エリエールブランドから「除菌できるアルコールタオル」を発売している大王製紙株式会社が、「除菌」に対する意識・実態調査を行った。対象となったのは、25歳〜39歳の「子どものいる女性」「子どものいない女性」各250名。除菌への意識の高さと現状のギャップに悩むママまずは対象者全員に、部屋の中の『菌』が気になるかを質問。「気になる」と回答したママは77%であるのに対し、「子どものいない女性」では60%にとどまり、17ポイントの差が出る結果に。ここから、育児をする女性の「菌」に対する高い関心がうかがえる。その一方でママの約8割が、「十分に『除菌』ができていない」(78%)と、現状に課題を感じていることもわかった。ママが除菌したいもの1位は「おもちゃ」とくに「子どもの手が日常的に触れるところ」に対して「除菌」への意識が高いようで、「出産以降、特に気になるようになったものは?」という質問に対しては、「おもちゃ類」(46%)、「食卓(テーブル)」 (33%)、「部屋の床」(28%)という声が多く挙がった。そんなママたちに「除菌グッズ」選びのポイントを聞いたところ、「手軽」で「安心」なアイテムで子どもの手に触れるものの除菌を行いたいママたちの意向が見えてきたのだ。サッと除菌できて、コスパも◎な除菌シートそこで「除菌意識」が高いママたちにおすすめなのが、手軽に除菌ができる「エリエール 除菌できるアルコールタオル・ ウェットティシュー」。・「子どもと車の移動中とか、食事中すぐに手を洗えない時に助かります」・「薄すぎないので、手足を拭いたり、テーブルやおもちゃを拭いても、ちぎれなくて良いです」という声からもわかるように、シートの厚みや強さなど商品品質の高さ、使用シーンやニーズに合わせた豊富な商品バリエーションが魅力だ。お手軽除菌グッズを使えば、大切な子どもを菌から守りながら、同時にママの育児の負担も減らすことができるかもしれない。【参考】エリエール ウェットティシュー
2015年12月16日帝国データバンクが12月14日に発表した「特別企画: 2016年の景気見通しに対する企業の意識調査」によると、2015年の景気は踊り場だったと見る企業が過半数を占め、2016年の見通しでも4割近くが踊り場になると見ているという。同調査は同社が2006年11月から毎年実施しており、今回で10回目。今回の調査期間は11月16日~30日、調査対象は全国2万3,051社で、有効回答企業数は1万620社。2015年の景気動向について尋ねたところ、回復局面だったとする企業は7.5%であり、2014年11月の調査とほぼ同水準だった。一方、踊り場局面だとする企業は54.8%で、2006年11月の調査以来、9年ぶりに5割を超えた。さらに、悪化局面だという企業は19.9%であり、2014年の調査から9.0ポイント減少した。回復を実感する企業は1割弱で、悪化した企業を2年連続で下回ったが、2014年と比べて回復と悪化の差は-21.1から-12.4へと縮まっており、企業の景況感はやや明るさが表れていると同社は見る。一方で、踊り場だとの見方は半数を超えており、2015年の景気は弱含み傾向を示しつつ、横ばい状態で推移したと同社は分析する。「回復」局面とみている企業からは「インバウンドの増大による国内消費の拡大により、観光産業を中心に景気回復局面にある」(経営コンサルタント、大阪府)や「建設工事には人手不足で強気の金額を出しても受け入れてもらえる状況が徐々に出来つつあり、好材料が増えてきている」(建設、東京都)など、訪日観光客の増加やコスト増の価格転嫁が進みつつあることを指摘する意見がみられたという。しかし、「景気は回復傾向にあるが、ユーザー単位では良いところと悪いところで二極化しつつある」(鉄鋼・非鉄・鉱業、滋賀県)といった声も多く、業種や企業間で景気の回復度合いに格差が広がっている様子がうかがえるという。「悪化」局面とした企業からは、「プレミアム商品券による消費喚起の恩恵もなく、都心のようなインバウンド効果もないので、前年売上・入店客数をクリアできない状況」(各種商品小売、栃木県)や「高価格商材の動きが若干良くなってきているが、低価格商材の値崩れがとどまる気配がない」(化粧品卸売、愛知県)などの声が挙がり、中小企業や地方にはアベノミクスの恩恵が届いていないと考える企業が多かったという。2016年の景気の景気見通しを尋ねると、回復局面を迎えると見込む企業は11.3%であり、2014年11月の調査からは2.1ポイント減少した。悪化局面になると見込む企業が2014年11月の調査より減少した一方で、踊り場局面を見込む企業は4.0ポイント増加している。企業の規模別で見ると、悪化と見通す企業の割合は小規模企業が大企業より9.8ポイント高く、規模の小さい企業ほど厳しい見通しを示しているという。業種別では小売で悪化と見通す企業の割合が3割を超えて回復より20ポイント以上高くなっており、個人消費関連の業種で特に厳しく見込んでいる様子が伺えるという。2016年の契機に悪影響を及ぼす懸念材料を3項目以内の複数回答で尋ねたところ、中国経済が46.4%で最も高く、2014年11月の調査から33.3ポイント増加しており、中国の景気減速による影響を懸念する企業が企業規模や業界を問わず広がっていると同社は見る。逆に、2014年11月の調査では2位だった「原油・素材価格(上昇)」は23.0ポイント減の24.7%、同じく1位だった「為替(円安)」は同31.1ポイント減の19.5%となっており、景気の懸念材料はこの1年で大きく様変わりしたという。また、「消費税制」は37.7%で2位、「人手不足」は25.6%で3位となっており、景気を左右する重要項目として上位に挙がっている。景気が回復するために必要な政策を複数回答で問うと、個人消費拡大策が42.6%で2014年11月の調査に続いて4割を超え、4年連続で最多となったという。以下、所得の増加、法人向け減税、個人向け減税、年金問題の解決(将来不安の解消)が、それぞれ3割を上回った。実質賃金の伸び悩みが続く中で、今後の景気回復には個人消費の拡大と共に、企業の競争力向上として法人税など法人向けの減税策が重要な課題だと捉えていると同社は見る。また、政府が成長戦略や「新三本の矢」に掲げている女性活躍で重要となる「出産・子育て支援」は23.3%で4社に1社、「介護問題の解決(老人福祉、介護離職など)」は19.1%で5社に1社が、今後の景気回復に必要な政策として挙げている。また、2014年11月の調査では9位に入っていた財政再建は7.7ポイント減少して11位に後退しており、企業がこれまでより景気に配慮した政策を求めている様子が伺えるとしている。
2015年12月15日アサヒグループホールディングスのお客様生活文化研究所はこのたび、忘年会に関する意識調査を実施し、その結果を発表した。同調査は、11月11日~17日の間にインターネットを用いて実施され、1,070の有効回答を得たものとなる。これによると、今年、忘年会の「参加予定がある」と人は44.5%。忘年会へ参加するかどうかを「まだ決めていない」という人も35.0%となり、全体の8割近くが忘年会への参加機会があることが明らかとなった。今年の忘年会の参加回数では、「2回」と回答した人が最も多く39.9%で、次いで「3回以上」が28.2%。参加予定者のうち、7割近くが「複数回の参加予定がある」ことが分かった。また、自身が幹事の場合、一人当たりの参加費はどのくらいに設定するか聞いたところ、「3,000~4,000円未満(30.2%)」と「4,000~5,000円未満(30.0%)」で全体の6割以上を占める結果に。お店選びで重視するポイントとしては、「個室・貸切できるお店(43.7%)」「食べ放題・飲み放題がある(40.7%)」「和食がおいしい(30.7%)」「時間制限なく、ゆったりできる(26.8%)」「座敷・掘りごたつがある(25.8%)」という声が上がった。
