2015年4-6月)から横ばいとなった。2015年9月のスマートフォン販売におけるSIMフリーモデルの数量構成比は家電量販店およびインターネット専業チャネルでは7%。これらから推計すると、国内の全スマートフォン販売台数におけるSIMフリーモデルの構成比は2015年通年では2%程度と見込んでいる。SIMロック解除の影響は端末の割賦購入や2年契約などの縛りがあるため、「SIMロック解除に関するガイドライン」の開始から2年後に当たる2017年後半から本格化するという。スマートフォン全体の販売を見ると、2015年第3四半期の販売台数は前年比2%減で、2015年通年では販売台数は前年並みになることが見込まれる。こうしたスマートフォン市場の伸び悩みの背景には、スマートフォンの買い替え年数が長期化していることが挙げられる。2015年7月の消費者調査では、スマートフォン販売の58%をスマートフォンユーザーの買い替えが占めた。この値は2015年1月実施の前回調査を4%ポイント上回っており、フィーチャーフォンからの移行よりもスマートフォンの買い替えのほうが市場成長に大きく影響するという構図が強まっている。また、スマートフォンの買い替え年数は、前回調査では2.02年であったが、今回調査では2.08年へと伸びた。スマートフォン販売は2012年以降、年間2600万台前後で推移してきており、仮にスマートフォンの買い替えが0.1年伸びると30万台強の販売が翌年にずれると試算。政府や大手キャリアで検討されている2年縛りの見直しや端末値引きの縮小は直にスマートフォンの買い替えに影響を与えるため、今後の議論が一層注目される。
2015年11月24日IDC Japanは11月11日、国内ストレージチャネル調査結果を発表した。調査結果によると、2014年の国内外付型ディスクストレージシステム売上額のチャネルタイプ別比率は、直接販売45.9%、間接販売54.1%、また、間接販売ではベンダーの系列チャネル9.6%、ベンダーから独立したオープンチャネル44.4%。国内外付型ディスクストレージシステム市場に占める間接販売比率は一貫して上昇しており、2011年の44.5%から2014年は54.1%になり、3年間で9.6ポイント上昇。外付型ディスクストレージシステムの間接販売比率が上昇しているのは、直接販売比率が高いシステム価格3,000万円以上の「ハイエンド市場」が縮小する一方、間接販売比率の高いシステム価格500万円~3,000万円未満の「ミッドレンジ市場」と、500万円未満の「ローエンド市場」が堅調に成長したからと、同社ではみている。2014年のオープンシステム向け外付型ディスクストレージシステムのクラス別間接販売比率は、ハイエンド31.9%、ミッドレンジ64.7%、ローエンド69.9%。また、外資系ストレージベンダーを主体に、外付型ディスクストレージシステム販売を直接販売から間接販売にシフトする動きが加速していることも、間接販売比率上昇の要因だという。同社がチャネルパートナーに対して行った、ストレージベンダーの満足度と評価についての直接インタビューの満足度調査(1~5の5段階評価で1に近いほど評価が高い)では、「総合満足度」の全体平均は2.43で、前回の2.55から改善している。この改善は、今回の調査からストレージの新興ベンダーに対する評価を加えたことが影響したからだという。新興ベンダーの総合満足度が2.12であるのに対し、大手ベンダーのみの総合満足度は2.50と、前回調査とほとんど変化がない。新興ベンダーの総合満足度の高さは、彼らが提供する、オールフラッシュアレイやハイブリッドフラッシュアレイなどの製品に対する評価や期待が高いためだと、同社は考察している。新興ベンダーは、国内における販売/サポート体制に未整備な部分はあるが、このように、製品に対する期待が高いことが、総合満足度につながっていると考えられる。また、今回の調査ではチャネルパートナーにおけるベンダーの扱い比率が変動し始めたことが判明した。変動の要因の一つはフラッシュデバイスのみを搭載したオールフラッシュアレイの本格的な成長が始まったことだという。2014年はチャネルパートナーの中で、新興オールフラッシュアレイベンダーの扱いが増えたが、2015年になって大手ベンダーのオールフラッシュアレイ強化に伴い、大手ベンダーでのオールフラッシュアレイの扱いも上昇している。同社は、調査結果から「ストレージ製品の多様化が進む中で、チャネルパートナーがビジネスを拡大し収益を向上させていくためには、自社のビジネスモデルに適応した製品ポートフォリオの確立が重要になる」と分析している。
