日立コンシューマ・マーケティングは8日、ふとん乾燥機「アッとドライ」を発表した。「HFK-VH500」と「HFK-V300」の2機種を用意する。発売は12月初旬。価格はオープンで、推定市場価格はHFK-VH500が15,000円前後、HFK-V300が13,000円前後(いずれも税別)。アッとドライは、従来のふとん乾燥機で用いていた「乾燥マット」ではなく、新たに開発した「ふとん乾燥アタッチメント」を採用。このアタッチメントは独自のU字型の形状をしており、ホースを取り付けてふとんの間にセットするだけで、乾燥マットのように広げる手間なく利用できる仕組みだ。アタッチメントの吹き出し口から50℃以上の温風が上下左右、前後にくまなく広がる「3Dブロー方式」により、ふとんを素早く均一に乾燥できる。ふとんサイズはベビー用からダブルまで幅広く対応。羊毛ふとん(シングル、冬コース)の場合、約38分でスピード乾燥できる。操作パネルには、残り時間やコースの設定時間がLEDで表示される時間表示ディスプレイを搭載する。ふとん乾燥用に「夏」「冬」「暖め」、靴・衣類の乾燥用に「温風」「送風」、そのほか「節電」「ダニ対策」の計7コースを用意。運転終了時にはブザーで知らせる。吸気フィルターには、ダニの死がいや花粉などのアレル物質を吸着してタンパク質を分解する「アレルキャッチャーフィルター」を採用する。さらに、VH500には抗菌・防カビに効果を発揮するというHEPAフィルターも搭載。運動靴や上履きなどを手軽に乾燥できる「くつ乾燥アタッチメント」が標準で付属する。送風コースを利用すれば、革や合皮などの熱に弱い製品にも対応。VH500には、手持ちのハンガーにかぶせるタイプの衣類乾燥カバーも付属する。ふとん乾燥アタッチメントやくつ乾燥アタッチメント、長さ約85cmのジャバラ式ロングホース等は本体に収納可能で、本体に備え付けのハンドルを利用して手軽に持ち運べるようになっている。本体サイズはいずれもW282.5×D205.5×H337.5mm、重量は約3.8kg(ふとん乾燥アタッチメント・くつ乾燥アタッチメント含む)。電源コードの長さは約1.8m。タイマーは最長150分まで設定可能だ。カラーは、HFK-VH500がラベンダー、HFK-V300がフローラルピンク。
2014年10月08日日立コンシューマ・マーケティングは7日、美容家電「ハダクリエ」シリーズから、保湿サポート器「ハダクリエ ホット&クール CM-N3000」と「ハダクリエ CM-N830」を発表した。ともに発売は11月1日で、価格はオープン。市場想定価格はCM-N3000が30,000円前後、CM-N830が20,000円前後となっている。「ハダクリエ」シリーズは、ヘッドを肌に滑らせることで、日立独自の低刺激の高保湿波形を与え、保湿成分の浸透効果をアップさせる保湿サポート器。上位モデルにあたる、ハダクリエ ホット&クール CM-N3000は、肌に触れるヘッド部分が「温」と「冷」の2つの温度帯に変化。じんわりと肌を温めながら行う「温クレンジング・温モイストアップ・温マスク」と、肌の引き締めと活性化を促す冷たい「クール」の4つのモードを搭載する。ユーザーが普段使っている化粧水と化粧用のコットを使用して、4つモードでの毛穴の汚れケア、角質の浸透する保湿ケア、毛穴の引き締めケアを行える。ハダクリエ「CM-N830」は、温・冷モード機能を省いた普及モデル。充電でも交流電源でも使用できるので携帯にも向く。両製品とも従来モデルから、肌に与える低刺激の波形を小刻みなマイクロステップ波形に変更。肌への刺激を抑えつつ、肌に通電する時間を約1.4倍に長くし、保湿成分の浸透効率を向上させた。また、新波形によって、CM-3000の温クレンジングモード、CM-N830のクレンジングモードでは、従来機種と同じ時間で効率的に、毛穴の奥の汚れを電気の性質を利用して肌に引き出し、清潔な肌へ導く。CM-3000の主な仕様は、サイズがW48×D55×H159mm、本体重量が約150g。電源アダプターとリング(2個)、スタンドが付属する。他には、温クレンジング・温モイスト・温マスクは3分間で、クールモードは1分50秒の使用で自動停止するオートオフ機能付。カラーはプラチナホワイト。CM-830の主な仕様は、サイズがW46×D41×H132mm、本体重量が約85g、蓄電池(ニッケル水素電池 DC1.2V、500mAmを2個)使用。電源アダプターとリング(2個)、スタンドが付属する。カラーはプラチナホワイト。