2015年11月26日シマンテックは25日、インターネットの活用とサイバー犯罪の最新動向を世界規模で調査した「ノートン サイバーセキュリティ インサイト レポート」の説明会を行った。説明会ではシマンテック ノートン事業統括本部 プロダクトマーケティング部の古谷尋シニアマネージャーが登壇。調査結果を解説した。レポートは、調査対象の17カ国(インド、ブラジル、UAE、メキシコ、中国、米国、イタリア、フランス、カナダ、シンガポール、イギリス、ニュージーランド、オーストラリア、スウェーデン、ドイツ、オランダ、日本)から、各約1,000名の18歳以上のモバイルデバイスユーザーを対象としたオンライン調査結果(17カ国で計17,125名)に、各国のインターネット人口の割合に合わせ調整している。調査期間は2015年8月25日~9月15日。日本はネット犯罪的に言うと調査国の中で最も安全な国だという。過去一年の被害率は7%と17カ国中最も低く、「過去を含め、今までネット犯罪に遭ったことがあるか」という質問でも14%と、世界平均の47%と比べると圧倒的に低い。また、日本の平均被害金額は18億9,657万3,600ドルと、17カ国全体の平均被害額より低い結果となった。とは言うものの、過去1年以内のネット犯罪被害者は800万人弱にも上る。大文字・小文字・数字・記号を組み合わせた「安全なパスワード」の利用率は17%と、世界平均38%の半分以下となった。また、自分自身や周りのセキュリティ知識に対して評価する項目では、特に自分自身への評価が低く、他の国がすべてA以上だったのに対し、日本だけがC+となっている。今後新たなオンラインの脅威に追いつけないと感じる人は、国内では全体の48%と半数近くに上る(世界平均は61%)。また、ネット犯罪に遭った場合、「精神的に大きなダメージを受けるだろう」とした人は国内で73%と高い結果に。実際に経済的損失がなくても、クレジットカード情報など、財務情報の盗難が精神的打撃を受けると考える人は、世界平均で81%と世界的にも多かった。また、ユーザーはネット上にリスクがある事を感じ取っており、自分に起きる可能性がより高いと思うものを尋ねた質問で、「クレジットカード情報の盗難の可能性がある」のは、「財布から」よりも、「オンラインショッピング後」と回答したユーザーが多かった。さらに、日本では、実際にネット犯罪にあった人は、修理や損失アイテムの復旧など、その対応に世界平均の21時間よりも多い、29時間を費やすことが示された。説明からわかるように、日本はまだ安全な国と言える。これは日本のサイバー犯罪者がまだ少ないことに加えて、日本語の壁で海外の犯罪者が参入しにくいことを意味する。ただし、ここ1~2年のオンラインバンキングを狙う攻撃では日本語が巧妙になっており、日本語の壁は破られつつあるだろう。調査結果を見る限り、個人個人のネットリテラシーやセキュリティの知識を高め、パスワードを強固なものに見直し、適切なツールを併用することでネット犯罪の被害に遭遇する可能性を下げることは可能といえそうだ。まずはパスワードの見直しから行うのがよいだろう。
2015年11月25日大塚製薬らが協力している「ホルモンケア推進プロジェクト」はこのほど、「夫婦間における介護への意識と対策」についての調査結果を発表した。調査は9月30日~10月1日の期間にインターネット上で行われ、40~50代の男女447名から回答を得た。はじめに、自分の配偶者に将来介護が必要になる可能性があると思うか尋ねた。結果は、男性は65.8%、女性は62.3%が、「あまり高くないと思う」もしくは「全くないと思う」と回答した。次に健康診断の受診頻度を調査したところ、男性は1年に1回以上受診している人が86.0%いたが、女性は54.7%にとどまった。また、配偶者の健康診断結果を確認して話し合っている人の割合についても、男性は54.8%で、女性の67.4%と比べて低い結果となっている。男性については、「内容を確認しない」と答えた人も21.1%いた。さらに、「介護が必要になる割合は男女でどちらが多いと思うか」という質問には、47%の人が「男性」と回答していて、約半数が「介護リスクが高いのは男性」と認識していることがわかった。同プロジェクトはこれらの結果を受けて、「厚生労働省『介護給付費実態調査月報』によると、介護保険サービスの女性利用者は、男性の2倍以上にのぼります」と指摘。その上で、「女性は自分自身も家族も知らぬうちに健康リスクが高まり、介護リスクを高めている可能性が高いと考えられます」とコメントしている。
2015年11月10日デジタルアーツは10月30日、「勤務先における標的型攻撃の意識・実態調査」の結果を発表した。調査は、全国の企業に勤める従業員1109名、情報システム管理者333名を対象に行われた。調査によると、従業員は自分自身のセキュリティ意識について「平均的(46.9%)」と考えていることがわかった。勤務先が標的型攻撃の対象になりうる可能性は「ある」と考えている人が40.7%に上り、普段から対策として気をつけていることとして最多の回答は「知らない送信者からのメールの添付ファイルは開封しない」が69.1%だった。また、勤務先における情報セキュリティに関するルールがあると答えた人は59.1%いたものの、社内研修受講を経験していない人が58.0%と過半数だった。一方で情報システム管理者は、勤務先が標的型攻撃に遭遇する可能性があると73.0%が考えており、想定する致命的な被害としては「顧客情報の漏洩(61.0%)」が最も多かった。ほかに、被害後の対応としては「顧客への謝罪(58.9%)」を第一に考えていることがわかった。今回の調査結果の傾向として、全般的に標的型攻撃やセキュリティにおける意識が情報システム管理者と従業員では乖離があることから、従業員への教育や情報共有において再度見直す必要があるとデジタルアーツは指摘。早急な従業員への教育強化と同時に、確実に防げるシステム面での対策も求められると、同社は述べている。
2015年11月02日アクトインディが運営する「子供とおでかけ情報サイト『いこーよ』」はこのほど、「親子連れのハロウィーンに関する意識調査」の結果を発表した。調査は9月7~30日の期間にインターネット上で行われ、0~9歳の子どもを持つ親522名から回答を得た。はじめにハロウィーンに家族でイベントなどを行う予定があるか尋ねたところ、81%の人がイベントなどを行うと回答した。中でも多かったのは「仮装する(子ども)」(47%)で、次いで「家の中を装飾する」(33%)、「家でパーティーをする」(28%)が続いた。次にハロウィーンにイベントなどを行うと答えた人に、予算を聞いた。結果は「1,000円以上~3,000円未満」(44%)が最も多かった。また、2014年の同調査※と比較すると「1円以上~1,000円未満」と答えた人の割合が9%から18%に増えていた。最後に仮装の人気キャラクターを調査すると、男の子は「海賊、船長」(16%)、女の子は「魔女」(25%)が1位となった。2014年時と比較すると、男の子に関しては「海賊、船長」の人気がポイント数で約3倍、「ヒーロー」の人気は4倍に増えている。女の子の仮装については、2位の「エルサ」(11%)と4位の「アナ」(7%)の数値を合算するとアナと雪の女王のキャラクターの数値が18%となり、同社は「人気の仮装として定着している様子がうかがえる」と分析している。※2014年7月31日~9月1日の期間に行われたインターネット調査で、子育て中の親460名から回答を得たもの
