超高齢化社会に向けて、”予防フィットネス”で高齢者の健康維持をサポート

さらに平成37年には、141兆円に増加すると推計されている。

そのうち介護にかかる給付費は9兆円から17兆円という、およそ188％増が見込まれている。

その対策として同社は、生活習慣病などのリスクを「予防」する習慣を広めることによる、国に依存しない予防介護の確立と、国の社会保障費の削減を掲げている。

「防」災、「防」犯などといった、危険やリスクをあらかじめ防ぐ風潮が高まるなか、生きる基本となる「健康」に関しても病気や障害を「予防」することが何より重要であり、超高齢化社会で日本を支える貴重な人財となる高齢者自身の健康維持をサポートすることが、個人にとっても地域社会にとっても明るい未来の礎につながるという。

同社は5年後の全国1,000店舗展開を目指し、今秋以降はコアフランチャイズの確立と、店舗間のネットワーク強化を実施していく。

【拡大画像を含む完全版はこちら】