「microdiet.net」の調査レポートダイエット情報発信サイト「microdiet.net」では、調査レポート「お腹を温めてキレイになる!あったか~い腹巻で温活ダイエット」を公開中だ。冷やしてはいけない臓器お腹を手で触ってみると「冷たい」と思うことはないだろうか。これは、内臓が冷えている証拠。内臓の冷えは、内臓の機能の低下を表しており、胃腸に負担がかかったり、腸内環境が悪化したりしている。胃腸の機能低下は、ニキビ・吹き出物などの肌荒れにも直結するもの。口周りやあごにニキビがある人は、胃腸が冷えているのかもしれない。また、「とても冷えやすい臓器」といわれている「腎臓」は、血液の濾過をおこない、老廃物や不要な成分を排出する器官。冷えによる腎臓の機能低下はむくみを生み、セルライトや脂肪がつく原因となる。生理痛も生理不順もさらに子宮周辺の血流が悪くなるとホルモンバランスも崩れてしまい、生理痛がひどくなったり、生理不順を引き起こしてしまったりする。腹巻で血流の回復をお腹周りの血流改善に効果的なのが「腹巻」だ。最近は薄手のものや、かわいいデザインのものも多数販売されており、女性でも使用しやすい。お腹の血流を良くすると、多数の臓器の血流が良くなり、様々な症状が改善されるだけでなく、熱を生み出すためのエネルギーが発生。カロリーが消費されるためダイエット効果も期待できる。また、「足が冷たい」と感じている人も、お腹を温めることによって足に流れる血液が温められるため、効果的だ。(画像はプレスリリースより)【参考】・『お腹を温めてキレイになる!あったか~い腹巻で温活ダイエット』microdiet.netレポート
2015年12月31日調査レポート公開中「microdiet.net」では、『冬の乾燥から髪を守る!サラツヤ潤い髪をキープするには』の調査レポートを公開中。「microdiet.net」は、ダイエット情報発信サイトだ。冬場の乾燥冬場の乾燥は、肌だけでなく、髪にとっても天敵。手触りが悪いだけでなく、放っておくと切れ毛や枝毛の原因にもなる。冬場に潤いのある髪を保つためには何が必要なのだろうか。美しい髪を保つために必要なのは、トリートメントケアだけでなく「髪によい食品を摂る」こと。では、髪によい食品とは何だろうか。良質なタンパク質髪の成分は「ケラチン」というタンパク質。つまり、髪には良質のタンパク質が必要不可欠だ。タンパク質の中で特によいとされているのが牡蠣。牡蠣には、亜鉛も多く含まれているため、タンパク質が髪に変わるための新陳代謝を活発にする。また、卵や魚などもビタミンやミネラルをバランスよく含んでいるため適している。特に、オメガ3脂肪酸を多く含むぶりやさば、さんま、いわしなどは、新陳代謝を活発にし、髪を作るサイクルを潤滑にする。ナッツや海藻類もナッツにも髪にいい亜鉛や、オメガ3脂肪酸などが含まれているものが多く、海藻類に含まれるヨードも甲状腺ホルモンを促して新陳代謝を活発にする。(画像はプレスリリースより)【参考】・『冬の乾燥から髪を守る!サラツヤ潤い髪をキープするには』microdiet.netレポート
2015年12月28日エンタープライズセキュリティの米ブルーコートシステムズは11月6日、モバイルセキュリティに関する調査レポート「2015 State of Mobile Malware(英文)」を発表した。レポートでは、モバイルマルウェアの最新トレンドをもとに、企業の防御を強化する提案や、モバイル端末ユーザーへの啓発や、将来的なモバイルの脅威について説明している。2015年に最も脅威をもたらしたものは、モバイルのランサムウェアだった。これに続くものがスパイウェアで、ユーザーに気づかれないようにデバイスへインストールされ、持ち主の行動やオンライン環境での活動を犯人に筒抜けにする。また、感染する経路を表す「脅威ベクトル」の順位では、昨年2位に落ちたポルノサイトが1位に返り咲いた。割合も、2014年の16.55%から36%へと飛躍的に増加している。なお、マルウェアの種別では、トップがランサムウェア、2位が望ましくないソフトウェア(PUS: Potentially Unwanted Software)、3位は情報漏えいだった。1位のランサムウェアでは、高度な暗号技術を駆使したSimpleLockerのようなランサムウェアがモバイル端末界に登場した。これに感染すると、音楽ファイルや写真、その他の文書ファイルなどを開けなくなり、タイムリミットを過ぎるとファイルが永遠に開けなくなると恐喝。