2015年10月13日マイナビは10月8日、同社が運営する総合転職情報サイト「マイナビ転職」においてIT技術職の正社員および契約社員を対象に実施した「ITエンジニアの転職意識調査」の結果を発表した。同調査は、転職意向があり、IT技術職(エンジニア・プログラマーなど)に従事している全国の25歳・30歳・35歳の正社員および契約社員500人(25歳:100人、30歳:200人、35歳:200人1)を対象として、2015年8月20日~24日にインターネット調査によって行われたもの。対象者に「現在、仕事上で抱いている不満」について聞いたところ、「給与が低い」が45.2%で最多となった。特に、「テクニカルサポート・監視・運用・保守」は、57.8%が「給与が低い」と回答し、他職種と比較して高い結果となった。「システム開発(汎用機系)」は、「新しい技術がどんどん出てくるので勉強が大変(29.5%)」、「仕事が不規則で残業が多い(27.9%)」が高く、「システム開発(組み込み・ファームウェア・制御系)」は「突発的なトラブル対応が発生する(32.7%)」が目立った。「関わりたいプロジェクトの条件」については、「技術者を軽視しない環境である」が39.0%で最多となった。次いで、「世の中に役立つものを開発できる(36.2%)」、「最先端の技術を学ぶチャンスがある(33.8%)」が続いた。「技術者を軽視しない環境である」の職種別の回答では、「プログラマー(WEB・オープン・モバイル系)」が50.7%、「システム開発(組み込み・ファームウェア・制御系)」が50.0%で高い割合となり、これらの職種はともに現場志向が強く、技術に専念できる環境を重視する傾向が表れる結果となった。「今後のキャリアプラン」については、「安定した環境で働きたい(38.8%)」と「仕事より家庭(プライベート)を大事にしたい(37.8%)」が約4割となり、ほかの項目を10pt以上上回った。特に女性は「安定した環境で働きたい」が半数を超えた(52.3%)。職種別の回答では、「システム開発(組み込み・ファームウェア・制御系)」は「安定した環境で働きたい(57.7%)」、「技術スペシャリストとして現場で活躍し続けたい(34.6%)」が高く、専門分野でじっくりと開発スキルを磨いていけるキャリアを希望していることが推察できる。一方、「コンサルタント・アナリスト・プリセールス」は「いずれは独立したい(25.9%)」、「海外で活躍したい(25.9%)」が他職種より高く、職種によりキャリアプランに差異が表れる結果となった。
2015年10月08日オールアバウトとドクターシーラボはこのほど、「美白」に関する調査結果を発表した。調査は20代~30代の独身女性と40代~50代の女性を対象にインターネット上で行われ、8月14日~17日の期間に2,367人から回答を得た。はじめに、年間の紫外線対策と美白ケアについて20代~30代の女性(1,267人)に聞いた。結果は「UVケア・美白ケアを行う」(42.0%)、「UVケアのみ行う」(42.0%)が同率1位となり、あわせて約8割がUVケアを行っていることがわかった。一方で美白ケアを行っている人は、「UVケア・美白ケアを行う(42.0%)」「美白のみ行う(2.0%)」を合わせて半数以下にとどまった。次に、20代~30代の独身女性のうち、美白ケアをしていると回答した人(565人)を対象に季節別の美白に対する意識の変化を調査した。すると、夏(6~8月)は「非常に高い」(44.0%)と「高い」(43.0%)をあわせると約9割が「意識が高い」と回答。一方、秋にはその割合が約6割と約20ポイント低下していることがわかった。加えて、20代の頃に美白意識が高かった40代~50代の女性(263人)にも調査を実施。現状の肌への満足度についてたずねたところ、38.0%が「想像していたより悪い」と答え、「想像していたよりとても悪い」と答えた人も9.1%いた。その主な理由としては、紫外線による肌の老化「光老化」が原因のひとつである「シミ」(48.3%)、「たるみ」(44.9%)、「シワ」(41.1%)が上位を占めた。結果を受けて、美容ライターの夏目円氏は、「40代~50代の女性の悩みの多くは光老化が一因であることから、十分に美白の効果が得られていないことがわかる」と指摘。その上で「美白を成功させるには、紫外線が強い時期に肌を守りケアするだけでなく、受けたダメージをしっかりリセットすることが大事」とコメントした。続けて、「秋こそ意識高く美白ケアを行う必要がある」としている。
2015年10月07日日本生活協同組合連合会は10月6日、「小中学生のお手伝いに関する調査」の結果を発表した。調査は8月28~31日の期間にインターネット上で行われ、小中学生の長女もしくは長男を持つ20~50代の女性1,000人から回答を得た。はじめに、子どもがお手伝いをする頻度を聞いた。すると、「ほぼ毎日」が24.8%、「週に3~4日」が25.7%で、約半数の回答者の子どもが週に3~4日以上お手伝いをしていることがわかった。手伝いの内容については「食後の食器下げ」(65.1%)が1位となり、次いで「食事の準備」(37.0%)、「弟・妹の世話」(29.0%)、「ゴミ出し」(25.4%)と続いた。次に、お手伝いをしたときにおこづかいをあげている人の割合を調べたところ、19.1%であった。そこで、おこづかいをあげていると回答した人に1回のお手伝いあたりの金額を尋ねたところ、約半数が10円以下で、平均額は114円となった。さらに料理のお手伝いについて、将来の恋愛や結婚にいかされることを期待しているかについても調査した。結果は「将来モテる」という項目について「非常に効果がある」もしくは「やや効果がある」と回答した割合が62.8%となった。また、「将来パートナーとしてふさわしい人を見る目が養われる」という項目では、58.2%の人が「非常に効果がある」もしくは「やや効果がある」と回答する結果になった。同連合会は「パートナーと仲良く過ごすには、料理のお手伝いをさせておくことは大事だと考える親が多数派である」と分析している。アンケートでは、お手伝いに関するエピソードも自由回答で尋ねていて「初めてガスの番をお願いした時、ママー、フライパン見ているけど焦げているよと言っていた」などの慣れないお手伝いに関する面白い回答がみられた。一方、「スムージー作りを手伝ってもらったら、自らを『スムージー大臣』と名乗り始めた」など、お手伝いを楽しんでいるエピソードもあがった。「キャンプ先で泥酔した夫の世話をしたこと」という回答もあり、酔った大人の介抱までしてしまう、実にしっかりした子どもがいることもわかった。
