5月26日に開催されたNVIDIAの「ディープラーニングフォーラム2015」において、東京大学の松尾豊 准教授が「人工知能の未来-- ディープラーニングの先にあるもの--」と題して講演を行った。人工知能のこれまでの歴史から、最新のディープラーニングの研究状況、そして、その先に来るものについて分かりやすく説明されており、非常に参考になる講演であった。○これまでも2度、ブームが起こっていた人工知能研究脳は電気+化学変化で情報処理を行っているマシンである。とすれば、プログラムで脳の機能を実現できるはずという考えから、研究が始められ、1956年に「人工知能(Artificial Intelligence)」という言葉が作られた。1960年代には第1次AIブームが起こり、推論と探索で人工知能を実現しようとした。このアプローチは、解きたい問題を推論・探索問題として記述できるおもちゃ的な小さな問題は解けるが、大規模な実用的な問題は解けない。例えば、チェスや将棋、碁などはすべての手を探索すれば解けるはずであるが、場合の数が多く、現実には計算できない。このように、実用的な問題が解けないことから1970年代にはAI研究は下火になり、冬の時代に入る。1980年代になると、知識を教えてやれば、それをベースに推論と探索を行うエキスパートシステムが考案され、第2次のAIブームが起こった。わが国では、多額の研究費を投入して第5世代プロジェクトが行われた。知識を記述して教え込めばAIシステムは賢くなり、伝染性の血液疾患の診断を行うMYCINなどのエキスパートシステムが開発された。しかし、知識を記述するルールが数万にもなると、書ききれない、メンテナンスができないなどの問題が明らかになってきた。また、対象が広がると、一般的な常識が必要となり、教える知識が爆発的に多くなってしまうという問題があるという。"He saw a woman in the garden with a telescope."は、文法的には、彼は庭にいる彼女を望遠鏡で見たとも、彼は望遠鏡を持って庭にいる彼女を見たとも訳せる。常識的には前者が正しそうだが、なぜ、それが分かるのか? そして、これをどのようなルールとして記述して人工知能に教えられるのかというような問題が起こる。また、どこまでの因果関係を考えるのかというフレーム問題がある。将棋のゲームならルールの範囲の手だけを考えればよいが、駒を置く音が周囲に与える影響や駒の移動に伴う重力場の変化の影響まで考え始めるとキリがない。しかし、なぜ、これらを無視して良いのか、その知識をどのように記述するかという問題も出てくる。さらに、人間は、縞と馬の知識があれば、動物園で初めてシマウマを見た時にも、これはシマウマと分かるが、シマとウマという言葉とその実体との対応が分かっていない(シンボルグラウンディングング問題)コンピュータには、このようなことはできない。知識を書けば賢くなるが、知識を書くのがとても大変というか、これって本当にできるのか? ということで1995年ころからAI研究は下火になり第2の冬の時代に突入した。これまでの人工知能の壁は、表現の獲得の壁で良い特徴量とそれによって定義される概念を作る作業はコンピュータには出来ず、人間がやるしかなかった。(次回は6月1日に掲載予定です)
2015年05月29日UBICとサムライインキュベートは5月23日と24日、人工知能によるビジネス上の課題解決をテーマとした「人工知能ハッカソン」を開催した。同イベントでは、抽選で選ばれた若手エンジニアを中心とした参加者40名が8チームに分かれ、メンターの東京大学大学院工学系研究科准教授の松尾豊氏、トレタCTOの増井雄一郎氏のアドバイスを受けながら、人工知能によるビジネス上の課題解決について、アイデアのユニークさとソフトウェアの完成度を競った。その結果、「異性とのコミュニケーション内容の良否を人工知能が判断することで交際をサポートするサービス」が最優秀賞を受賞。課題の現実感と、実際にサービスがあったら使ってみたいと思える内容であったこと、非常に早い段階からAPIを利用し、トライアンドエラーを繰り返していた開発に対する姿勢などが評価された。メンターの増井氏は同イベントの総評として、「人工知能も、アイデア次第で今までなかったものを生み出し、生活を大きく変える可能性を秘めています。人工知能を使った開発を今後も続けて、面白いものを作ってもらいたいと思います」とコメントしている。
2015年05月26日京都大学は5月22日、細胞内マイクロRNAを使って細胞を選別する人工RNA(RNAスイッチ)を用い、自動的に心筋細胞以外の細胞が取り除かれるシステムを開発したと発表した。同成果は同大学iPS 細胞研究所の三木健嗣 研究員、遠藤慧 研究員(現東京大学大学院新領域創成科学研究科)、齊藤博英 教授、吉田善紀 講師らによるもので米国科学誌「Cell Stem Cell」に掲載された。ES細胞やiPS細胞など幹細胞から高純度の心筋細胞を得るためには、細胞表面の抗原を識別して細胞を選別する必要がある。しかし、心筋細胞には特異的な抗体が無く、ゲノムに傷をつける可能性があるDNA導入などを使わないと高効率に純化することは困難だった。そこで研究グループは、マイクロRNAを検知することで細胞を識別する方法の開発に着手。心筋細胞に特徴的なマイクロRNAを同定し、そのマイクロRNAが存在しない時だけ蛍光タンパク質が光るRNAスイッチを作製した。また、この仕組を応用し、蛍光タンパク質の代わりに細胞死を誘導する遺伝子を導入し、心筋細胞のマイクロRNAを持たない細胞では細胞死が起きるシステムを構築した。これにより、機械で選別することなく、高純度に心筋細胞だけを培養することに成功した。同システムは上皮細胞や肝細胞、インスリン生産細胞などにも応用可能とのことで、従来では選別が難しかったさまざまな細胞が取得できるようになり、幹細胞分野における幅広い研究での活用が期待される。