解除するために、ビットコインのような追跡できない形での身代金の支払が要求される。2位のPUSは通常、「アドウェア」や「スパイウェア」のように、ユーザーのオンライン活動や個人データを盗み見たり、広告を表示したりする。同社の調査チームは、一般的なマルウェアの中でもこの種のソフトウェアの数が急激に増えていることを確認しており、その変化はモバイル分野においても同様だという。挙動の怪しいこのようなモバイルアプリは、ユーザーを欺く広告や、不要なプログラムのインストールを仕向けるソーシャルエンジニアリングを通じてモバイル端末に侵入する。モバイルセキュリティの未来に関する考察の1位は「モバイル決済」で、モバイル決済システムが大きく成長し、非接触決済などのサービスに生体認証や二要素認証といった、さらなるセキュリティ機能が使われるようになると予測している。2位の「従来のPCおよびモバイルプラットフォームのサポート」では、脅威に対して脆弱なモバイル端末が市場に数多く出回っていることを指摘。このようなデバイスはOSアップデートが行われないため、従来型のPCプラットフォームとモバイルプラットフォームの両方をサポートできるセキュリティソリューションの市場が促進されると予想している。3位は「脆弱なデバイスへ、無線通信を経由したアップデートが進む」とされている。携帯電話通信事業者と端末メーカーは、脆弱デバイスへ優先的に重要なアップデートを無線通信経由で配布するプランの策定に動いているものの、その動きは鈍く、モバイル市場でこのセグメントが成熟するにはまだ時間を要するという考えを示している。
2015年11月11日パロアルトネットワークスは11月2日、攻撃的な「CryptoWallランサムウェア」の進化に関する調査レポートを公開した。このレポートは、サイバー脅威アライアンス(Cyber Threat Alliance:CTA)の共同創設者であるFortinetとIntel Security、Symantec、および同社によってまとめられた。ランサムウェアは、サイバー犯罪者が被害者のデータを暗号化して身代金目的でそのデータを保持することができるマルウェア。通常は電子通貨を使用して被害者が支払いを行うと、サイバー犯罪者からデータのロックを解除する鍵を受け取ることができるが、支払わない場合、バックアップしていないデータが失われてしまう。今回のレポートは、3億2500万ドル以上もの被害をもたらした高収益ランサムウェア群の攻撃ライフサイクルに関する考察と、予防や攻撃緩和に関する推奨事項をまとめている。調査によると、被害者がファイルを復号しアクセスできるようにするための身代金を含めて、攻撃者側に3億2500万ドルの収益をもたらしたことがわかった。ランサムウェアであるCryptoWallの感染試行回数が40万6887件に達しており、4046件のマルウェアサンプルが同アライアンスによって回収されている。また、監視によって、サイバー犯罪者によるコマンド送信・データ受信に使用された839件のサーバ用コマンド・アンド・コントロールURLが特定され、これらの分析から、全世界で数億ドルの損害と数十万人の被害者がいることが判明している。レポート内の主な調査結果とインテリジェンスは、いずれもCTAメンバー各社が所有するCryptoWallバージョン3の脅威に関する可視化情報に基づいており、今回収集したデータの範囲外で、影響が拡大することもありうるという。CTAは同レポートで、CryptoWallバージョン3やその他の高度なマルウェアの被害に遭っていないユーザーや組織の参考となる、4つの推奨対策を提案している。OS、アプリケーション、ファームウェアが最新バージョンに更新されているかを確認する知らないメールアドレスからのメールや、特定ファイル種別の添付ファイルといった典型的なフィッシング詐欺の手口に注意するWebブラウザを最新に保つ。JavaやFlashなどのブラウザ・プラグインが自動的に実行される設定を無効にする企業ネットワーク内のアクセス・ポリシーやセキュリティ・ポリシーを再検討し、不必要なシステムやユーザーから重要なインフラへのアクセスを制限する