2015年10月07日日本銀行は2日、2015年9月の「生活意識に関するアンケート調査(第63回)」の結果を発表した。それによると、現在の物価は1年前と比べて「上がった」と答えた割合は84.1%となり、前回(6月)から2.2ポイント減少した。減少は2013年12月以来、7期(1年9カ月)ぶり。○先行き、景況感DIと収入DIは悪化現在の景気が1年前と比べて「良くなった」と答えた人から「悪くなった」と答えた人を引いた景況感DIは、同0.2ポイント上昇のマイナス15.2。3期連続で改善したものの、上昇幅(前回9.2ポイント上昇)は縮小した。先行き(1年後)の景況感DIは同3.9ポイント低下のマイナス17.8と、3期ぶりに悪化した。現在の暮らし向きが1年前と比べて「ゆとりが出てきた」と答えた人から「ゆとりがなくなってきた」と答えた人を引いた暮らし向きDIは、同0.7ポイント上昇のマイナス41.0。3期連続で改善したが、上昇幅(前回1.8ポイント上昇)は鈍化している。現在の収入DIは同1.4ポイント上昇のマイナス26.0と、4期連続の改善。先行き(1年後)の収入DIは「増える」と答えた割合が減少したため、同1.5ポイント低下のマイナス26.5と、3期ぶりに悪化した。調査期間は2015年8月7日~9月2日、有効回答は2,014人。
2015年10月02日宿泊予約サービスを提供するゆこゆこはこのほど、「年齢意識」に関する調査結果を発表した。調査は「ゆこゆこネット」のメールマガジン会員(50代~)を対象に7月31日から10日間行われ、2,458人から回答を得た。はじめに「敬老の日に『おめでとう』と言われるとどういう気持ちになるか」について調べた。孫の有無別に回答をみると「うれしい」と回答したのは、孫がいる人では全体の16.1%、いない人では全体の6.5%と、孫の有無によって約10ポイントの差があった。さらに孫のいる人でも「うれしくない」(43.2%)が「うれしい」(16.1%)を上回る結果となった。理由としては「自分は若いつもりでいるのでショック」(70代以上の女性)などがあがっている。同社は「いくつになっても"老人扱い"をされたくないというシニアの本音がうかがえる」とコメントしている。そこで「心(気持ち)は実年齢と比べてどのくらいだと思うか」聞いたところ、「実年齢より若い」(「20歳以上若い」「15歳~20歳程若い」「10歳~15歳程若い」「5歳~10歳程若い」「5歳程度若い」の合計)と回答したのは、全体の80.1%にのぼった。理由をたずねると、「心身共に元気でバリバリ仕事をしている。あと15年は現役でがんばる」(60代男性)、「子育ても終わり、これから青春時代に戻って楽しもうと思っている」(60代女性)などがあがった。また「見た目は実年齢と比べてどのくらいだと思うか」についても「実年齢より若い」(「20歳以上若い」「15歳~20歳程若い」「10歳~15歳程若い」「5歳~10歳程若い」「5歳程度若い」の合計)と回答したのが、全体の69.2%にのぼった。結果を受けて同社は、「年長者を敬う気持ちはもちろん大切ですが、シニアが求めているのは"特別扱い"ではなく、フラットなコミュニケーションなのではないでしょうか」との見解を示している。
2015年09月14日アサヒグループホールディングスお客様生活文化研究所はこのほど、「おひとりさま消費」に関する意識調査の結果を発表した。同調査は7月22日~28日、20歳以上の男女を対象にインターネット上で実施し、2,376人から有効回答を得たもの。まず「1人で外食ランチをするのは好きか」を尋ねたところ、「大好き」と回答した人は8.6%。「まあまあ好き」という声も22.5%を占め、積極的に1人で外食ランチができる人は全体の約3割であることがわかった。一方、「好きではないが、1人で外食ランチができる」人は46.2%、「1人で外食ランチをするのには抵抗を感じる」人は13.3%を占め、6割近くが1人の外食ランチに苦手意識を持っていることが明らかとなった。また、9.0%は「1人で外食ランチができない」と答えており、女性に多い傾向(男性5.7%、女性12.1%)が見られた。続いて、「1人で外食ディナーをするのは好きか」を聞くと、38.4%が「好きではないが、1人で外食ディナーはできる」と回答した。「1人で外食ディナーをするのには抵抗を感じる」(22.9%)と合わせると、全体の6割以上が「1人での外食ディナー」に積極的でないことわかる。また、ランチと比べて、ディナーは「1人で外食するのに抵抗を感じる」という声が10%近く増加しており、「1人で外食ディナーはできない」も19.4%と、外食ランチより大幅に数値が増えた。次に、「今までに1人で外食したことがある飲食店」を男女別に調査。その結果、男性の1位は「ラーメン屋」(79.1%)、2位は「そば・うどん」(78.1%)だった。6位にも「駅構内にある立ち食いの店」(54.5%)が入り、10位以内に「麺類」が3つランクインしている。そのほか、男性人気が高かったのは「牛丼屋」(77.8%)、「ファーストフード」(71.8%)、「大衆食堂・定食屋」(60.5%)、「カレー専門店」(48.5%)だった。一方、女性の1位は「ファーストフード」(70.6%)だった。2位の「チェーンのカフェ・喫茶店」(54.0%)、4位の「ファミリーレストラン」(40.6%)など、のんびりと過ごせるスペースを求める傾向にあるようだ。そのほか、「チェーンではないカフェ・喫茶店」(40.0%)、「ケーキ屋・甘味処」(32.8%)、「イタリア料理店(スパゲティ屋)」(26.3%)などの回答も多く、おしゃれかつ同性客の多い店は女性1人でも入りやすいことがうかがえる。最後に、1人では入りづらい飲食店を尋ねたところ、最も回答が多かったのは「フランス料理店」(54.0%)だった。2位は「焼肉屋」(43.4%)、3位は「寿司屋(回転しない)」(33.4%)となっている。ほかには、「小料理屋・割烹」「日本料理店(てんぷら、とんかつ、鰻など)」などの格式ある高級店、「居酒屋」といったグループ利用が多い店舗も回答にあがった。そこで、1人で入りづらい理由を聞いたところ、最も多かった回答は「値段が分からない店」(59.4%)だった。2位以降には、「高級そうな店」(59.0%)、「常連さんが多そうな店」(46.8%)、「グループ客が多い賑やかなお店」(43.3%)が続いた。
2015年09月10日トレンダーズは9月3日、20~40代の女性Instagramユーザー500名を対象に「女性のInstagram活用」に関する意識・実態調査を実施しその結果を発表した。同調査は、8月20日~24日の期間にインターネット調査を用いて行われたものとなる。これによると、Instagramの利用頻度(閲覧・投稿どちらも含む)として最も多い回答は、「ほぼ毎日」で56%。Instagramの魅力としては、81%が「素敵な写真を閲覧できること」としたほか、「投稿を通じて、友人の様子を知ることができること(41%)」「自分が素敵だと思う写真を投稿できること(33%)」などのSNSとしての機能に加えて、「流行を知ることができること(45%)」「投稿内容が生活の参考になること(30%)」といった情報収集ツールとしての側面も挙がった。次に、「Instagramに投稿されていた内容を、真似したいと思ったことがあるか」という質問に対し、7割以上の人が「ある」と回答。真似したいと思った投稿のジャンルとして特に多かったのは「ファッション(67%)」と「食べ物・飲み物(58%)」で、次いで「美容(42%)」「インテリア(40%)」「旅行/景色(40%)」となった。また同調査では、食の分野において、Instagramの投稿をきっかけにとったアクションに関して質問。投稿で閲覧した食べ物・飲み物を、実際に買ったことがある人は42%となったほか、店頭で探したことがある人が40%、インターネットで検索したことがある人が51%となった。これにより、Instagramの投稿を閲覧し、その食べ物や飲み物を「買う・探す・検索する」のいずれかのアクションをとった経験がある人は57%と約6割にのぼることが明らかとなった。