2015年11月12日大塚製薬らが協力している「ホルモンケア推進プロジェクト」はこのほど、「夫婦間における介護への意識と対策」についての調査結果を発表した。調査は9月30日~10月1日の期間にインターネット上で行われ、40~50代の男女447名から回答を得た。はじめに、自分の配偶者に将来介護が必要になる可能性があると思うか尋ねた。結果は、男性は65.8%、女性は62.3%が、「あまり高くないと思う」もしくは「全くないと思う」と回答した。次に健康診断の受診頻度を調査したところ、男性は1年に1回以上受診している人が86.0%いたが、女性は54.7%にとどまった。また、配偶者の健康診断結果を確認して話し合っている人の割合についても、男性は54.8%で、女性の67.4%と比べて低い結果となっている。男性については、「内容を確認しない」と答えた人も21.1%いた。さらに、「介護が必要になる割合は男女でどちらが多いと思うか」という質問には、47%の人が「男性」と回答していて、約半数が「介護リスクが高いのは男性」と認識していることがわかった。同プロジェクトはこれらの結果を受けて、「厚生労働省『介護給付費実態調査月報』によると、介護保険サービスの女性利用者は、男性の2倍以上にのぼります」と指摘。その上で、「女性は自分自身も家族も知らぬうちに健康リスクが高まり、介護リスクを高めている可能性が高いと考えられます」とコメントしている。
2015年11月10日MMD研究所は、20歳以上の男女2,203人を対象に行った「iPad Proへの興味度調査」の結果を公開した。iPad Proについての興味度では、「興味がある」が9.8%、「やや興味がある」が14.1%となり合わせて23.9%の人が興味を示した。また、実際にiPad Proの購入を検討しているか質問すると「購入する予定である」が5.0%、「迷っている」が18.7%となった。購入を予定している人にその理由を聞くと、最も多かったのが「iPad Proのデザインが好きだから」で62.2%、次いで「大画面に魅力を感じるから」「操作性が良さそうだから」が同率で49.5%だった。iPad Proは、Appleが今年の9月に開催したスペシャルイベントのなかで発表した新型のiPad。iPad史上、最大となる12.9インチのディスプレイを搭載する。また、専用スタイラスペン「Apple Pencil」やキーボードカバー「Smart Keyboard」を純正アクセサリとして用意している。発売は11月中の予定。
2015年11月09日IDC Japanは11月5日、2015年7月に558社の国内企業を対象に実施したマーケティング活動とIT利用に関する調査の分析結果を発表した。同社では、パーソナルデータの活用(将来的なマイナンバーの企業利用など)も視野にデジタルマーケティングのさらなる浸透と、データの分析需要が今後の国内マーケティング市場をけん引し、2014年~2019年のマーケティングソフトウェア市場の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)が10.5%になると予測している。これは同期間におけるアプリケーションソフトウェア市場全体のCAGR 3.1%(Japan Semiannual Software Tracker、2014H2)と比較して、非常に高い成長率だという。同社では今回、国内企業のマーケティング活動におけるIT利用がこれまで進んでいなかった理由が、推進役の欠如にあると仮定し、その設置率を調査した。その結果、CMO(Chief Marketing Officer:最高マーケティング責任者)の設置率は43.0%、CDO(Chief Digital Officer、Chief Data Officer:最高デジタル/データ責任者)は35.8%であり、関連する全社横断的な管理部門の設置率も45%前後と、想定を上回る結果となったという。これらの推進者を有する企業では、全社的なマーケティング活動方針の策定が進んでいるものの、実務では社内に散在するデータの一元管理やその分析に関する担当者のスキル向上などの課題を抱えており、一方で積極的なデジタルマーケティングへの取り組みが着実に進んでおり、将来的にマイナンバーも含めたパーソナルデータの企業利用に向けた準備も行われていることが明らかになったという。また今後導入したいITを確認したところ、「Web会議/チャット」「顧客管理システム」「マーケティングオートメーション」という回答を得たという。IDC Japan ソフトウェア&セキュリティ マーケットアナリストのもたい洋子氏は「CMOや部門横断的なマーケティング関連部署の設置が進んでいるが、今後のマーケティング活動における課題の解決やIT活用を進めるには、各社の事業目標と連携するマーケティング活動を俯瞰的にとらえる視点が不可欠である。コンサルティング会社や広告代理店、ベンダーなどの外部支援も積極的に活用し、経営視点でマーケティングの注力目標と実活動におけるギャップを把握した上で、将来的にマイナンバーなどのパーソナルデータ活用と、費用対効果の高い持続可能なマーケティング活動の実現に向けた体制強化を図るべきである」と述べている。