2014年10月07日日立ソリューションズは、日立製作所の統合システム運用管理「JP1」の活用を支援する「JP1ソリューション」の新たなラインアップとして、「JP1スマートデバイス運用管理ソリューション」を追加し、12月26日から提供開始する。同ソリューションは、PCやサーバ、スマートデバイスに関するソフトウェアやハードウェアなどのIT資産情報やセキュリティ対策状況を把握・一元管理する「JP1/IT Desktop Management 2」の導入を支援するもの。同ソリューションは「JP1導入支援サービス」と「JP1スマートデバイス運用管理カスタマイズサービス」から構成される。「JP1導入支援サービス」は、JP1/IT Desktop Management 2によるIT資産管理システムに対し、導入・運用に必要な設計・構築やコンサルティングを提供する。「JP1スマートデバイス運用管理カスタマイズサービス」では、JP1/IT Desktop Management 2によるスマートデバイス管理システムに対し、スマートデバイス管理機能範囲の拡張、使用形態に合わせたスマートデバイスに関するレポーティングなど、顧客の要望に応じてカスタマイズを実施する。
2014年10月07日日立ハイテクノロジーズ(日立ハイテク)は10月2日、人間行動データと業務・業績データなど既存のビッグデータを統合解析し、業務改善・業績向上などを支援する「ヒューマンビッグデータ/クラウドサービス」の提供を開始した。同サービスは、名札型センサーにより計測した人間行動データをクラウド環境下におくことで、業務分析などを支援する「行動データ提供サービス」と、人間行動データと業務・業績データとの統合解析によりKPI(Key Performance Indicators : 重要業績評価指標)向上要因の抽出や施策実行を支援する「業績向上支援サービス」の2つから構成される。「行動データ提供サービス」では、人に装着した名札型センサーと人がいる場所に設置する赤外線ビーコンにより、「対面情報」や「身体的な動き」「場所」を計測。同データは、クラウド環境下にて、期間や装着対象者、場所など分析に必要な条件を設定後、各種の人間行動データをダウンロードし活用する。同社は、同サービスの想定活用事例として、コールセンターでのオペレーター間コミュニケーション分析によるマネジメント力強化や、物流倉庫での作業時間の分析による作業ルート最適化・人員計画最適化、医療・福祉事業での患者(入居者)に対する各種処置への業務時間の分析による看護業務改善などを挙げている。同サービスの導入価格は、250万円(税別)。サービス利用期間が1カ月の場合、名札型センサー100個と赤外線ビーコン50個が貸し出される。「業績向上支援サービス」では、人間行動データと業務・業績データを統合解析し、業績に与える重要要因を抽出。業務改善に向けた施策の設計・実行を支援する。同社によると、同サービスは、流通店舗でのPOSデータなどの業務データとの統合解析によるレイアウト最適化や、従業員配置の最適化による業務効率の向上、売上などの業績改善への貢献が見込まれるという。なお、同サービスの導入価格は、個別見積りとなる。
2014年10月03日日立ハイテクノロジーズ(日立ハイテク)は、小型の臨床化学自動分析装置として、コンパクトサイズ(設置面積0.59m2)ながら比色項目最大処理能力を400テスト/時まで向上し、臨床検査業務の効率化と迅速化を実現した日立自動分析装置「3100」を開発し、発売を開始したと発表した。同装置は1995年に同社が発売した小型の臨床化学自動分析装置「7020形」の後継機種に位置づけられており、検査の迅速化や項目数の増加などのニーズに対応するため、新たに制御ソフトを開発し処理能力を向上させたほか、新型の試薬保冷庫により試薬架設数を増加させることで、同時分析項目数の拡大を実現したという。また、分析性能を向上させることで、試薬反応液量を少量化した場合でも、高い分析精度を維持することができるほか、内蔵型の操作部は、画面構成をシンプルにすることで、少ない操作で簡単に使用できるような工夫が施されたとしている。