2015年09月04日昨今のニュースでもたびたび報道されているように、現在、生活保護を受ける人が増えています。なかでも、「生活保護の不正受給問題」はなにかと話題にもなっていますね。今回、「生活困窮者の早期発見・早期支援」と「生活保護の不正受給」を取り扱っている、さいたま市生活福祉課の「生活保護ホットライン」にお話を伺ってみました。■生活保護の不正受給額はさいたま市だけで2億円弱さいたま市内で生活保護を受けている人は2万166人(平成27年3月現在)。そのうち不正受給が発覚し、生活保護法第78条により徴収が決定した件数は462件、金額では1億8,910万6千円(平成26年度)にも上るとのことでした。件数の割合でいえばそれほど多くないのかもしれませんが、とても多い金額です。また、不正受給で気になるのが「どのように発覚するのか」といった点ではないでしょうか。そこで、詳しい情報を教えていただきました。■不正受給の約8割は「福祉事務所の調査」で発覚!なんと不正受給の多くが、生活保護の相談や申請を行っている福祉事務所の調査で発覚しているとのことでした。生活保護を受ける人は年金、給与、仕送りなどの収入や資産をすべて申告する義務があります。そこでごまかして申告してしまうと、収入額と課税情報とを突き合わせる調査で見つかって大変なことに!発覚後は、ごまかした分の金額を後から全額返還しなければならなくなります。悪質なものは罰せられることも!もちろん、不正受給の発覚は調査ばかりではありません。「生活保護ホットライン」のような専門のダイヤルには、ご近所さんからの情報が入ってくることもあります。周囲の目はなかなかごまかせないようです。■不正受給はご近所さんの情報で調査を開始することもさいたま市にある「生活保護ホットライン」のような専門のダイヤルでは、ご近所さんからの通報が少なくありません。たとえば、「母子家庭で生活保護を受けているはずなのに、最近男性がいっしょに住んでいるようだ」とか、「2軒先の●●さんは生活保護を受けているといっていたのに、他人名義の車を乗り回しているようだ」などなど。そんな通報をもとに調査を開始することも多いようです。他にも、「本人から直接“生活保護を貰っているけどズルをしている”と聞いた」なんていう連絡もあるとのこと。通報された側は「密告された」と思うかもしれませんが、不正をしている方が悪いのは明らかです。一定条件に当てはまる人に対して、「健康で文化的な最低限度の生活」を保障してくれる生活保護制度。ありがたいものですが、不正に受け取るのはいけないことです。管轄の福祉事務所は申告された収入が正しいかどうかをしっかり調べるので、嘘は見抜かれてしまいます。本人のウッカリした申告ミスも、発覚後はきっちりその分を返還しなくてはなりません。みんなの税金で支払われている生活保護ですから、正しく申告し、必要な場合はありがたく使わせてもらうようにしたいですね。(文/齊藤カオリ)【取材協力】※さいたま市生活福祉課「生活保護ホットライン」
2015年08月26日薄毛に関する意識調査株式会社ナガセ ビューティケァは2015年7月2日から7月3日までの期間、全国の20代から60代の働く女性を対象に「薄毛に関する意識調査」を実施。2015年8月5日にその調査結果を公開した。このところ、女性をターゲットにしたヘアケァ市場が盛り上がりを見せている。各社こぞって女性用の発毛剤や育毛剤を発売しているということは、それだけ薄毛に悩む女性が多いということであろうか。そこで同社は働く女性の薄毛に関する意識を探るべく今回の調査を実施。事前に「自分の薄毛に対して、どのような気持ちを抱いているか」質問し、「気にしているけど、対処をしていない」「気にしていて、対処をしている」と回答した人を対象に行った。アンケート調査の結果今回の調査によると、最も薄毛が気になる部分は「分け目」。2位が「つむじ」であり、3位が「頭頂部」という結果になった。どの年代でも「分け目」が1位であったが、40代以降になると「頭頂部」の薄毛を気にする人が増える傾向にあった。「他人に薄毛を指摘された」と回答した人に誰から指摘されたか質問してみると、1位「母」、2位「同性の友人」、3位「夫」という結果に。どうやら近しい人から指摘されるケースが多いようである。また、薄毛に関する悩みを誰かに相談したことがあるか質問したところ、半数以上の回答者が「誰にも相談したことがない」と答えた。(画像はプレスリリースより)【参考】・株式会社ナガセ ビューティケァプレスリリース(PR TIMES)・薄毛に関する意識調査結果詳細
2015年08月10日エン・ジャパンは7月29日、子供を持つ女性の「働く」意識調査の結果を発表した。調査は6月25日~7月1日、同社が運営する「女の求人マート」を利用している子どもを持つ女性639人を対象にインターネット上で行われた。「あなたは今、お仕事をしていますか?」と聞いたところ、52%の人が「仕事をしている」と回答した。雇用形態を聞くと、最も多かったのは「パート・アルバイト」(62%)で、次に「派遣社員」(17%)、「正社員」(8%)と続いた。「仕事をしていない」と回答した人にその理由を聞いたところ、61%の人が「自分に合う仕事がみつからない」と答えた。20~39歳の世代では、「子供と過ごす時間を大事にしたい」(43%)や、「子供を預けられる保育園が空いていない」(25%)など子供に関する理由が上位に挙がっている。また、「働きたくない」と答えたのが全体の1%だったことから、希望の条件に合う仕事があれば、働きたいと思っている人が多いことが分かった。続いて希望している働き方を聞くと、「家事や育児などプライベートと両立できる程度で働きたい」(68%)が最も多く、次に多かったのは「家計の足しになる程度で働きたい」(18%)。仕事をしている人に「お仕事をしている理由はなんですか?」という質問をしたところ、圧倒的に多かったのは、「家計のため」で86%。次が「社会とつながりをもつため」で40%だった。世代別に見てみると、40歳以上では「生活にメリハリをつけるため」(42%)、20~39歳では「育児や介護から離れた時間を持つため」(31%)が多かった。「今後もお仕事を続けたいと思いますか?」という質問では、全体の60%が「生活の変化(出産・結婚・配偶者の転勤など)に関わらず、続けたい」と回答している。