2015年11月05日トレンドマイクロは10月13日、日本に関連したアンダーグラウンドサイトの実態調査レポートをセキュリティブログで公開した。今回のレポートでは、Torネットワーク上で11ドメイン、2,224サイトを調査。明らかになった主なサイトや情報は以下の通り。日本語で情報がやりとりされているサイト「Onionちゃんねる」:「Tor」ネットワーク内に設置された最大のアンダーグラウンド掲示板。「Tor 2ちゃんねる」の通称でも知られている。密売・密輸のサービスや薬物取引等、法律で禁止された行為(薬物のやり取り、マネーミュールなど)に関するトピックが中心。「恒心教サイバー部」:「0chiaki」という名称で活動していたハッカーが運営していたとされる会員制サイト。調査では、窃取されたアカウント情報やハッキング関連情報などがメンバー間で共有されていることを確認した。「JPON EXTREME」:電話帳検索サイトで1993年以降の延べ6億以上の電話番号の検索が可能であると説明している。情報の入手元は不明であるものの、 電子通信会社から入手されたものとは考えにくい。「マジカルオニオン」:児童ポルノに関するコンテンツ取引を行う専門サイト。ユーザーは、自身のアカウントを作成後「マジカルポイント」を購入する必要がある。「トリップde私書箱」:匿名での情報交換を可能にするバーチャル私書箱サービスを提供するサイト。英語などで日本に関する情報がやりとりされているサイト「Orda Project」:個人情報や窃取済みアカウント情報等が提供されているサイト。このサイト内の各種フォーラムでは、クレジットカード情報、PayPalアカウント情報、Secure Shell(SSH)アカウント情報等が、さまざまな価格で提示されている。掲示板上では、窃取したクレジットカードが有効かどうかを確認するための検証ツールも非合法で提供されている。「FAKE PASSPORT.ONION」:日本を含む12カ国の偽造パスポートを販売するとするサイト。日本のパスポートは700米ドル(米国は1000米ドル、英国は900米ドル)。この他、Torネットワーク上ではないが、You TubeやTwitter上で、日本語でDDoS攻撃ツールを売買しているアカウントも確認(1000円~3000円分のプレイステーションストアカードを要求)。調査の結果、国内のアンダーグラウンドサイトの多くは、個人のハッカーによる情報交換が主であり、マーケットとしての機能はほとんど確認できなかった。アンダーグラウンドサイトの特徴として「匿名性」「排他性」があるという。ただ、日本国内のユーザーから窃取/詐取された情報が、実際に世界のアンダーグラウンドマーケットで売買されている実態もあった。日本のクレジットカード情報の平均売価60ドルは、米国などの他国と比べても最高値となっていたという。日本のサイバー犯罪者は、不正プログラム作成に必要なノウハウは不十分であるようだが、他の地域のアンダーグラウンドから不正プログラム作成ツールを購入するなど、こうした不正活動に大きな関心があることが伺え、日本人によるサイバー犯罪が今後活発化することが予想されるという。
2015年10月14日アドビ システムズは、IT大手アドバイザリ会社である米・ガートナー社の調査レポート「Magic Quadrant for Digital Marketing Analytics(デジタルマーケティング・アナリティクス分野のマジッククアドラント) 2015年版」において、同社が「リーダー」に選ばれたと発表した。ガートナー社が「Magic Quadrant for Digital Marketing Analytics」調査レポートを作成したのは、今回が初めてのこと。実行能力の評価には、製品/サービス、総合的な存続力、販売/価格設定、市場対応力/実績、マーケティング、顧客エクスペリエンス、運用などの評価基準が含まれるという。アドビは、評価対象となった12ベンダーのうち「実行能力」において最高評価を獲得したということだ。今回の評価について、Adobe Analytics担当バイスプレジデントであるビル イングラム氏は、「Magic Quadrant for Digital Marketing Analytics調査レポート2015年版のリーダー・クアドラントにおいて、当社が実行能力で最高評価を獲得したことは、世界の著名なブランド企業がデジタルマーケティングを推進するうえで、AdobeMarketing CloudのバックボーンであるAdobe Analyticsを信頼していることを裏付けていると確信しています。