2014年10月03日日立製作所(日立)はこのたび、内閣官房のデータカタログサイト「DATA.GO.JP(データジーオージェーピー)」を構築し、10月1日より本格的に稼働開始した。「DATA.GO.JP」は、行政機関が保有するデータを公開するWebポータルサイトで、日立のデータセンター内にあるクラウド基盤上で構築・運用する。従来、行政機関が公開するデータは、各行政機関のWebサイトに掲載されている情報を個別に検索する必要があったが、DATA.GO.JPにより、予算や決算、調達情報、各種統計情報、防災・減災情報など、各行政機関が保有する1万件以上のデータを、一つのWebサイトから一括して検索することが可能となる。本格稼働の開始により、試行版から機能が強化された。具体的には、データ検索ページの検索メニューや検索結果の英語表示機能の追加、各種データ詳細の英語表示数の拡大、トップページへの検索窓配置、複数の検索キーワードの設定が可能な集合検索機能の追加などによって、利便性の向上が図られている。同社は、2013年1月に経済産業省が公開したオープンデータカタログサイト「Open DATA METI(β版)」の構築・運用も実施。2014年7月に受注した「DATA.GO.JP」の構築・運用業務では、公共機関におけるオープンデータの推進において、計画策定から運用まで全面的に支援する「オープンデータソリューション」を活用したという。
2014年10月01日日立ソリューションズは、「組込み開発向けテスト自動化ソリューション」を10月1日から提供開始する。価格は個別見積り。同ソリューションは、米QualiSystemsのテスト支援ツール「TestShell」を活用し、経験豊富なエンジニアが、事前検証、導入から保守・運用までをワンストップでサポートするもの。同ソリューションは、テストシナリオ作成・実行・管理を支援する機能を活用してテストプロセスの標準化を促進し、属人性を排除することで、安定した品質を確保する。テスト結果の参照とエビデンス(証跡)作成も可能。テストシナリオの中で、組込み機器のテストで使用する計測器、データジェネレータなどの測定機器を制御できるため、測定機器を使用するテストを自動化の対象とし、テスト自動化の範囲を広げることを実現する。また、テスト機器を開発者同士で共有し、スケジュール管理することができるため、離れた拠点にいる開発者同士でテスト機器を共有可能。これにより、限られた台数のテスト機器を効率よく使用できるほか、オフショア開発などの多拠点における分散開発に適している。
2014年09月30日日立製作所は、統合システム運用管理の最新版「JP1 V10.5」(JP1)を9月30日に販売開始する。オープンソースのクラウド管理基盤「OpenStack」やヴイエムウェアのクラウド基盤監視製品「VMware vCenter Operations Manager」との連携を強化した。「JP1」は、2014年で20周年を迎えた統合システム運用管理ソフトウェア。国内外を問わず多くの企業システムの安定稼動を支え、時代のニーズに応える機能強化を図ってきた。○OpenStackやVMwareクラウド基盤を活用したプライベートクラウド運用の効率化最新版では、今後企業での利用拡大が見込まれるOpenStack用のクラウド利用者向けサービスポータル「JP1/Service Portal for OpenStack」を製品化。OpenStackが有するITリソース割当機能に加え、企業利用で必要となる仮想マシンの利用申請に対する上長承認プロセスや、操作状況、履歴の保存・参照などの機能を備えたポータル画面を提供する。加えて、ヴイエムウェアのクラウド基盤監視製品VMware vCenter Operations ManagerとJP1の統合コンソール製品「JP1/Integrated Management」の連携を実現。クラウド基盤や仮想化機構の稼働状況を詳しく監視するvCenter Operations Managerが取得した監視状況をJP1に転送・集約することで、業務の稼働状況なども含めたデータセンター全般の運用・稼働状況をJP1の単一コンソール上で管理できるようにした。なおJP1では、「AWS(Amazon Web Services)」や「Microsoft Azure」におけるオートスケールに対応して追加された仮想マシンの監視設定を自動追加したり、AWSの監視ツール「Amazon CloudWatch」とJP1の稼働性能監視製品「JP1/Performance Management」との連携を実現するなど、クラウドサービス環境での運用性を向上させる取り組みを既に実現済み。