2015年07月30日「紫外線の対策」に関連する役立つ調査結果とは?マイボイスコム株式会社は「紫外線の対策」に関連する調査を実施した。調査方法はインターネットで、調査の対象はMyVoiceアンケートモニターだ。また回答者数は10,827人である。調査によって紫外線対策が気になる人は全体の6割で、現実に紫外線の対策を行っている女性は9割弱という結果が示された。また紫外線対処を行う時期は【春~夏シーズン頃】が一番多く、次に多かったのは【季節に関係なく1年間を通して対処する】だ。紫外線対処、具体的に何をしている?続いて「紫外線への対処について、どんなことを実行しているか?」と質問したところ、6割以上の人が【日焼け止めを使う】と答えており、以下は【帽子をかぶる】【紫外線の防御効果がある、スキンケアアイテムを用いる】【UVカットの効果がある、基礎コスメを使う】などがランクインしている。女性の高い年齢層では【日傘を使う】や、【紫外線対処効果のある、スキンケアアイテムの使用】および【ストール利用】などの回答がみられた。さらに「紫外線の対策を実行する為の判断基準は?」に対して、【日差しの強さ】【屋外にいる時間】【太陽が当たる時間の長さ】などが上位に選ばれている。紫外線対処が気になる人は、このような調査結果を参考にして自身に適する紫外線への対策を考えてみてはいかが。(画像はプレスリリースより)【参考】・MyVoice プレスリリース (PR TIMES)・MyVoice
2015年07月29日特技が役立つ場面は?「特技に関する意識・実態調査」調査日本アロマ環境協会は「特技に関する意識・実態調査」を実施した。調査方法はインターネット調査で、20歳代~50歳代の一般女性340人(特技を持つ女性119人、アロマテラピー検定の資格を持つ女性41人)が調査対象となった。持つ女性41人)が調査対象となった。調査の結果、特技を持っているグループは特技を持っていないグループよりも、ポジティブで活動的な様子が見られる回答が多かった。【特技を持つグループ】では、「今の自分が好きか?」という質問に対して【そう思う】と回答した人の割合が特技を持たないグループの約2倍で、「日々の生活に充実感があるか?」という質問には【そう思う】を選んだ人の割合が、特技を持たないグループの約1.7倍という結果になった。続いて「特技を持っていて良かったと思うシーンは?」という質問では、世代ごとに特技を活かしている場面に違いが見られた。30代は【仕事で役立つ】、40代は【家族や子供の為に役立つ】と答えており、具体的には【アロマが好きで資格を取り仕事にしている】や【子供の行事で手作りの衣装をつくる時に簡単にできる】などの回答が多かった。人気の「アロマテラピー検定」の資格取得のメリットは?さらに同協会はアロマテラピー検定の資格者294人を対象として別の調査を実施した。アロマテラピー検定保有者に、アロマテラピーを特技として役立ている場面を質問したところ、20代では「アロマテラピーを通して友人ができた」などのコミュニケーションに役立てているという回答、30代では「仕事によって生じるストレスを、自身でコントロールできるようになった」などの仕事に役立てているという回答が多く得られた。さらに40代では「大事な人や家族の健康管理に役立つ。正確な知識でケアも安心して実施できる」等の声もあったという。アロマテラピー検定保有者は日常の様々な場面でアロマテラピーを特技として役立てているようだ。アロマテラピー検定についてアロマテラピー検定は1999年の開始以来、38万人を超える人が受験している。公益社団法人 日本アロマ環境協会(AEAJ)が実施する検定試験で、アロマテラピーを安全に楽しむための正確な知識を持ってもらうことが目的だという。アロマテラピー検定は年に2回の実施があり、全国各地の会場で試験を受けることができる。また、受験資格に経験や年齢の制限はないので、誰でも受験が可能だ。アロマテラピー検定には2級と1級があり、受験料はともに税込みで6,480円。試験は毎年5月と11月に開催され、次回の「第33回:アロマテラピー検定」は2015年11月1日に実施される。(申し込み期間は8月12日から9月16日まで)検定を通してしっかりとアロマテラピーを学ぶことで、リラックスのため・香りを楽しむための【趣味】としてだけでなく、コミュニケーションや仕事・周囲の人のために役立てられる【特技】として、生活の様々な場面で活用できるという。アロマテラピーが気になる人は、資格取得を目指してみてはいかがだろうか。【参考】・アロマテラピー検定公式ページ
2015年07月14日日本銀行は2日、2015年6月の「生活意識に関するアンケート調査(第62回)」の結果を発表した。それによると、現在の物価は1年前と比べて「上がった」(「かなり上がった」と「少し上がった」の合計)と答えた割合は86.3%となり、前回(3月)の84.0%から2.3ポイント上昇した。○物価上昇、8割超が「困ったことだ」具体的に何%程度変化したか尋ねると、平均値は6.1%上昇(前回5.6%上昇)、中央値は5.0%上昇(同5.0%上昇)となった。また、物価が「上がった」と答えた人にその感想を聞くと、81.4%が「どちらかと言えば、困ったことだ」と回答した。1年後の物価についても、「上がる」と答えた割合は82.0%となり、前回(81.6%)から0.4ポイント増加。具体的な予想上昇率は、平均値が4.8%上昇(前回4.8%上昇)、中央値が3.0%上昇(同3.0%上昇)となった。現在の景気が、1年前と比べて「良くなった」と答えた人から「悪くなった」と答えた人を引いた景況感DIは、前回比9.2ポイント上昇のマイナス15.4となり、2期連続で改善した。現在の暮らし向きが、1年前と比べて「ゆとりが出てきた」(4.5%)と答えた人から「ゆとりがなくなってきた」(46.2%)と答えた人を引いた暮らし向きDIは、同1.8ポイント上昇のマイナス41.7と、こちらも2期連続で改善した。調査期間は2015年5月9日~6月5日、有効回答は20歳以上の個人2,177人。
2015年07月02日株式会社マンダム株式会社マンダムは、「イマドキ男女のニオイに関する意識とその実態」について調査。結果を発表した。テーマは「男性美容や身だしなみに関する男女の意識調査」。2015年1月16日~18日にかけておこなわれた。調査対象は15歳~29歳までの男女975名(男性485名、女性490名)。男は男のニオイを、女はみんなのニオイを気にする!男女それぞれに、「自分自身や周囲の人のニオイが気になるか」聞いたところ、男性の1位は「自分自身のニオイ」(67.8%)以下、「男友達のニオイ」(63.3%)、「父親のニオイ」と続き、「男性のニオイ」を気にすることが明らかに。それに対し、女性は「自分のニオイ」(78.8%)に加え、「彼氏のニオイ」「男友達のニオイ」「女友達のニオイ」「父親のニオイ」の4つが50%を超えるという結果に。男性よりも女性の方がニオイに敏感であることがわかった。実は「臭う彼女に幻滅」する男たち!また、「彼女や彼氏のニオイが気になった時に指摘したことがあるか」という質問に対しての「ある」の回答は、女性35.6%、男性21.4%。女性の方が「ニオイを指摘」することが明らかに。しかし、続けておこなった「ニオイが気になった時の気持ち」についての回答は「イライラする」「かわいそうになる」「逃げ出したくなる」「別れたくなる」「付き合ったことを後悔する」などいずれも、「非常にあてはまる」「ややあてはまる」を合わせた数値が、男性の方が女性よりも高いことがわかった。相手に指摘しなくても、「実はニオイに幻滅している」男性が多いようだ。(画像はプレスリリースより)【参考】・若い男女は“ニオイ”に敏感。ニオイを指摘する女とニオイに厳しい男!