当社の継続的なイノベーションにより、マーケターはワークフローを最適化して業績を向上させることができます。先日発表した業界初の機能である『Analysis Workspace』では、アドビのクリエティブ業界における豊富な知見を活かし、データサイエンティストが『分析における創造性』を発揮することや、より多くの社員がデータを高度に活用することが可能です」とコメントしている。また、顧客/パートナーのコメントとして、アウディのブランドポータル責任者、マイケル アドルフ氏は、「Adobe Analyticsにより、当社のチームはお客様にオンラインで情報を提供するうえでの最善の方法について洞察を得て、データに基づいた判断ができるようになりました。我々は常に、関連性が深く、影響力の強い情報と利便性、そして心に残るブランド体験のバランスを取ることに取り組んでいます」と述べている。このほか、スターウッドホテル&リゾートのデジタルアナリティクス担当アソシエイトディレクター、ジェン ヤセンダ氏は「お客様をよく知ることにより競争上の優位性を得ることができます。また、Adobe Analyticsの高度な分析能力により、検索チャネルのレポーティングとトラッキングの効率が大幅に向上します。AdobeAnalyticsのリアルタイムセグメンテーションにより、担当チームはパフォーマンスの詳細を把握できます」とコメントしている。なお、評価結果の詳細は、Adobe Experience ManagerのWebサイトで参照できる(英語のみ)。
2015年10月05日F5ネットワークスジャパンは10月1日、 顧客アンケート調査に基づく「2015年におけるアプリケーション配信の状況」レポートと、 サマリーを発表した。今回実施したアンケート調査は、 これらのアプリケーション サービスが実際にどれだけ活用されているのか、 IT担当者がどのサービスを重視しているのかを明確にすると共に、 新たなトレンドや技術が将来のアプリケーション サービスにどのようなインパクトを与えるのかを、 顧客の視点から導き出すことを目的としているという。このレポートはアプリケーション サービスの利用状況や問題意識を評価するため、北米地域の銀行、 金融サービス、 通信事業者、 公共団体、 消費財業界などの業界を対象に、300を超える企業・組織のIT担当者に、 2014年4月から7月の期間、 F5が初めて独自にアンケート調査を行い、 その結果をまとめたもの。それによると、ITマネージャの最優先事項は「アプリケーションの可用性」であることがわかったという。 回答者に「 なしでアプリケーションを展開することなど考えられない」という文を提示し、 空欄部分を埋めてもらった結果、 「可用性」と答えた回答者が40%で、 「セキュリティ」の33%を上回ったという。ただ、セキュリティの重要性も強く意識されており、回答者の半数以上が、 プライベート クラウドとモバイルアプリケーションが今後5年間の最優先事項であるが、 これらを安心して受け入れるには、 セキュリティの問題を解決する必要があると認識しているという。そのほか、ビジネスの俊敏性を実現するには、 プログラマビリティも重要になることが明らかになり、回答者の71%は、 製品開発時間を削減するためにSDNを展開するには、 API対応インフラストラクチャが「重要」あるいは「非常に重要」であると考えているという。F5では、「プログラマビリティは、DevOpsやSDN、さらにはクラウド コンピューティングにおいても、 キーとなる要素です。 ネットワーク基盤に対する各種のプログラム技術や機能が重要だとみなされているということは、 組織をまたいだネットワーク サービスの自動化やオーケストレーションの採用に向けた動きが、 着実に進んでいることを示しています」と分析している。また、回答者の2/3以上がSDNを展開する理由として「運用コストの削減」を挙げているという。