今後もマルチクラウド環境における運用効率化を実現していくとしている。○システム環境における運用性向上このほか、大規模かつ集約化されたシステム環境での効率的な運用を実現するため、IT運用自動化基盤製品「JP1/Automatic Operation」を強化。新たにREST APIに対応したことで、既存システムとの連携や運用スクリプト、ユーザー企業独自のGUI画面からのサービスの実行、情報取得、操作などが容易に行えるようになった。統合コンソール製品「JP1/Integrated Management」では、監視マネジャー側からの操作で大量イベント発生元からの通知を抑止したり、イベント発生元で自動的にイベントの大量発生を検知して自動抑止したりする機能を追加。監視運用のニーズに応じたきめ細やかな対策が可能となり、大規模集約化されたシステム環境でのイベントストーム発生時においても、システム全体への影響を最小化するという。さらにインシデントなどの案件データの大量保存に対応するため、ITプロセス管理製品の大規模運用向けライセンス「JP1/Integrated Management - Service Support Advanced Edition」を新たに提供。案件数の増大や長期に渡る案件データの蓄積・保管に対応し、大規模環境でも過去の事例の参照など監査やナレッジに基づく効率的な運用が可能となった。○スモールスタートに適したライセンスモデルを拡充提供面では、新規ビジネスの立ち上げなど、小規模から導入しやすいライセンスをラインアップ。2013年12月から提供しているITプロセス管理製品のスモールスタート向けライセンス「JP1/Integrated Management - Service Support Starter Edition」に加え、今回新たに、高速大容量データ転送製品のスモールスタート向けライセンス「JP1/Data Highway - Server Starter Edition」の提供を開始する。また、IT資産の購入計画から運用保守、廃棄までの一連のライフサイクルを一元管理するJP1のデスクトップ管理製品を強化した「JP1/IT Desktop Management 2」も新たに提供。従来製品のシンプルな運用はそのままに、あらかじめ設定した管理対象グループごとに必要なソフトウェアを配布するなど、きめ細やかな管理機能を装備した。スマートフォン、タブレットなどのスマートデバイス管理機能もPCやサーバと一緒にオンプレミス環境で構築できるようになった。
2014年09月30日日立製作所は9月16日、流体解析や気象予測などの大規模シミュレーションに高い性能を発揮するスーパーテクニカルサーバ「SR24000」シリーズを発表した。大規模なシミュレーションを超高速で実行できるスーパーテクニカルサーバは、流体解析や気象予測、防災科学、素粒子研究、生命科学、新材料開発など、幅広い領域の科学技術計算に用いられている。また近年、あらゆる機器がインターネットに接続されるIoT(Internet of Things)時代の到来により、センサを介して社会インフラ分野の施設や設備から得られる大量データをスーパーコンピュータで解析し、活用する動きが広がっている。そのため、プロセッサ性能のみならず、大量データを格納できるメモリ容量やそのデータをプロセッサへ高速に供給するメモリ転送速度など、大規模なデータを滞りなく伝達する高い通信性能が求められるとともに、データ処理を効率化する並列処理などのソフトウェア技術や運用管理ノウハウはますます重要な要素となっている。「SR24000」シリーズは、高集積で大規模なシステム向けに2UのシャーシにPOWER8プロセッサ(周波数3.42GHz)を最大20コア搭載できる「XP1」と、高い単体性能が求められるシステム向けに4UのシャーシにPOWER8プロセッサ(周波数3.52GHz)を最大24コア搭載できる「XP2」の2モデルが用意されている。同製品は、最新プロセッサの搭載や、ノードあたりのメモリ転送速度を従来モデル比で約2.8倍となる384GB/秒に向上したことなどにより、従来モデル比で約1.6倍に実効性能を強化した。さらに、InfiniBandによるノード間ネットワークを高速化し、従来モデル比で約3.3倍となる54.2GB/秒のノード間データ転送速度を実現している。