明治学院大学心理学部の足立准教授が文科省主催「不登校に関する調査研究協力者会議」に出席　子どもの不登校の予兆や対策について調査結果をもとに発表

研究者として国内で先駆的な研究を行っている明治学院大学心理学部心理学科の足立准教授が、不登校に関する調査研究協力者会議(第6回)*においてプレゼンテーションを行いました。

文部科学省の調査によると2021年度、小中学校の不登校児童生徒数は過去最多の約24万5,000人にのぼっています。永岡桂子文部科学大臣は2023年1月31日、不登校対策の抜本強化のため、新たに計画を策定すると表明しました。本リリースでは足立准教授のプレゼンテーションの要点と支援が必要な子どもへの対策に関する見解をご紹介します。

プレゼンテーションの資料については以下よりご確認ください。
以下URLの資料2が該当資料となります。
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/shotou/108/001/siryo/1422639_00004.htm

*2月14日の不登校に関する調査研究協力者会議(第6回)の場において、「不登校対策の検討にあたっての方向性」として、より具体的に方向性として、1. 30万人の不登校の児童生徒全ての学びの場を確保し、学びを継続する。2. 心の小さなSOSを見逃さず、「チーム学校」