2015年10月01日ボーダフォン・グローバル・エンタープライズ・ジャパンは9月8日、2015年度版の「M2M普及状況調査レポート」を発表した。これは同社がM2M市場の啓蒙を目的に行っているもので、今回で3回目の実施となる。ボーダフォンというと、世界的な携帯電話の通信キャリアとして有名だが、M2Mに関するビジネスは同社の中でも独立して活動しており、全世界で1400名以上のスタッフが専任チームとして活躍しているという。また、同社が管理するネットワーク上には2290万のM2M通信機器が、500以上の一般的な3Gや4G/LTE網とは独立したM2M専用のネットワークに接続されているとする。さらに、自社ネットワークは26カ国で提供しているほか、パートナーおよび提携プログラムを55カ国以上で実施しており、自動車をはじめとするさまざまな分野でM2Mサービスの提供を行っている。今回のレポートでは、前回(2014年度)に比べて、調査範囲を2カ国増となる16カ国(アジア太平洋は日本のほか、オーストラリア、インド、韓国、中国、ニュージーランドの6カ国)としたほか、対象企業も100名規模の中小企業から10万人規模の大企業まで全659社とし、その事業分野は「自動車」「家電」「エネルギー」「ヘルスケア」「製造」「小売」「運輸」の7つとなっている。調査の結果、グローバルのM2M普及度合いは北中南米地域で17%、欧州で31%、AMEAP(アジア・中東・アフリカ・太平洋地域)で35%となっており、AMEAPが高い値を示す一方で、北米が低く、これについて同社のM2Mジャパン カントリーマネージャーである阿久津茂郎氏は、「北米地域として新たにカナダを加えたこと、ならびにスマートメーターの普及率が鈍化傾向にある」といった背景から、低い値にとどまっているとの見方を示す。また、業界別で見た場合、エネルギーおよびユーティリティ、自動車、小売が30%を超したほか、家電やヘルスケアおよび製薬でも30%近くの普及度を示している。特に小売の伸びが高く、「サプライチェーンの効率化を図るアセットトラックメントやデジタルサイネージ、エネルギーマネジメントなどが数字としてけん引したことが背景となっている」(同)とする。日本地域個別の値は公表されていないが、「世界の流れをほぼ似たような値」(同)とのこと。ただし、「世界的な導入に向けたスピード感と比べて、時間差が存在しており、グローバルで競争力を高めていくためには、そうした点を解消していく必要がある」(同)ともしている。また、日本企業が一番関心が高い点がROI(Return On Investment)であるとのことで、この点に関しては、「導入済みのうち83%の企業が競争優位を獲得できたほか、59%が高いROIを獲得、そして54%が12カ月以内にROIを確保できた」(同)としている。ちなみに日本地域でのIoTやM2Mへの注目度は確実に高まりを見せてきており、すでに導入済みの企業でもその展開範囲や展開数を増加させる傾向にあること、ならびにこれまで検討中であった企業が、実際の評価や小規模導入フェーズに移行していることも強調された。「日本の企業に対して申し上げたいのは、組織横断的にM2Mプロジェクトを進めるためには、役員レベルの現場へのコミットメントが重要。担当する役員の方々にはプロジェクトを引っ張っていくリーダーシップや将来像を示してもらいたい」と阿久津氏は、M2Mに興味を持つ日本企業にエールを送る一方、ボーダフォンでも90日間の評価プロフラムなどを提供していることに触れ、世界各国の電波認証を取得済みの接続端末などを活用して、低コストでの実証を実施してもらうことで、日本企業が持つ力強さをグローバルに向けて発揮していってもらえれば、とし、日本市場に強くコミットしていくとした。
2015年09月08日「紫外線の対策」に関連する役立つ調査結果とは?マイボイスコム株式会社は「紫外線の対策」に関連する調査を実施した。調査方法はインターネットで、調査の対象はMyVoiceアンケートモニターだ。また回答者数は10,827人である。調査によって紫外線対策が気になる人は全体の6割で、現実に紫外線の対策を行っている女性は9割弱という結果が示された。また紫外線対処を行う時期は【春~夏シーズン頃】が一番多く、次に多かったのは【季節に関係なく1年間を通して対処する】だ。紫外線対処、具体的に何をしている?続いて「紫外線への対処について、どんなことを実行しているか?」と質問したところ、6割以上の人が【日焼け止めを使う】と答えており、以下は【帽子をかぶる】【紫外線の防御効果がある、スキンケアアイテムを用いる】【UVカットの効果がある、基礎コスメを使う】などがランクインしている。女性の高い年齢層では【日傘を使う】や、【紫外線対処効果のある、スキンケアアイテムの使用】および【ストール利用】などの回答がみられた。さらに「紫外線の対策を実行する為の判断基準は?」に対して、【日差しの強さ】【屋外にいる時間】【太陽が当たる時間の長さ】などが上位に選ばれている。紫外線対処が気になる人は、このような調査結果を参考にして自身に適する紫外線への対策を考えてみてはいかが。(画像はプレスリリースより)【参考】・MyVoice プレスリリース (PR TIMES)・MyVoice