これらにより、大量データを利用した大規模シミュレーションなどの科学技術計算の迅速な処理を可能にする。また、システムの規模や用途に応じてモデルを選択できるため、消費電力や設置面積などシステム導入・運用にかかるコストを抑えつつ、高性能なスーパーコンピュータシステムを構築できるとしている。この他、従来から提供されている自動的に演算の並列処理を行う「自動並列化コンパイラ」や「クラスタ管理技術」、分散共有ファイルシステム「Hitachi Striping File System」といった独自のソフトウェア技術や運用管理ノウハウを組み合わせることで、「SR24000」シリーズの性能をシステムとして最大限に引き出すことができる。なお、「SR24000」シリーズは早稲田大学 理工学術院に先行納入され、博士課程教育リーディングプログラム「実体情報学」における計算機システムとして、ヒューマノイド、医療用ロボットなどに使われる各種アプリケーションの高速化などの研究に活用されている。9月17日より販売を開始し、12月1日より出荷を開始する。今後も、同社では「SR24000」シリーズをはじめとするテクニカルサーバを、多数の研究機関や企業の先進的な研究を支えてきた実績やシステム構築・運用ノウハウと組み合わせて提供し、高性能、高信頼なスーパーコンピュータシステムの提案、導入を積極的に行っていくとコメントしている。
2014年09月17日日立アプライアンスは26日、新たに「もみ洗い」機能を追加し、衣類のごわつきを抑えたドラム式洗濯乾燥機「ヒートリサイクル 風アイロン ビッグドラム BD-V9700」を発表した。発売は9月20日。価格はオープンで、推定市場価格は税別300,000円前後だ。BD-V9700は、衣類を洗濯槽に押し付けながら洗う「押し洗い」、衣類を叩きつけて汚れを落とす「たたき洗い」に加えて、ドラムをゆっくり回転させて衣類を小刻みに動かす「もみ洗い」を追加したドラム式洗濯乾燥機。もみ洗い機能の搭載によって衣類のごわつきが軽減され、洗い上がりがふんわりする。同社独自の洗浄技術「ナイアガラ洗浄」では、毎分80Lの水を循環させることで洗剤を衣類に浸透させ、衣類に黒ずみが付着するのを防ぐ。今回新たに、衣類に温かいミストを吹き付けて皮脂汚れを落とす「温風ミストシャワー」機能を搭載。衣類を30~40度に温めて、付着した皮脂汚れを落としやすくするほか、洗剤の酵素を活性化して、黄ばみのもととなる皮脂汚れを洗い落とす。衣類のシワを伸ばしながら乾燥させる「風アイロン」では、時速約300kmの風で衣類の温度を約60度に保ちながら乾燥させることで縮みを防ぐ。シワが伸びるまで高湿を保ち、シワが伸びたら低湿にして、一気に衣類を乾燥させる湿度コントロール機能を備える。サイズはW735×D620×H1,060mm、重量は85kg。洗濯・脱水容量は10kg、乾燥容量は6kgとなっている。左開きタイプと右開きタイプを用意。カラーはシャンパンとシルバー(左開きタイプのみ)。日立アプライアンスは同日、本体幅60cmの「ビッグドラム スリム」も発表した。推定市場価格は、操作部にタッチパネル液晶を採用した「BD-ST9700」が税別330,000円前後、大型ホワイト液晶を採用した「BD-S8700」が税別290,000円前後。温風ミストシャワー機能を省略した洗濯容量9kgの「ビッグドラム BD-V5700」の推定市場価格は税別260,000円前後だ。
2014年08月26日日立アプライアンスは23日、容量670Lの冷蔵庫「真空チルド R-X6700E」を発表した。発売は9月4日。価格はオープンで、市場想定価格は税別420,000円前後。R-X6700Eは、光触媒を用いて発生した炭酸ガスを充満させることで、栄養価を保ったまま野菜を保存できる「スリープ野菜」機能を新しく搭載。野菜室は炭酸ガスをためておけるように密閉性の高い構造になっている。湿度を保ちつつ結露を抑える「うるおいユニット」も搭載している。肉や魚の保存に適した「真空チルドルーム」には、辛み成分と抗酸化成分を放出する「抗酸化フレッシュカセット」を搭載しており、タンパク質の劣化を抑制する。また、ファンの回転と2つのヒーターで霜をとかす「ハイブリッド除霜システム」を採用し、省エネ性能も高めている。外形寸法はW825×D728×H1833mm、内容積は冷蔵室が346L、冷凍室が204L、野菜室が120Lとなっている。カラーはグラデーションマグノリア、クリスタルミラー、クリスタルシャンパンの3色。R-X6700Eのほかに、「Xシリーズ」として容量620Lの「R-X6200E」、容量565Lの「R-X5700E」、容量517Lの「R-X5200E」を用意する。R-X5700EとR-X5200Eは9月18日に発売する。「Xシリーズ」の下位モデルとして「Gシリーズ」「Sシリーズ」も9月18日から順次発売する。
