業務時間の15％は会議！イノベーションを促進する会議のあり方

「あまりそう思わない」と答えた人の割合は66.9％。

実に3人に2人は、会社の会議が生産性向上やイノベーションといった価値の創造に貢献していないと答えたわけです。

■外資系企業では会議の業務専有割合が高い

なお外資系企業では会議の業務専有割合が20.1％と、日本企業の平均よりも約5％高い数値を示していのだとか。

一方、会議が価値創造に貢献していないと答えた外資系企業は56.2％で、日本企業の平均よりも10％低い数値となっているのだそうです。

また、さまざまなタイプの会議を、ビジネスプロセスのさまざまな場面に合う形で組み合わせているのが外資系企業の特徴。そうすることによって、「強いチーム」と「確実な目標達成」の実現を図っているというわけです。

著者はこれまで政府・自治体の政策立案、企業における新規事業戦略や実行計画の策定、不採算事業の改革やオペレーション改善といったプロジェクトに携わってきたのだそうです。
そんななかで意識していたのは、「どんなに優れた戦略や実行計画を立案しても、実際に実行されなくては意味がない」ということだったといいます。

■PDCAで真のイノベーションを促進する

先に触れたとおり、著者は政治家からコンサルタントに転身したという異例のプロセスの持ち主ですが、いかに「実行される」