2015年05月25日ソフトバンクは、人工知能型システム「ワトソン」を活用したコンテンツやアプリを2015年度内に提供開始する。同社の宮内謙社長は「ポケットの中のスマートフォンが、パーソナルブレイン、パーソナルアシスタント、パーソナルヘルパーになる」とアピールした。ワトソンは、米IBMが開発したコグニティブ(認知する)・テクノロジーを使った人工知能型システム。人間の言葉を解釈する「自然言語処理」、膨大なデータを元に仮説を立てて検証する「仮説生成」、経験から学習する「学習」といった能力をあわせ持っている。例えばヘルスケアの分野では、膨大な医療データと個人の遺伝子情報・症状・医療データを照らし合わせ、病名、対処法、近くの専門医を探し出すことができる。食生活を改善したい人には、個人の食事履歴・栄養バランス・体質・味の好みなどから、今日行くべきレストランやメニューを提案することも可能。教育分野においては個人の知識・性格・理解度・いままで学習してきた内容などをもとに、志望校の過去問と照らし合わせることで、今後どのように学習を進めれば良いかをアドバイスできる。ソフトバンクでは、このワトソンを活用したコンテンツやアプリをスマートフォンに搭載する考え。ゲーム、健康、教育、グルメ、趣味、会話といった分野でパートナー企業群と連携してサービスを提供していく。宮内氏は「スマートフォンの価値を上げて、利用者の皆さんのパーソナルライフをより豊かなものにしていきたい。これが本当の価値創造。世界中のすばらしいテクノロジーの叡智を集結させて、それをスマートフォンの上で実現していく」と意気込んだ。
2015年05月20日ヤフーは5月19日、人工知能技術「ディープラーニング」を同社で開発した音声認識エンジン「YJVOICE(ワイジェイボイス)」に実装し、認識精度を大幅に改善させたと発表した。「ディープラーニング」のサービスへの実装は初めてのことで、同日より18のスマートフォン・タブレットアプリとウィジェットで、精度が向上した音声認識機能が利用できるようになった。この人工知能技術は脳神経細胞の働きを工学的にモデル化した手法。通常、こうした技術では様々な事例を学習させるための膨大なデータが必要だが、同社では、「Yahoo!検索」や「音声検索」などで蓄積したビッグデータを生かし、2013年より研究を開始していた。また、東京工業大学の篠田研究室の篠田 浩一教授との共同研究なども進めている。今回の実装によって特に向上したのは、騒音下における認識精度。従来は騒音などの影響で一定の場面で誤認識があったもののうち、約1/3で精度が改善された。例えば、駅ホームでの「Yahoo!乗換案内」、街頭での「音声検索」などが、従来より快適に利用できるようになったという。「YJVOICE」を搭載するスマートフォン・タブレットアプリ、ウィジェットは、iOS、Android用が、Yahoo! JAPAN、Yahoo!音声アシスト、Yahoo!カーナビ、Yahoo!地図、Yahoo!乗換案内の10種。その他、iOS用は、音声検索など3種。Android用は、Yahoo!ブラウザーなど3アプリ、2ウィジェットとなる。
2015年05月20日白ヤギコーポレーションは5月15日、オンラインメディアの運営元や事業者を対象に、ユーザーの閲覧行動を分析し最適な記事をレコメンドする独自開発の人工知能型キュレーションエンジン「カメリオAPI」の提供を開始した。「カメリオAPI」は、ユーザーの閲覧行動に基づいた最適なテーマや記事、コンテンツなどを分析し一覧表示することで、セッションあたりのPV数や閲覧時間の向上を支援するレコメンデーションシステム。タイアップ記事の閲覧やユーザー登録を増やすためのツールとして活用することができるほか、ユーザーがより興味をもって閲覧し、目を通すテーマや記事、コンテンツを把握することが可能となる。これにより、オンラインメディアの運営元や事業者は、ゼロからキュレーションエンジンを設計・開発する費用や時間を圧縮・短縮することができるという。
2015年05月15日最先端の人工知能(AI)を搭載した、ファッションセンス学習人工知能AIロボットアプリ「SENSY(センシー)」。このほど、同アプリを運営するカラフル・ボードが4月に、ACAが運営するファンドや国内事業法人などを引受先とする第三者割当増資により、1.4億円の資金調達を行ったことが発表された。同アプリは、慶応義塾大学と千葉大学との共同で開発され、2014年にリリースされたもの。表示される提携ブランド(日本最大級となる2465ブランド/4月時点)の服を、ユーザーが「好き」か「嫌い」で分類していくことで、人工知能がユーザーの“感性”を学習していき、専属のスタイリストのように世界中のECサイトから、ユーザーの感性にあった商品を提案してくれるAIロボット型のアプリだ。IZUMIや海野ルナなどのモデルを始め、Kumiko Kobayashi、Masaaki Mitsuzonoなどのスタイリストたちの人工知能も公開されており、その“感性”に沿って商品を選ぶことも可能となっている。また、「Perfume」の舞台演出でカンヌ国際広告祭で受賞し、“Apple社が選ぶ先駆的30人のクリエイター”にも選出された、ライゾマティクス(rhizomatiks)の真鍋大度氏が、アートディレクションおよびUIデザインを担当した。今回の資金調達を得たことでカラフル・ボードは今後、今年3月に行われた「SENSY」を使用したブランド実店舗での接客サービスの実証実験をもとに、人型ロボットや各社のECサイトに「SENSY」を埋め込んでいく予定だという。さらに、ファッションの分野のみならず、食、映像、音楽、旅行、ヘルスケアなどライフスタイル全般で「SENSY」の可能性を模索していくよう。また現在、米アマゾン・ドットコム傘下の米ショップポップ・ドットコムやイタリアのユークス・グループと提携しているが、今後はさらに韓国、台湾など東南アジアを中心とした海外市場への展開も積極的に行っていく予定だという。近未来として語られてきたことが今、少しづつ“カタチ”をとりつつあるよう。買い物の未来を変えそうな新テクノロジーに注目が集まりそうだ。