2014年07月23日日立製作所は6月5日、サイバー攻撃に悪用されるマルウェアの挙動を自動的に解析するマルウェア解析システムの試作に成功したと発表した。同システムでは、OSやソフトウェアのバージョンが異なる環境下で、マルウェアの挙動解析を自動的に行えることに加え、環境依存型のマルウェアの挙動把握やマルウェアが影響を受ける環境の特定を容易に行うことができる。これまで高度な専門知識を有したマルウェア解析者が手作業で行ってきた一連の解析作業(動的解析、観測、挙動解析、レポート)を自動で行うことで、解析全体にかかる時間を75%短縮する。試作したマルウェア解析システムに用いた主な技術は、「多種動的解析環境の構築」「マルウェア特徴情報の抽出」「外部のマルウェア解析サービスと連携」。「多種動的解析環境の構築」では、環境によって挙動の異なるマルウェアを解析するため、複数種類の解析エンジンや、動的解析環境を用いてマルウェア解析システムを構築。動的解析環境は、従来から培ってきたマルウェア解析ノウハウに基づいてマルウェアの攻撃傾向を分析し、攻撃を受けやすい環境を選定・構築した。「マルウェア特徴情報の抽出」では、専門家のマルウェア解析ノウハウ(暗黙知)を形式知化して挙動を解析するとともに、解析結果からマルウェア特有の挙動を抽出する技術を開発。これはマルウェアが解析を逃れるために備えている隠匿機能や不審なネットワーク接続のマルウェア特有の不正行動を抽出するもので、容易にマルウェアの脅威を明らかにする。文書ファイルなどの機密情報に寄生するマルウェアはマルウェアの解析作業を外部に委託しづらいという課題があったが、マルウェアが寄生する機密情報を外部に提供することなく、外部のマルウェア解析サービスと連携することで、機密保護しながら解析の精度を高める技術を開発した。試作したシステムは、総務省実証事業「サイバー攻撃解析・防御モデル実践演習の実証実験の請負」におけるマルウェア解析の実証の成果を活用している。
2014年06月06日日立製作所(以下、日立)は3月11日、イベント会場や空港など多くの人が集まる大規模重要施設におけるセキュリティの強化に向けて、利用者の利便性を損なわずに安全性を向上する、「タッチパネルに触れるだけで本人を認証できる指静脈認証技術」、「複数箇所を同時に検査できる危険物検知技術」、「服装や手荷物、移動ルートから人物を特定する不審者追跡技術」の3つの新技術を開発したと発表した。「暗証番号の入力と同時に指静脈を認証するタッチパネル型指静認証技術」では、施設の入館時において4桁の暗証番号を入力する際に、高い精度で本人認証が可能な指静脈認証技術を開発。これは、光を透過する透明なタッチパネルと組み合わせることにより、タッチパネルに接触すると同時に接触した指の静脈パターンを撮影し、事前に登録された静脈パターンと照合することによって本人を認証する技術で、簡便な暗証番号入力と指静脈認証が同時にできるので、人の流れを停滞させずに高い精度で本人を認証する。「装置一台で施設内の複数地点を同時に検査する質量分析型の危険物検知技術」では、空気を吸引するパイプが多数つながれた質量分析装置を利用して、施設内複数地点の危険物を短時間で効率的に検知する技術を開発。本技術では、施設内に配置したパイプから、複数地点の空気を同時に吸引することで効率的に分析。不審物から危険物質が検出されたときに、それがどの地点で吸引されたかを特定するために、複数本のパイプの組み合わせを変えながら吸引と分析を繰り返すことで、得られた検出信号から発生地点を明らかにする信号処理技術を開発した。「服装や手荷物、移動ルートなどを手がかりに人物を特定する不審者追跡技術」は、混雑する施設で、たとえカメラ映像に顔が映っていなくても、服装や手荷物の色、移動した経路(軌跡)など断片的な情報を利用して、不審者を高速、高精度に探し出す追跡技術を開発。