2015年11月06日パロアルトネットワークスは11月2日、攻撃的な「CryptoWallランサムウェア」の進化に関する調査レポートを公開した。このレポートは、サイバー脅威アライアンス(Cyber Threat Alliance:CTA)の共同創設者であるFortinetとIntel Security、Symantec、および同社によってまとめられた。ランサムウェアは、サイバー犯罪者が被害者のデータを暗号化して身代金目的でそのデータを保持することができるマルウェア。通常は電子通貨を使用して被害者が支払いを行うと、サイバー犯罪者からデータのロックを解除する鍵を受け取ることができるが、支払わない場合、バックアップしていないデータが失われてしまう。今回のレポートは、3億2500万ドル以上もの被害をもたらした高収益ランサムウェア群の攻撃ライフサイクルに関する考察と、予防や攻撃緩和に関する推奨事項をまとめている。調査によると、被害者がファイルを復号しアクセスできるようにするための身代金を含めて、攻撃者側に3億2500万ドルの収益をもたらしたことがわかった。ランサムウェアであるCryptoWallの感染試行回数が40万6887件に達しており、4046件のマルウェアサンプルが同アライアンスによって回収されている。また、監視によって、サイバー犯罪者によるコマンド送信・データ受信に使用された839件のサーバ用コマンド・アンド・コントロールURLが特定され、これらの分析から、全世界で数億ドルの損害と数十万人の被害者がいることが判明している。レポート内の主な調査結果とインテリジェンスは、いずれもCTAメンバー各社が所有するCryptoWallバージョン3の脅威に関する可視化情報に基づいており、今回収集したデータの範囲外で、影響が拡大することもありうるという。CTAは同レポートで、CryptoWallバージョン3やその他の高度なマルウェアの被害に遭っていないユーザーや組織の参考となる、4つの推奨対策を提案している。OS、アプリケーション、ファームウェアが最新バージョンに更新されているかを確認する知らないメールアドレスからのメールや、特定ファイル種別の添付ファイルといった典型的なフィッシング詐欺の手口に注意するWebブラウザを最新に保つ。JavaやFlashなどのブラウザ・プラグインが自動的に実行される設定を無効にする企業ネットワーク内のアクセス・ポリシーやセキュリティ・ポリシーを再検討し、不必要なシステムやユーザーから重要なインフラへのアクセスを制限する
2015年11月05日カスペルスキーはこのほど、安全にインターネットを活用する上で必要な、知識レベルの測定と理解を促すための調査とその結果を発表した。同社のKaspersky Labでは毎年、インターネットユーザーを対象に「Consumer Security Risks Survey」を実施。2015年は世界16カ国の18歳以上のインターネットユーザー1万8000人から回答を得た。テストの結果から、サイバー脅威への不安やデバイスに保存する個人情報が増える一方で、警戒心は強めていないという傾向が見られた。テストでは、WebサイトやSNSの閲覧、ファイルのダウンロードなど、インターネット上の日常的な行動の中で危険をはらむ状況についての29の設問と、それに対する回答の選択肢が用意。各選択肢には、安全度に応じた点数が割り当てられている。満点は150点で、テスト終了後、得点とともに4段階の判定結果と全正解が表示される。平均点は95点で、ユーザーは直面し得るサイバー脅威の約半分しか識別できないことがわかった。最高得点はドイツの100点で、日本は92点。これは、マレーシアと並び、16カ国中最も低い結果となった。具体的な内容では、よく知らないWebサイトに個人情報や金融関連のデータを入力する人が31%いたほか、「自分はサイバー被害に遭わない」と考えている人は46%だった。また、フィッシングの偽ページを見分ける項目では、正規のページを選択できたユーザーは24%にとどまり、正規ページと誤認させて認証情報を窃取するフィッシングサイトのみを選択してしまったユーザーは58%に達した。ほかにも、10人に1人が不審なメールを受信しても確認せずに添付ファイルを開いていた。これは多くの場合、「悪意あるプログラムを自らの手で起動するのに等しい行為」とカスペルスキーは忠告している。また、セキュリティ製品が危険と判定して、プログラムのインストールを停止した場合、19%のユーザーがインストールを続行するためにセキュリティ機能を無効にするとしていた。Kaspersky Lab プリンシパルセキュリティリサーチャーのデイヴィッド・エム(David Emm)氏は、「自己防衛本能は生存に関わる重要な能力です。現実世界では、金銭や所有物の盗難リスクを減らす方法を誰もが子供の頃から学び理解し、常にリスクを警戒していますが、インターネット上では自己防衛本能が鈍るようです。今では私生活、知的財産、金銭をはじめ、あらゆるものがデジタル化されています。オンラインで犯した過ちの代償も、現実世界と同じくらい大きなものになり得ます。だからこそ、インターネットを利用するユーザーも技術とともに進化し、ITの知識レベルを高めていってほしいと思う」と述べている。
2015年11月05日