2015年05月14日UBICとデジタルアーツは5月12日、UBICの人工知能応用技術「Predictive Coding(プレディクティブ・コーディング)」とデジタルアーツの官公庁向け情報漏えい対策製品を連携した情報漏えい対策ソリューションを提供すると発表した。具体的には、UBICのEメール自動監査システム「Lit i View EMAIL AUDITOR」とデジタルアーツのメールセキュリティ「mーFILTER」を連携。UBICの行動情報科学を応用した人工知能がメールを分析することで行動パターンを類推。情報漏えいの可能性がある対象者を推測し、機密情報漏えい対策を講じることが可能になる。「m-FILTER Archive」でメールデータをアーカイブした後にLit i View EMAIL AUDITORへメールデータを受け渡す。AUDITORは、メールデータを分析して、必要なデータだけ選別し保管する。ここで、情報を漏洩する可能性がある監査対象者のメールアドレスリストを出力し、管理者に通知する。管理者は、このリストを元に「m-FILTER MailFilter」で監査対象者のメール送受信制御を行う。制御設定は、監査対象者のメール送信時に上長承認が必要にしたり、添付ファイルの送信禁止、メール送信時に強制的に上長をBCCに設定するといったことが可能になる。また、Webブラウザのアクセス制御「i-FILTER」でも同様にWebアクセス制御の設定が可能だという。両社によると、人工知能の情報セキュリティ製品への応用は「過去になかったこと」(リリースより)としている。このソリューションは、内部犯行による情報漏えい対策製品だが、記者会見では、昨年起きた内部犯行による複数の情報漏えい事件を引き合いに出していた。デジタルアーツ エンタープライズ・マーケティング部 部長の齋藤 亮介氏は、自社製品のフィルターだけでは情報漏えい対策としてまだ未完だったことから「悪意を持った内部の人物に対してはまだまだだと思った。そこへの対策として、昨年の展示会でUBICさんのPredictive Codingを見て"コレだ"と直感した」として、連携を模索したと狙いを語った。今後も、両者の強みを活かして新規顧客の開拓を進めるとしている。
2015年05月13日新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は5月7日、NEDOプロジェクトにおいて3Dプリンタで成形するカスタムメイド人工骨「CTボーン」を開発した医療技術ベンチャー企業のネクスト21が蘭XillocとEU諸国における製造・販売に関するライセンス契約を締結したと発表した。この「CTボーン」は、患部のCTスキャン画像から作成した3次元CADデータをもとに、カルシウム粉体で患部にぴったりな人工骨を3Dプリンタを用いて造形するというもの。3Dプリンタを利用することで、0.1mmの形状再現が可能となる。従来の人工骨と異なり熱処理を必要としないため、患者自身の骨と癒合が速く、優れた治療効果を得られるという。今回の契約では、ネクスト21が欧州での製造販売登録に必要なテクニカルドキュメンテーションを含む製造適合性資料をXillocに提供し、登録完了後、XillocがEU諸国での製造・販売を開始する。
2015年05月07日リクルートホールディングスは4月15日、「Recruit Institute of Technology」を人工知能(AI)の研究所として再編し、AI分野の世界的権威を新たにアドバイザーとして迎え、リクルートグループ各社と連携したグローバル規模のAI研究を開始したと発表した。同社は「2020年に総合人材サービス領域でグローバルNo.1、2030年に人材領域・販売促進支援領域でグローバルNo.1」という中長期な戦略ビジョンの実現に向け、破壊的技術(Disruptive Technology)としてのAI研究に着目し、2015年4月1日より、AI分野の研究所として新生RITをスタートさせたという。今回、同研究所のアドバイザーとして就任したのは、Tom M. Mitchell氏(米カーネギーメロン大学教授)、Oren Etzioni氏(Allen Institute for Artificial Intelligence CEO/元・米ワシントン大学教授)、David M. Blei氏(米コロンビア大学教授)の3名。米カーネギーメロン大学のMitchell教授は、黎明期から機械学習の基礎・応用に幅広く取り組んできた代表的な研究者で、機械学習の代表的な教科書『Machine Learning』の著者でもある。あわせて、同社は米マサチューセッツ工科大学メディアラボのコンソーシアム研究所のメンバーになっており、Alex ’Sandy’ Pentland教授のもとに客員研究員を派遣してビッグデータ分析の新しい取り組みの研究を開始している。同社はすでに米国やイスラエルのAI関連企業と協業を開始しており、これらの結果も順次報告していく予定だ。
2015年04月16日リクルートホールディングスは4月15日、「Recruit Institute of Technology(RIT)」を人工知能(AI)の研究所として再編し、グループ各社と連携したグローバル規模のAI研究を開始することを発表した。RITでのAI研究は2015年4月1日付で開始。アドバイザーには、AI分野の世界的権威で機械学習の代表的な教科書である「Machine Learning」の著者でもある米カーネギーメロン大学のTom M. Mitchell教授、ならびに米国人工知能学会(Association for the Advancement of Artificial Intelligence:AAAI)フェローで元 米ワシントン大学教授のOren Etzioni氏、膨大なデータの中からパターンを見つけるための代表的な機械学習手法であるトピックモデルの第一人者である米コロンビア大学のDavid M. Blei教授らが就任。すでに米マサチューセッツ工科大学メディアラボのコンソーシアム研究所メンバーとして、客員研究員を派遣してビッグデータ分析の研究を進めているほか、米スタンフォード大学にもコンピュータフォーラムメンバーとして、客員研究員を派遣して自然言語処理研究を行う予定だとしている。なお今後は、世界のAI研究人材の採用を積極的に行いながら、各有識者の指導のもとAI研究を推進していく予定だとしている。