2015年07月29日クックパッドは6月15日、明日の食が見えるビッグデータサービス「たべみる」およびコンサルティングサービスを提供するトレンド調査ラボにおいて、県別データの提供を開始した。同サービスは、レシピサイト「クックパッド」の検索データを活用した、食品製造業・流通業・小売業向けのデータサービスで、月間延べ5,000万人超が利用するクックパッドの検索キーワードを対象に、食材・地域・季節・食用シーン(誕生日や運動会など)といったさまざまな切り口で分析を行うことができる。同社によると、導入企業からの要望や大手小売業から地域別の商品開発強化の方針が打ち出されたことを受け、従来の地域別データに加え、新たに県別データを有償レポートとして提供するに至ったという。
2015年06月16日アドビ システムズは、IT大手アドバイザリ会社である米・ガートナー社の調査レポート「Magic Quadrant for Multichannel Campaign Management(マルチチャネルキャンペーン管理分野のマジッククアドラント) 2015年版」において、同社が「リーダー」に選ばれたと発表した。ガートナー社は「リーダー」を、「簡易的なキャンペーンや先進的なキャンペーン、さらにはデジタルマーケティングとの統合に向けた全体的なキャンペーンの管理において、一貫して非常に優れた成果を挙げて」おり、「市場における高い知名度、市場占有率、普及率を有しているほか、キャンペーン管理ビジネスを成長させる戦略的なビジョンも備えて」いる企業であると定義し、評価している。また本レポートにおいて、アドビ システムズは2年連続で「ビジョンの完全性」の最上位を獲得したほか、「実行能力」についても大幅に評価を上げた。「ビジョンの完全性」の評価基準となったのは、市場ニーズの把握、マーケティング戦略、販売戦略、サービス/製品戦略、ビジネスモデル、垂直的市場/業種別戦略、地域戦略などで、「実行能力」については、製品/サービス、総合的な実行可能性、販売/価格設定、市場対応力/実績、マーケティング、ユーザー対応、運用などが挙げられいる。今回の評価について、Adobe Campaign担当バイスプレジデントであるシュテファン・ディートリッヒ氏は「顧客がオンラインやオフラインのさまざまなチャネルを通じてブランドと関わっているため、マーケターがカスタマージャーニーの全体像を把握するのが困難になっています」と述べたうえで、Adobe Marketing Cloudにおけるクロスチャネルキャンペーン管理プラットフォームであるAdobe Campaignの優位性に言及。昨年だけで600億通以上の電子メールが配信され、1ドルの投資につき平均39ドルの利益がもたらされたという同ソリューションでは、「企業のあらゆるチャネルを横断したキャンペーンの効率化、統合化および高度にパーソナライズされたコンテンツを活用したすべてのデジタル顧客接点における消費者とのエンゲージメントを支援します」とコメントした。なお、評価結果の詳細はガートナー社のWebサイトにてダウンロード可能となっている(英語のみ)。
2015年04月21日IEEEは4月20日、「IoTに関する調査」の結果を発表した。このレポートによると、2025年には、日常生活で利用するデバイスの制御に「人間の思考」が使われると考える人が多いことがわかった。今回の調査は3月2日~6日にスペイン・バルセロナで行われたMobile World Congressの参加者やIEEEのソーシャル・コミュニティメンバーの3000人以上を対象に行われた。これによると、10年後の玄関ドアの開錠方法について回答した人の35%が「思考による制御」を最も望ましい方法として選択した。この数字は、生体認証や網膜スキャン、携帯電話、モーション・センサー、手動を選んだ人の割合を上回ったという。家の照明についても同様の傾向が見られ、33%以上が「思考による制御」を選んだ。こちらは、携帯電話などの"モバイルコントローラー"を選択した人が30%、モーション・センサーが27%となっており、手動と回答した人は8%に過ぎなかった。これらの回答の多くに男女差はあまり見られなかったものの、車の自動運転に対する考えは割れた。自立型運転を望む男性は56%いるのに対し、女性はわずか12%だった。IEEEメンバーのディオゴ・モニカ氏は、「脳波でテクノロジーを制御できるようになるとみられる中、IoTネットワークを行き来する個人や企業の情報保護のため、セキュリティ対策を万全にしておく必要がある」と見解を述べた。