蓄積された大量の監視カメラ映像の中から効率的な検索を行なうために、人物のパーツ(顔、頭部、口元、上半身、下半身)ごとの特徴(形状、色)を自動で抽出してデータベースに格納。さらに、人物の移動軌跡情報を抽出し、パーツ情報と紐付けて登録することで、"上半身は青シャツ、下半身は黒ズボン、緑のバックを背負い、廊下を通り過ぎて行った"といった条件で不審者の検索を行なう。開発した3つの新たなセキュリティ技術をITで連携することにより、どの人物の荷物から危険物が検出され、その人物がどのような軌跡で施設内を移動し、現在どこにいるのかを知ることができ、また本人認証や手荷物に対する検査結果から、安全と評価された人物やモノは、顔認証などウォークスルー型の簡便なチェックにするなど、安全性評価に応じた利便性の高いセキュリティサービスが可能になるという。
2014年03月12日茨城日立情報サービスは1月22日、鋳造シミュレーションシステムの最新版「ADSTEFAN Ver.2014」を同日より発売すると発表した。「ADSTEFAN」シリーズは、ブラックボックスである鋳型内への溶融金属流入状態や凝固過程をシミュレーションし、その過程を三次元で視覚的に表現することで、鋳造欠陥を事前予測などができるシステム。1999年に初期バージョンを発売して以降、解析処理の高速化や操作性の向上などの研究を進め、毎年バージョンアップをしてきた。鋳造欠陥がより少なくなる真空ダイカストにおける減圧状態を解析するためには、気液二相流解析を行う必要があったが、この解析では、気液界面がさまざまに変形するため、計算が複雑になりコンピュータへの負荷が大きくなるという問題があったという。最新版では、流体計算を改良したことで、従来よりも簡単かつ高速に解析できるという。また、湯流れ解析に溶湯の流れのみを扱う単相流ベースの解析手法を新たに採用したことで、従来の気液二相流解析と同等以上の性能を維持しながらも速度向上が望めるほか、真空ダイカスト鋳造法向けの境界条件設定機能追加したことで、金型合わせ面からの空気流入による圧力一定化が再現可能となり、シミュレーション精度が向上するとしている。さらに、金型内にパイプ状の空間(水冷管)を設けて水を流すことで、金型と製品の冷却時間の詳細なコントロールが可能となったほか、この冷却をより忠実に再現するため、冷却水の流量を考慮する機能を追加し、金型温度変化の予測精度が向上したという。そのほか、解析結果同士の四則演算、編集、CSV形式ファイル出力機能を実装したほか、モデル/解析条件/解析結果などの自動一括出力が可能となった。また、STLファイルの設定画面にモジュラス(鋳物の体積と冷却表面積との比)の表示を追加したという。なお、同社は今回の日本語版に続いて英語版、中国語版を順次販売するとしている。
2014年01月22日米PTCは12月11日(現地時間)、日立製作所 交通システムが同社のPLMソフトウェア「PTC Winchill」を軸とするPTC製品開発ソリューションを導入したと発表した。日立製作所 交通システムは、英国の都市間高速鉄道計画「Intercity Express Programme(IEP)」において600の車両の製造および20年以上の保守事業を受注し、現地生産するための拠点を建設することが以前から決定している。それに伴い、生産プロセスの自動化・省力化などの新しい生産体系の導入する必要があったほか、マルチCAD環境でもCADデータを柔軟に管理できるシステムや設計BOM(部品表)の管理機能も必要だったという。そこで、鉄道車両、運行管理、信号システム、鉄道設備の設計、製造、保守サービスといった分野でPTC製品開発ソリューションを採用。これにより、製造部門では従来より精細な開発計画が立てられるようになったほか、部品の発注から車両完成までの生産リードタイムをこれまでより20%短縮できるようになったとする。また、BOM情報の精度が向上したことで製造現場における作業量の可視化が実現できたという。今回の成果を受け、日立製作所 交通システム 笠戸事業所 業務改革推進室 主任技師 角廣崇氏は「製品開発プラットフォームの中心として導入したソリューションによって、各種CADデータを単一のリポジトリに保存管理でき、作業フローの改善や業務プロセスを自動化できた」とコメントしている。