2015年04月15日WACUL(ワカル)は4月13日、Webサイトのデータを分析し改善提案まで行う人工知能「AIアナリスト」を20日より提供すると発表した。AIアナリストは、Google Analyticsのアクセス解析データと連携することで、大量データを分析して、サイト内の課題を自動的に発見し、課題のパターンごとに、改善方針を自動で提案する。対応する業種・サイトは現状180種類に及び、長く使うほどに機械学習によって提案力が強化される。同社は「成果が出なければ返金する」という成果コミット型Webコンサルティングを提供しており、その成果創出の知見を活かして、人工知能のアルゴリズムを開発。AIアナリストを用いた改善により、多数のサイトでCVRが1.3倍~2倍以上に伸びる実績が確認されたという。価格は月額3万円で、すべての機能が利用可能。費用が発生するのは利用月のみなので、1カ月だけでも使うことができる。同社はリリース前の先行申し込み限定で、30日間の無料試用を提供している。
2015年04月14日科学技術振興機構(JST)、北海道大学、岡山大学らは4月8日、リン酸化プルランを主成分とする新しい歯科用人工骨の開発に成功し、これを実用化するためのベンチャー企業・メディカルクラフトンを立ち上げたと発表した。この人工骨は北海道大学大学院歯学研究科の吉田靖弘 教授(元岡山大学 大学院医歯薬学総合研究科 准教授)らが開発したもの。これまで使われてきたリン酸カルシウム系の歯科用人工骨は体内で吸収されて骨に置き換わるのに数年必要であることから歯周病やインプラント周囲炎の治療には不向きとされている。これに対し吉田教授らは歯や骨に対し強固に吸着し、体内で吸収され組織に置き換わる新規生体材料のリン酸化プルランを開発し、リン酸カルシウムと混合することで、接着力や圧縮強度、生体吸収・骨置換速度をコントロール可能なペースト状人工骨を開発した。この人工骨は、必要部位に必要量とどめることができ、短時間で周囲の組織を再生するため、従来品では不可能だった歯やインプラント周囲の骨の治療にも有効であることが確認された。この人工骨は、骨粗しょう症による骨折治療など外科領域の治療にも応用が期待できるとのこと。今後は今回設立したメディカルクラフトンを通じて歯科領域への普及を進め、将来は整形外科領域を中心に広く展開していく計画で、2021年に歯科領域の製造販売承認を取得し、販売開始3年後には売上6.5億円を目指すとしている。
2015年04月09日イー・ガーディアンは4月2日、大手ブログサービスや画像共有サービスなどユーザー投稿型メディア4社に人工知能型画像認識システム「ROKA SOLUTION」を提供し、すべての企業で導入前に定めた目標値を達成したと発表した。システム導入前と比較し、最大400%の広告売上アップ、90%のコスト削減を実現したという。同システムは、世界トップクラスの画像認識の機械学習システム(人工知能)を持つ東京大学大学院原田研究室とイー・ガーディアンが共同で開発したディープラーニングを活用した人工知能型画像認識システム。大量の画像・動画データを目視により分類したものを教師データとして事前にエンジンに学習させた後、実際の対象画像・動画をシステムに判定させ、結果を数値で表す。結果が誤っていれば、再度学習するという作業を繰り返し行うことで判別能力を向上していく。従来、導入企業4社はいずれも、広告配信先ページの適切是非を確認するために、ページ内の投稿画像をヒューマンオペレーションでチェックした後に広告を配信せざるを得なかった。そのため、閲覧数が一番高い公開直後のタイミングで広告を配信するチャンスを逃していた。しかし、同システムにおいては、事前に不適切なコンテンツを学習させることで、投稿画像が適切か不適切か瞬時に判定することが可能。これにより、ほぼリアルタイムで投稿画像をチェックし広告を配信できるため、目標とした売上の達成に貢献したと考えられる。また、ヒューマンオペレーションで実施する場合と同等の健全性を維持しつつ、従来の工程で発生する人件費やマネジメント工数、管理費用などを大幅に圧縮することも可能となった。
2015年04月03日電通国際情報サービス(ISID)とUBICは3月31日、UBICの人工知能応用技術であるPredictive Coding(プレディクティブ・コーディング)とその関連技術を用いて、インターネット上の膨大なコメント群から、一人ひとりの嗜好に合ったアイテムや店などの情報を探し出して提案する、新たなデジタルキュレーションサービスの共同開発に着手したと発表した。両社が開発するサービスは、評価点数や購買・行動パターンではなく、多数の人がそれぞれ意思を持って書き込んだコメント群を人工知能が分析することにより、おすすめするアイテムの精度を高めていることが特長だという。たとえば、利用者がこれまで読んだ本の好みを数冊から10冊程度指定するだけで、人工知能が嗜好のニュアンスを読み取り、インターネット上の本に関する膨大なコメント群から利用者の嗜好と似たものを自動的に探し出し、「おそらく好みであろう本」を提案することができる。また、本の好き・嫌いの情報から潜在的な嗜好パターンを類推し、別のジャンルの商品を提案するといったことも可能だ。同サービスは、商品、店など、あらゆるジャンルに適用可能で、両社はすでに、プロトタイプを用いた検証を通じて同サービスの有用性を確認しており、同サービスを構成するビジネスモデルについて、日本国内における特許を共同で出願している。今後は、電通のデジタルマーケティング領域の事業との連携も図り、2015年中の事業化を目指しているとのこと。