2015年06月13日東京大学(東大)とベネッセホールディングスは6月4日、2014年1月に立ち上げた「子供の生活と学び」の実態の解明に向けた共同研究プロジェクトの第1回調査を2015年7月に実施すると発表した。同調査は、小学1年生から高校3年生までの親子約2万1000組に対し、10年程度の長期にわたり、追跡調査を行い、その結果から、子供の生活や学習の状況、保護者の子育ての様子などにより、子供の成長がどのように変わるのかを明らかにしようというもの(毎年、小学1年生が補充されていく予定)。調査の内容については、子供(小学4年生~高校3年生)に向けては、日頃の生活(生活時間、生活習慣、遊び、ICTの利用状況、学校生活)、人間関係(親子関係、友だち関係)、学習(学習実態、学習習慣、受験、勉強についての意識)、意識・価値観(悩み、社会観、職業観)、身につけている力などとなっており、保護者に向けては、子供への働きかけ(子育て・しつけの実態、家庭のルール、親子の会話)、子育て・教育に関する意識(教育方針、教育観、子供に対する希望、将来像、受験)、教育費(習い事、学習塾)、保護者自身の生活(仕事や生活の状況)などとなっている。プロジェクトの代表者は、東京大学社会科学研究所の石田浩 教授ならびにベネッセ教育総合研究所の谷山和成 所長となっており、研究結果については東京大学社会科学研究所とベネッセ教育総合研究所にて広く公表する予定としているほか、元データについては東京大学社会科学研究のデータアーカイブ(SSJDA)に寄託し、研究・教育目的で公開を行う予定だとしている。なお、第1回目の調査結果については2016年2月に公表される予定だという。
2015年06月05日メディアフラッグは6月4日、インドネシアで商品を販売する消費財メーカーへのサポートメニューとして、店頭での販売動向を把握するための「売場展開調査」と「消費者意識調査」の提供を開始した。同社によると、インドネシアは近年、日系企業の進出が数多くあり、あらゆる店舗で日本製商品を目にすることができるという。しかし、インドネシアにおける自社商品の浸透度や競合他社の動きなどを知る場合、ジャカルタなど大都市近隣地域の情報は比較的入手しやすいが、島国となる同国全土を短期間で一斉に調査を行うには多くの労力を要す。このことが、特に現地法人のない進出計画中の企業にとって、ハードルの高い業務となるのだそうだ。そこで同社は、インドネシア現地パートナー(PT ANDALAN GLOBAL SARANA)との業務提携により、同問題点を解決し、インドネシア全域でのフィールドマーケティング業務を可能にした。サービスは、売場展開調査が小売店の店頭での販売・陳列等の訪問調査で、消費者意識調査がインドネシア国内での当該商品に対する消費者の印象調査(アンケート)となる。これにより、インドネシアでの商品のリアルな取り扱い状況・消費者意識を把握することができるため、具体的な解決に向けたアクションを取ることが可能に。消費者意識調査では、自社商品の情報以外にも、他社の情報や購入のきかっけ、キーワードなども調査収集することができ、インドネシアでのニーズに則した対応を実現するという。
2015年06月05日日本カジノスクールは5月18日、全国の20歳以上の男女500人を対象に行った「カジノに関する意識調査」の結果を公表した。調査は4月29~30日に、マイナビが協力し、インターネットで実施。500人の内訳は、男性43.8%、女性56.2%、年代別では回答者の43.6%が20代、39.0%が30代、9.8%が40代 、7.6%が50代以上という比率で回答した。その結果、88.4%が「海外でカジノゲームをしたことがない」と回答。日本でカジノを合法化する動きについては、11%が「よく知っている」、68.4%が「聞いたことはあるが、詳しくは知らない」と回答し、全体の約8割が認知していることが示された。また、カジノを合法化するにあたっては、国民への悪影響を阻止する観点から「一定の入場料(外国人旅客者を除く)を徴収するほうがよい」と回答した人が 60.4%。「徴収しないほうがよい」の11.8%を大きく上回った。具体的な入場料については「1万円以上」が 28.1%最多。次いで「5,000~8,000円未満」が21.5%、「8,000円~1万円未満」が10.6%と約6割の人が5,000円以上の高額設定が妥当であると回答したことになる。さらに、カジノを解禁した場合の入場年齢制限については、53.0%が「20歳以上」と回答。そのほか、欧米と同じ「21歳以上」とした人が 36.2%と、全体の約9割が成人以上と回答したことになる。ほか、カジノ解禁後の勤務希望職種については、「ゲーム備品の製造・販売」(29.4%)が1位となり、「カジノディーラー」(26.5%)、「カジノのマネージメント」(23.5%)と続いた。なお、「カジノを中心とした統合型リゾート(IR)を推進する法案(カジノ法案)」は、2014年11月の衆議院解散に伴い廃案となったが、超党派の国会議員でつくる「国際観光産業振興議員連盟」が新たにまとめて、自民、維新、次世代3党が今年4月28日に今国会に再提出している。
2015年06月04日美容・ダイエットなど健康のためのヘルシーな食と、デザートなど嗜好を満たすための食という板挟みの欲求の中で、生活者はどのようにバランスをとっているのか。その実態を調べるため、オリコンでは健康を意識している20代~40代の男女1000名を対象に食と健康に関する意識・実態調査を実施した。はじめに健康に対する活発度を知るため、健康や美容・ダイエットのために日頃行っていることを尋ねると「ウォーキング」が37.1%、「ストレッチ」が26.7%。その一方「特に何もしていない人」は28.3%にとどまった。健康を意識していてもデザートを食べたいという欲求はどうしてもあるのか、食事の後にデザートや甘いものを「食べたくなる」は73.8%に達した。そして「甘いものを食べたいが、カロリーが気になる」に対しては72.8%がYESと回答し、「デザートが健康や美容・ダイエット活動に対する障壁と思う」は73.9%にも上った。また、どの程度健康のため食事に気を配っているか質問したところ「あてはまる」が16.1%、「ややあてはまる」が61.4%で、合わせて77.5%を占めている。今回の意識・実態調査では、健康や美容への意識と、デザートを食べたくなるという欲求の板挟みになる現代の生活者の姿が改めて浮き彫りになる結果となったという。では、食べても健康への影響を抑えられるデザートはどういうものか。オリコンは、全国10代~40代男女1400人を対象に「ヘルシーだと思うスイーツ調査」を実施。その結果、1位は44.9%の人が上げた「ゼリー」となった。さわやかかつ、低カロリーやカロリーオフ商品も多い点がトップに繋がったと思われるとのこと。
2015年06月03日日経産業地域研究所が、全国の20~35歳の未婚男女1030名に「モテを意識することはあるか」を調査したところ、20代全体では「まあ少ない」と「少ない」の合計が6割程度。若者の過半数が「異性にモテなくても平気」と考えていることが明らかになりました。■20代の6割「モテを意識しない」その理由とは?同調査では、モテを意識しない理由として、男女ともに「異性の目より自分の気持ちが大事だから」が最も多く、「他人からどう見られるかについて関心が薄い」「異性のことより関心の強いことがある」などの回答も目立ちました。女性の場合は、「異性の目より同性の友人の目が気になる」も多く、男女とも心の中で異性の存在感が薄れている人が増えている様子。この調査からも若者の恋愛離れが浮き彫りになる結果となりました。いくら趣味や娯楽が増えたからといっても、人間の生理は昔と比べてほとんど変わっていません。だとすれば、なぜ若者は異性を意識しなくなったのでしょうか。■脱モテ男の本音「本当はモテたいけどメンタルが弱いだけ」彼女いない歴=年齢のSさん(男性/21歳)は、モテ意識の低下について「メンタルの弱さ」を指摘しています。