2013年12月12日日立製作所は25日、英国運輸省の都市間高速鉄道計画(IEP)について、同社が出資するアジリティ・トレインズ社を通じ、正式契約を締結したと発表した。アジリティ・トレインズ社は2009年2月、同計画に関する優先交渉権を獲得し、正式契約に向けた交渉を実施。一時は契約交渉が凍結されたものの、昨年3月より契約交渉を再開。最終契約締結に至った。この契約にもとづき、アジリティ・トレインズ社は約30年にわたり、イギリスの主要路線である「East Coast Main Line」「Great Western Main Line」を走行する車両のリース事業を展開する。日立はアジリティ・トレインズ社のリース事業向けに計596両の車両を製造し、27年半にわたる保守事業について一括受注する。また、IEPを含め今後のイギリスおよびヨーロッパにおける鉄道システム事業強化に向け、イングランド北東のダーラム州ニュートン・エイクリフを第1候補に、新たな鉄道車両の生産拠点を設立する予定とのこと。日立製作所執行約社長、中西宏明氏は、「本件は日立が社会イノベーション事業を通じてグローバルな成長をめざす上で、非常に大きな一歩。高信頼・低環境負荷かつ快適な旅客サービスの提供と、世界トップクラスの生産設備を備えた新拠点の設立を通じて、日英両国の良好な互恵関係構築に貢献すべく努力して参ります」とコメントしている。この件については国土交通省からも発表があり、IEP(老朽化した主要既存路線向けの高速鉄道車両の更新プロジェクト)が「英国鉄道史上最大規模」(約45億ポンド、日本円で約5,400億円)のプロジェクトであり、イギリスの社会経済にとって大きな意義を有するものであることを強調。羽田雄一郎国土交通大臣は、「鉄道発祥の地で我が国の鉄道技術が貢献できるのは大変喜ばしいこと」「国土交通省では、総理のリーダーシップの下、トップセールス、公的金融支援等、様々な形で積極的な支援を行ってきたところであり、本プロジェクトを契機に、日英関係のさらなる発展を期待しています」とコメントした。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月26日日立コンシューマエレクトロニクスは11日、放射性物質が放射するガンマ線(放射線)の線量を測定した結果とカメラで撮影した映像を重ね合わせ、放射線量の高低を色分けして確認できる放射線測定装置を新たに開発したと発表した。3月下旬から、自治体や建設会社などに向けて販売を開始する。同装置では、測定対象から離れた場所から広範囲(10mの地点での視野角8m×8m)の放射線量を測定し、放射線量の高低分布を、モニター上に色分けして表示する。また、測定した放射線の種類(セシウム134、セシウム137、ヨウ素131)の識別も可能となっている。日立コンシューマエレクトロニクスでは、同装置を用いることで、「放射線測定において作業者が測定対象に近接することなく線量の高い場所が特定でき、測定作業の効率化も図れる」としている。現在、各地で除染活動が始まっているため、除染前後の放射線量の確認などへの活用も可能。さらに、病院や研究所などの放射線を取り扱う施設での放射線測定など、「さまざまな用途で使用できる」(同社)。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年03月13日日立キャピタル損害保険(株)は、業界で初めてという性別・職種によらず同じ保険料で、加入のし易い所得補償保険として、「リビングエール」を発売する。平成17年の厚生労働省「社会福祉行政業務報告」によると、生活保護開始の主な理由では、「世帯主の傷病」が41.3%となっていて、働き世代が傷病などで働けなくなると収入が大幅に減少することから、たちまち生活が困窮してしまう現状にある。これまでは職種別の保険料。転職では通知義務がこれまでの所得補償保険は、職種により保険料が異なるため、自分がどの職種に該当し払込保険料がいくらになるかが判らなかったり、また仕事が変わった時の通知義務など、面倒で加入し難いという顧客の声があったという。そこで同社では、この経済的な不安を解消し、早期の就労への復帰を支援し生き生きとした生活を送りたいという社会ニーズに応えるべく、加入し易く広く普及を図るための商品として、今回発売したという。なお同保険は、職種を問わずに加入できるようにしたことで、職種変更の通知義務もないことと、従来型商品より最大55%の値下げを行ったことで、加入し易くなったとしている。
2010年10月15日