2015年04月01日ヒューマン・データ・ラボラトリはこのほど、全国の20~60代男女500名を対象に実施した「食の安心・安全に関する意識調査 ~人工甘味料編~」の結果を明らかにした。調査期間は3月13日~15日。カロリーゼロやカロリーオフを標榜(ひょうぼう)する「人工甘味料」が入っている加工食品や飲料などの商品を選んでいるか尋ねると、55.2%が「選ぶ」と回答した(「毎回選ぶ」6.4%+「時々選ぶ」37.4%+「特定の食品のみ選ぶ」11.4%)。理由について聞くと、最も多い回答は「カロリーが低いから」(68.5%)だった。2位は「ダイエットに役立つから」(34.8%)、3位は「健康面に良い気がするから」(25.7%)となっている。特に女性を中心にカロリーゼロやカロリーオフの機能性に期待していることがわかった。一方で、「人工甘味料」が入っている加工食品や飲料などの商品を「選ばない」と答えた人にその理由を聞くと「不自然な甘さだから」(31.7%)、「健康面に悪い気がするから」(30.4%)、「カロリーや糖分を気にしておらず、摂取する必要を感じていないから」(28.6%)、「安心・安全性が感じられないから」(21.4%)などが挙げられた。「人工甘味料」の健康面に対するイメージを見ると、「人工甘味料」が入った商品を選ぶ人と選ばない人では、「人工甘味料」の健康評価は両極に分かれていることがわかった。年代別に見ると、悪いイメージを持っているのは30代が最も多い。30代は、小さい子どもがいる家庭も多いと考えられることから、子どもの健康に配慮して摂取は控えたいと考えているのではないか、と同社は分析している。2014年9月にイスラエルの研究チームが、「飲料・加工食品等に使われているサッカリンなどの人工甘味料には、代謝に関わる腸内細菌のバランスを崩し血糖値が下がりにくい状態にする作用がある」という研究結果を発表した。摂取することにより、糖尿病や肥満といった生活習慣病のリスクを高める可能性があるという。そこで、「人工甘味料」には生活習慣病のリスクを高める可能性があるという研究結果を知っていたか調査したところ、65.7%が「知らなかった」と回答した。「聞いたことはあるが詳しい内容は知らない」は27.5%で、「内容まで知っていた」という人は7.2%にとどまっている。
2015年03月30日NTT東日本関東病院とUBICは3月16日、医療における予測困難な有害事象の防止を目指して、人工知能を用いた転倒・転落の事前防止システムを共同で開発していることを明らかにした。同システムは、UBICが開発した人工知能が電子カルテを解析することで、入院患者の転倒・転落の予兆を察知し、未然にそうした事故を防ぐことを目的としたもの。NTT東日本関東病院では、一般病床の平均在院日数は10.6日で、そのおよそ半数が6日以内ということで、短期間の間でケアをする必要がありながらも、看護師が多忙なため状況の把握が難しいなどの課題があり、個々の患者の転倒・転落リスクを迅速に察知することに優れたソリューションが求められていたという。すでに2015年2月、同病院において共同研究を実施。転倒・転落の前兆行動が記載された患者の電子カルテを教師テータとして用い、1万6749件という患者が特定される個人情報を含まない大量のカルテに対して、患者ごとのリスクをスコア表示できることを確認し、実際に転倒・転落のリスクが高いと思われる患者のカルテを短時間でリスクが高い順に確認できることを示したという。同研究に用いられた人工知能「バーチャルデータサイエンティスト(VDS)」は、専門家の判断(暗黙知)を、暗黙知のまま学び、ビッグデータ解析を可能にするもので、今回の研究では、医療スタッフの知見を学び、電子カルテから院内の有害事象を予見することで、より質の高い患者ケア実現を支援することを可能にするという。今後は、NTT東日本関東病院としては、さらに効率よく重要な情報を選択することができるよう、院内での取り組みを行っていくとするほか、UBICとしては、医療分野の人工知能の活用に向け、専門家の暗黙知を用いて、さまざまな医療分野での利用を促進していきたいとしており、2015年度中に他要因も含めた大規模データに対する検証と予測ロジックの確定を行い、プロトタイプの開発・導入による実現場での運用を開始したいとしている。
2015年03月16日アルケアは2月16日、オリンパステルモバイオマテリアル(OTB)より、OTBが製造販売している人工皮膚「テルダーミス真皮欠損用グラフト(テルダーミス)」の国内における医科向けの独占販売権を取得し、3月より販売すると発表した。テルダーミスはコラーゲンを原料とする生体材料(人工皮膚)で、やけどや手術による傷など重度に皮膚や粘膜が欠損した場所に貼り付けることで、皮膚の再生をサポートする。2007年よりOTBが製造販売し、形成外科や整形外科などに供給してきた。今回、アルケアが国内における医科向け独占販売権を取得することで、同社の販売網を活用した幅広い提供が可能となり、「テルダーミス」を商品ラインアップに加えることで、創傷治療の発展に貢献していくとしている。