「自分は中高男子校だったので、女性とのコミュニケーションが苦手です。大学3年になった今でもそのコンプレックスを引きずっていて、未だに彼女ができたことはありません。大学に入学した頃は人並みにおしゃれも頑張っていましたが、合コンや飲み会に行ってもうまくノリについていけなくて。結局、共通の趣味をもった仲間(男)同士で群れるようになりました」Sさんの趣味は演劇。周りの友人も「非モテ&恋愛欲求低め」で、趣味一筋に生きている人が多いとのこと。「そりゃモテたいですよ。大学で一緒に授業を受けているカップルとかみるとうらやましくなりますし。でも下手に女性にアプローチをして振られたときのメンタルを考えると、腰が重くなりますね」本音はモテたいけれど、恋愛をすることで傷つくことのリスクばかりが頭に浮かんで行動できない。同じ境遇におかれた仲間同士が傷をなめ合い、趣味や仕事でコンプレックスから目を背けている。Sさんの話を聞いていると、そんな心の内が読み取れました。アンケート結果の「自分らしさを大事にしたい」という声は、彼女がいないことへの強がりにも見えます。■脱モテ女の本音「複数の異性からちやほやされたい」都内の女子大に通うAさん(22歳)の場合は、「大学に入学してから複数の男性とデートはしたけど、特定の人と付き合ったことはない」とのこと。「『モテ=異性から告白されること』を意味するのであれば、私の場合、そこまでのアプローチは求めていません。一度付き合っちゃうと大事にされる保証はないし、自分も飽きちゃうし。仲良くしている女の子のグループとの付き合いも、彼氏ができると疎遠になっちゃうんですよね。だから、男性との付き合いは、曖昧な関係がちょうどいいんです。いろんな人とデートして、ちやほやされたほうが幸せじゃないですか」脱モテ女の本音は、「リスク回避」。特定の人と交際することと複数の人と適度な距離を持ちながらつまみ食いすることのメリット&デメリットを天秤にかけて、自分の欲求を満たしつつ、周りともうまく付き合える選択をしているようにみえます。若者のモテたい意識がしぼんだ背景には、「本気の恋をして傷つくのが怖い」「恥をかくなら1人でいたほうがマシ」といった心の脆弱性があるのかもしれません。
2015年06月01日オリコン・モニターリサーチは5月27日、「お酒に関する意識調査」の調査結果を発表した。調査は5月1日~8日、20代~30代の男女600人を対象にインターネット上で行われた。「居酒屋などに行った際、最初に飲む飲み物」を聞いたところ、「ビール」と回答したのは50.8%だった。一昔前当たり前だった「とりあえずビール」が、今では約半数まで減少している。最初に限らず、居酒屋などでビールを飲むかという質問に対しては、「いつも飲む」が31.7%、「どちらかというと飲むことが多い」22.0%だった。「あまり飲まない」は16.5%、「飲まない」は29.8%となっている。飲まない、あまり飲まないと答えた人にその理由を聞くと、飛び抜けて多かったのが「味が好きではない」(68.7%)、「苦い」(60.1%)だった。ビールを飲まない人に「居酒屋などに行った際、ビール以外で飲むことが多い飲み物」を質問すると、最も多かった回答は「酎ハイ・サワー」(51.4%)、次いで「カクテル」(48.2%)、「梅酒」(34.2%)、「果実酒」(32.0%)と続いた。「いずれも甘くて、飲みやすいお酒が来ており、ビール好きとは対極とも言える好みが伺える」と調査は分析している。さらに、「飲んでも良い『理想とするビール』」を聞いたところ、「苦くない」(45.3%)、「甘い・フルーティー」(34.5%)、「軽い飲み心地」(26.6%)が上位を占める結果となった。苦くなく甘くて飲みやすいという「フレーバービール」を飲んだことがある人は、24.8%だった。飲んだ感想としては、そのうち68.4%の人が「好き」「まあまあ好き」と回答した。「今後、飲食店に行った際にフレーバービールを飲んでみたいか」の質問には、「飲んでみたいと思う」「飲みたい」が過半数に達した。「飲みたい」と回答した人を対象に、「おいしそうだと思うフレーバービールのフレーバー」を尋ねると、「レモン」(68.5%)が圧倒的に人気だった。
2015年05月29日夢★らくざプロジェクトはこのほど、「こどもの将来のおしごとに関する意識調査」の結果を発表した。調査は4月3日~26日、小・中学生322人(男の子94人、女の子228人)とその保護者225人を対象にインターネット上で行われた。調査の結果、男の子には「サッカー選手」が最も人気だということが分かった。「海外で活躍する日本人選手の多さや、学校などで気楽にプレイしやすい環境が影響しているのではないか」と調査では分析している。2位は「科学者」、3位に「警察官」「お医者さん」と続く。女の子では、「パティシエ」が1位になった。8位にも「ケーキ屋さん」がランクインしており、「好きなものを将来の仕事につなげたいという意識があるようだ」と同調査。2位には、「お医者さん」が男の子と同様に人気を集めた。さらに保護者が子どもに就いてほしい職業を聞くと、1位は「こどもがなりたい・好きなもの」、次いで「薬剤師」「お医者さん」「公務員」「看護師」と続いた。「ランクインしたのはどれも資格が必要な職種で、子どもが安定した仕事に就くことを願う親の気持ちが分かる」と同調査ではまとめている。
2015年05月08日「恋するマップ」がパウダールームの意識調査外出先で女性が1度は訪れるのがパウダールーム。会員制や有料施設も増えて、フットマッサージや酸素バーが用意されていることも。化粧直しの場所としてだけでなく、リフレッシュできる美容施設として進化を続けている。4月28日、ゼンリンデータコムは、同社の地図アプリサービス「恋するマップ」内において、パウダールームについての意識調査を実施したと発表した。女性の戦場!約7割が「周りの女子力に負けた」同調査によると、合コンなど大事な人と会う前なら「有料パウダールームを利用してもいい」と考える女子は意外と多く、4割にものぼった。お金を出してまでも入りたいというパウダールームでは、どんなことが繰り広げられているのか。そこは男性が決して知ることのない女性の戦場だった。「秘かに外出先のパウダールームで、周りの女子と心の中で戦っている?」という質問に対して、約半数の人が「ある」という結果に。さらに、約7割の人が、周りの女子力に負けたと感じた経験があることがわかった。噂話に花が咲くこともまた、女性が好きな噂話をするスポットとしても人気で、学校や会社などの噂話をする場所ランキングでは、1位「食堂」、2位「絶対にしない」に続いて、3位にランクインした。(画像はプレスリリースより)【参考】・ゼンリンデータコム プレスリリース(@Press)
2015年05月05日“母の日”目前!美容意識を調査母の日を目前にひかえ、プレゼントをする側にもされる側にも興味深いアンケート結果が報告された。4月21日、総合マーケティングをサポートするネオマーケティングは、「母親の美容意識」に関する調査を実施したと発表した。メンタルは「強く」、美容はマイナス回答同調査において、母親になって変化したことを尋ねたところ、1位「精神的に強くなった」とメンタル面に支持が集まる一方で、2位「体型が崩れた」や5位「美容にかけられる時間が減った」、7位「肌のうるおいが減った」など美容に関するマイナス回答が多く見受けられた。また、美容の悩みについても、1位「体型」、2位「素肌の劣化」、3位「肌のハリ」という結果に。体型や肌の悩みに回答が集中した。62.2%の母親がキレイになりたい興味のある美容法については、インナーケアが断トツの1位に。続いて美容系アイテムでも1位「サプリメント」、2位「美容ドリンク(簡単に飲めるもの)」など、カラダの内側からキレイになれる商品が上位にランクインした。美容に対して努力したいと考えている人は、全体の62.2%と過半数を占め、キレイになりたいと願っている母親が多いことが判明。同調査では、母の日には美容商品を贈ってみてはと提案している。【参考】・アイリサーチ 独自調査レポート
2015年04月29日