2015年02月16日フィリップス・レスピロニクスは2月9日、日本人の顔面形状データを分析し開発した人工呼吸器用マスクであるウィスプネーザルマスク用の「Mワイドクッション」の販売を開始すると発表した。睡眠呼吸障害や呼吸不全に対する呼吸療法には、CPAP装置やバイレベル装置が使用されている。こうした治療器を使用する上で、直接肌に触れるマスクのクッション部分が適度に密閉され、快適に使用できることが重要な要素の1つとなる。同製品は、独自の3Dスキャン技術を用いて、日本人の睡眠時無呼吸症候群患者の顔面形状データを収集し、平均的な顔面形状を割り出し、日本人の特徴を分析した。そして、その日本人の平均的な顔面形状データを基に、鼻の幅や高さに加え、鼻梁部のラインに適切にフィットするよう、クッションの形状を設計した。また、顔面圧力分布のシミュレーションを実施し、"継続的な密閉性"と"跡残りの軽減"という、相反する2つの特徴を両立できるよう最終評価を行い、製品化へ繋げたという。なお、価格はヘッドギア、マスクフレーム、Mワイドクッションがセットになった「ウィスプネーザルマスク Mワイドファブリックフレーム」が2万6000円(税抜き)、交換用のMワイドクッションのみが2400円(税抜き)となっている。
2015年02月10日オルツは1月28日、パーソナル人工知能(P.A.I)「al+」を2015年3月よりiOS向けに配信開始すると発表した。「al+」は、利用者がよく利用するSNSやアプリケーションと連携し、自動的に利用者の思考を学習して、アプリケーション上に仮想のコピー人格を生成するというもの。人工知能エンジンには三段階の知能エンジンが設けられており、各エンジンが連携し、より柔軟で人間らしい思考を実現する。また、「al+」利用者全体の動向を常に解析することで1人の利用者からは得られない思考についても学習する機能をもち、利用者数の増大と共に、思考精度が向上していくという。さらに、作り上げたP.A.Iは売買することができ、例えば法律知識に強いP.A.Iを購入し、自分のP.A.Iにインストールすることで、自身の人格を保ちながらも法律の知識を加えることが可能となる。北米版からリリースを開始し順次各国で配信していく予定で、リリースから1年以内に500万人の獲得を目標としている。利用料は無料。
2015年01月28日KDDI、沖縄セルラー電話は、人工知能機能「エモパー」を搭載した4.5インチAndroidスマートフォン「AQUOS SERIE mini」(シャープ製)を1月下旬より発売する。端末価格は未定。「AQUOS SERIE mini」は、4.5インチIGZOディスプレイ(1,920×1,080ピクセル)搭載のAndroidスマートフォン。デザイン面では、3辺狭額縁「EDGEST」を採用し、片手でも操作しやすい横幅約63mmのコンパクトデザインとなっている。機能面では、シャープの家電製品に搭載されている人工知能「ココロエンジン」をベースに開発された「エモパー」機能を搭載。ユーザーの利用シーンに応じて、端末が声や画面表示で、一日の行動に必要な付加価値情報を通知する。背面には1,310万画素のカメラを内蔵。「リアルタイムHDR」、「フレーミングアドバイザー」、「インカメラワイド撮影」、「ワンタッチセルフタイマー」、「HQ(高品位)モード」など、撮影をサポートする機能を搭載する。そのほか、フルHDの4倍相当の解像度(3,840×2,160ピクセル)で動画を撮影できる「4K2K動画撮影」などの機能にも対応している。「AQUOS SERIE mini」の主な仕様は次の通り。OSはAndroid 4.4。CPUはMSM8974AB(クアッドコア、2.3GHz)。内蔵メモリは2GB。ストレージは16GB。外部ストレージはmicroSDXC(128GB)。サイズ/重量は、幅約63mm×高さ約124mm×厚さ約9.9mm/約118g。バッテリー容量は2,120mAh。最大連続通話時間は、約1,040分。最大連続待受時間は、4G LTEエリア/WiMAX 2+接続時で約540時間。背面には1,310万画素、前面には120万画素のCMOSカメラを内蔵。IPX5/IPX7相当の防水性能を備える。通信面では、受信時最大150Mbps/送信時最大12Mbpsの4G LTEをサポート。キャリアアグリゲーション、WiMAX 2+、VoLTEに対応。そのほか、IEEE802.11a/b/g/n/acに準拠したWi-Fi、Bluetooth 4.0、赤外線、Miracast、ワンセグなどに対応する。カラーバリエーションはシアン、マゼンタ、ホワイト、ブラックの4色。(記事提供: AndroWire編集部)
2015年01月19日温泉――。都会で働く多忙な人たちにとっては日常的に行きたくてもなかなか行けないイメージだが、なんと東京駅の地下に人工温泉があるというのだ。○その正体は、東京ステーションホテル内の温浴施設東京駅丸の内駅舎内にあるホテル「東京ステーションホテル」の「Fitness & Spa at The Tokyo Station Hotel」。この中に、「BATH & RELAXING」という名の温浴施設があり、人工温泉に入ることができる。人工炭酸泉のバススペースもあり、他にドライサウナ、スチームサウナなどの施設も完備している。近年話題の炭酸泉について同ホテル広報は、「ヨーロッパでは古くから心臓の湯と呼ばれ、血行をよくしてくれ、温浴療法などに活用されています」とオススメしている。いやはや、こんな便利な場所に温泉があったとは驚きだ。「これなら仕事帰りに立ち寄れる! 」と喜んでいる読者もいるかもしれないが、実は同施設の利用、宿泊客もしくは「Fitness & Spa at The Tokyo Station Hotel」内にある「SPA TOKIONE」や「Fitness Lounge THE JEXER TOKYO」の利用者に限定されている(「BATH & RELAXING」の利用料金は宿泊客の場合で、1人2,000円)。ちなみに「Fitness Lounge THE JEXER TOKYO」と「BATH & RELAXING」は平日7時から営業している。東京駅周辺のワーカーなら、朝からジムで軽く運動して温泉に入ってから出勤、なんてことも可能だ。もしくは、エステと温泉を組み合わせて最高に贅沢な都会の休日を楽しむのもいいだろう。この好立地の温泉、あなたならではの方法でぜひ活用してみて!
2015年01月16日損害保険ジャパン日本興亜(以下損保ジャパン日本興亜)と一般財団法人リモート・センシング技術センター(以下RESTEC(人工衛星等を利用して、地球の現状を探査するリモートセンシングに関する総合的研究開発、サービス提供を行う一般財団法人))はこのたび、ミャンマーの農家を対象にした『天候インデックス保険』を共同開発した。今後、ミャンマーの保険会社を通じ、2015年度からの販売開始を目指すと発表した。天候インデックス保険とは、天候指標(降水量、気温など)が、あらかじめ定めた条件を満たした場合に、契約上定められた保険金を支払う保険のこと。「アジア最後のフロンティア」として、世界的な注目を浴びているミャンマーは、GDPの約4割を農業が占めているが、近年の気候変動によって、干ばつや洪水などの自然災害が多発しており、農家に多大な被害をもたらしているという。損保ジャパン日本興亜は、気候変動に対する適応策として、ミャンマーの隣国であるタイの稲作農家向けに『天候インデックス保険』を2010年から提供。ミャンマーにおいては、2014年9月に両国大臣が出席する「日緬農林水産業・食品協力対話ハイレベル会合」で、同社『天候インデックス保険』が同国の農業分野に対して貢献できることを紹介し評価を得るなど、これまでミャンマー政府と連携しながら同商品の開発を進めてきたという。しかし、ミャンマーは気象観測のためのインフラと過去からの気象データが十分ではなく、『天候インデックス保険』の開発に大きな障害となっていた。そこで、損保ジャパン日本興亜は、衛星リモートセンシング技術(人工衛星に搭載した観測機器(センサ)を使い、離れた位置から地球表面等を観測する技術)について豊富な知見を有するRESTECとともに、宇宙航空研究開発機構(JAXA)が提供する衛星全球降水マップ(GSMaP)(JAXAが提供する全球降水マップの名称。日米欧などの人工衛星データから1時間ごとに作成)等の人工衛星データを活用することで、ミャンマーにおいても、『天候インデックス保険』を共同開発することに至った。人工衛星から推定された雨量を活用した『天候インデックス保険』の開発は、日本初だという。○『天候インデックス保険』の概要保険対象者(被保険者):対象地域の農家対象作物:米、ゴマ対象地域:マグェ管区、ザガイン管区を含むミャンマーの中央乾燥地帯対象リスク:干ばつ(雨季の少雨リスク)補償内容:人工衛星から推定された雨量が事前に定めた値を下回った場合に、事前に定めた金額を保険金として支払う損保ジャパン日本興亜とRESTECは、このたびの対象リスクとなっている干ばつ以外にも、サイクロンや多雨のリスクを対象にした『天候インデックス保険』の開発に着手しており、今後もミャンマーにおける気候変動に適応する商品やサービスの開発を強化していくとしている。
2015年01月06日ドワンゴは11月28日、社内研究機関として、人工知能に関わる研究を行う「ドワンゴ人工知能研究所」を発足し、人工知能学会理事および副編集委員長である山川宏氏を所長として迎えると発表した。同研究所は、教育、エネルギー、環境、水資源、食糧、貧困、セキュリティなどに対して大きく貢献しうる、高度な人工知能を日本発で早期実現することを目的とし、同社の社風と情報発信力を活用しながら、全脳アーキテクチャや汎用人工知能に関わる研究を、産学官を含む様々な機関と連携し行っていくとしている。また、実現に向けた最速の道筋として、脳の神経科学的知見を参考にしながら、機械学習の組み合わせとしての脳全体の計算機能の再現を目指す、「全脳アーキテクチャ」という研究アプローチを軸として研究を進めていくとのこと。同社は、「この研究活動では、社会と共有できる価値の創造を目指してまいりますので、今後の研究成果については、随時発表の機会を持ち、積極的な外部配信を行ってまいります」とコメントしている。
2014年11月28日PTCジャパンは11月18日、東京大学大学院医学系研究科の研究グループが設計ソフトウェア「PTC Creo」を活用して完全置換型人工心臓の開発を行っていると発表した。東京大学では2003年よりPTC Creoの前身であるPro/ENGINEER設計ソリューションを活用しており、2012年にPTC Creoを導入。PTCのCADソリューション導入の背景として、次世代の完全置換型人工心臓の開発においては回転型非接触血液ポンプを使用するが、動圧軸受の安定性向上に注力することでデバイス全体の性能・効率・耐久性を高め、血流を改善するポンプの形状を目指す上で視覚的な情報共有が必要であったことが挙げられる。また、PTC Creoの3Dモデリング機能は、切削加工や数値流体解析を用いたシミュレーションの実施時にも大きな役割を担っており、2014年10月には、PTC Creoを活用して導圧軸受の安定性の大幅な向上と、溶血や血栓の問題のさらなる改善を実現した。なお、PTC Creoは、日常的な議論においても3Dモデルの断面図や動画により、視覚的にわかりやすい資料の作成と共有が可能になっている。
2014年11月18日情報・システム研究機構 国立情報学研究所とNTTは10月30日、人工知能プロジェクト「ロボットは東大に入れるか」において、人工知能「東ロボくん」が代々木ゼミナールの大学入試センター試験の模試に挑戦した結果、英語の成績が平均点を超えたと発表した。同プロジェクトは、センター試験や東京大学の2次試験の問題を解くことで、人間が実際に解く問題を人工知能がどこまで解けるのかを明らかにしようとするもの。具体的に、2016年度までに大学入試センター試験で高得点をマークすること、2021年度に東京大学入試を突破することを目標としている。この中で、英語問題は、自然言語処理、知識処理の統合的な問題を多く含み、一般常識も必要とするため、コンピュータは苦手としているという。NTTの研究所では、同プロジェクトに参画し、英語問題をベンチマークの1つとして用いることで、自然言語処理、知識処理の基礎研究およびその統合技術を高めていくことを目指している。同社チームが取り組んだ英語では大きく点数を伸ばし、95点(200点満点、昨年度52点)、受験者中の偏差値は50.5(昨年度41.0)だった。他教科のチームと共同による全体成績では、国公立大学4校6学部について、合格可能性が80%以上(いわゆるA判定)を得るレベルに到達した。今回、同社研究所で培われてきた言語モデル構築の技術を、英語問題の文法・語法・語彙問題および語句整序完成問題に適用することにより、文法・語法・語彙問題では6問(10問中)、語句整序完成問題では2問(3問中)の問題に正答することができたという。また、話者の意図推定技術や話者の感情を推定する技術を適用することで、会話文完成問題において、1問(3問中)に正答することができ、話者同士の議論内容のまとめを問う意見要旨把握問題では、2問(3問中)に正答することができたという。同社は今後、より広い範囲の問題に対応するための基礎研究の推進とその統合を進めていくとしている。
2014年10月31日(画像はイメージです。Tomomarusan)人工甘味料の歴史1950年代の砂糖不足の時代には、人々は甘みを得るため人工甘味料を使っていました。その頃使われていた、「チクロ」、「ズルチン」は発がん性が見つかり、使用できなくなりました。「サッカリン」は発がん性の有無について論争になりましたが、最終的には認可を受けました。その後毒性試験では問題のない、人工甘味料が作られて、世の中に広まりました。現在は甘みが不足している時代ではありませんが、カロリーを抑えるために砂糖の代用品としての需要が増えています。ワイツマン科学研究所の発表イスラエルのワイツマン科学研究所は人工甘味料は低カロリーであることが安全で使用価値があると思われているが、それを支持する科学的データは少なく議論の余地があることから、人工甘味料の研究を行いました。2014年9月17日にNatureに発表した文献で、ワイツマン科学研究所の研究者たちは、広く使われている人工甘味料は腸内細菌叢の組成と機能に影響を与えることで耐糖能異常を引き起こすことを示しました。人工甘味料による有害な代謝に与える影響は抗生物質によって抑えられることから、腸内細菌叢の変化によると推定しています。代謝病に結びつく可能性がある、腸内細菌叢の代謝経路を人工甘味料が影響を与えることと、天然甘味料が腸内毒素を発生させ耐糖能異常を引き起こすことを健常成人で確認しました。この研究結果より、天然甘味料の大量消費に関しては再検討が必要と警告しています。【参考】・Artificial sweeteners induce glucose intolerance by altering the gut microbiota.(人工甘味料は腸内細菌叢に影響を与えて耐糖能異常を引き起こす)Nature (2014) doi:10.1038/nature13793 Published online 17 September 2014
2014年09月26日衆議院は13日、同日の本会議において、「北朝鮮による「人工衛星」打ち上げに抗議する決議案」(小平忠正氏ほか14人提出)を議題とし、佐藤勉氏が、民主党・無所属クラブ、自由民主党・無所属の会、公明党、新党きづな、みんなの党、国民新党、新党大地・真民主、たちあがれ日本を代表して趣旨弁明を行った後、全会一致で可決した。この決議に対し、野田内閣総理大臣は所見を述べた。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月13日京都府は、不妊治療のうち保険適用外となっている人工授精を受ける人に、年間10万円を上限として助成することを決めた。1月31日発表の11年度一般会計当初予算案に、約2億4千万円の費用を盛り込んだと毎日新聞が報じている。(画像はイメージ)保険適用される投薬や注射では効果がない場合に行う人工授精には、1回に数万円の自己負担が必要となるが、大抵は複数回受けることとなる。期限や回数制限のない助成制度は他になく人工授精への助成は大分県でも実施しているが、助成期間は5年間に限られており、期限や回数の制限を設けていない今回の府の制度は、他に例が見当たらないとのこと。府ではこれまで、保険適用される治療につき年間3万円を上限に助成してきたが、女性1人が産む子供の数が全国で最低レベルとなっていることなどを考慮し、大幅拡充を決めたもの。なお、体外受精などは国の助成制度があるため対象外という。府の「こども未来課」では、不妊治療の患者は府内に毎年3千人以上おり、このうち4割程度が人工授精を希望していると見込んでいる。
2011年02月06日