2015年04月20日シマンテックは4月14日、インターネット上のセキュリティに関する調査レポート「Internet Security Treat Report」の2014年版(英語版)を公開した。20回目に当たる今回は、ゼロデイ脆弱性への攻撃が過去最多になり、標的型攻撃、個人情報の流出などが続いている現状が示された。また、モバイル向けの攻撃、SNS、IoTといった新しい分野への攻撃もさらに拡大しているという。レポートによれば、標的型攻撃を狙ったスピアフィッシングメールの数が漸減傾向にあり、これは一連の攻撃(攻撃キャンペーン)ごとに送信される攻撃メールが減少しているためで、それに対して攻撃キャンペーン自体の数は増加。同社のセキュリティレスポンスチームの浜田譲治シニアマネージャは、「よりピンポイントに狙ってメールを送信しているのではないか」と分析する。ターゲットとしては、2011年には従業員2,500人以上の大企業が5割を占めていたが、14年にはそれが41%まで減少。中規模企業が18%から34%に上昇しており、狙われる企業範囲が拡大した。実際に送信される攻撃メールは、38.7%が.DOCファイル、22.6%が.EXEファイルと、実行ファイルやスクリプトファイルが多く、受信者をだまして実行させようとしたものが多かった。「一番脆弱である"人"を利用して感染しようとする」と浜田氏。攻撃で狙われるのはOSやソフトウェアの脆弱性が多いが、特に最近はゼロデイ脆弱性が狙われる例が増えている。12年までは8~15件で推移していたが、13年に23件と増加し、14年も24件と過去最高を更新。浜田氏は、ゼロデイ脆弱性をついた攻撃の効果が高いため「儲かるから(攻撃者が)調査しているのではないか」と推測する。攻撃としては、クライアントへの攻撃だけでなく、サーバーへの攻撃も注目を集めた。特にWebの根幹技術の脆弱性であるHeartbleedやShellShockといった問題への攻撃が現れ、Heartbleed脆弱性が公開されたわずか4時間以内に悪用が始まっているなど、「攻撃のスピードが速い」と浜田氏は強調する。情報漏えいに関しては、1,000万以上のIDが盗まれた例は4件と、13年の8件に対して現象。ただ、数としては23%の増加となり、さらに漏えいした企業の20%が詳細の報告をしていなかったという。流出した情報は、インターネット上の闇市場で取引されており、例えばメールアドレスは1000件で0.5~10ドル、クレジットカード情報は0.5~20ドル、パスポートのスキャンは1~2ドル、クラウドサービスのアカウントは7~8ドル、といった価格で売買されているそうだ。マルウェアは相変わらず増加。亜種を含めて1日あたり100万のマルウェアが生まれ、全体では3億1,700万で前年比26%増。サンドボックスなどの仮想環境で不審なファイルを動作させてマルウェアかどうか判断するというウイルス対策ソフトの機能をかいくぐるため、仮想環境での動作を検知して動作を止めたり実行を遅延したりするマルウェアも全体の28%まで増加した。PC自体やファイルをロックするなどして使えなくして、解除のための金を要求するランサムウェアは前年比113%増と、増加傾向が続く。13年はPCをロックする攻撃が現れたが、ウイルス対策ソフトがこの解除に対応したことで、14年にはファイルを暗号化して使えなくするタイプに進化。暗号化は解読が困難で、写真などのユーザー作成データが暗号化されると致命的。この後、暗号化を解除するために金を支払えという脅迫に使われる。こうした暗号化のランサムウェアは13年と比較して「4500%増」と急激に拡大した。対象となるのはOffice/PDFファイル、写真ファイル、外部HDD、エクスプローラー経由で操作できるクラウドストレージなどが狙われているが、さらにNASドライブをターゲットにするSynoLocker、Androidを狙ったSimplockerといったマルウェアも登場。攻撃がさらに激しくなっている。モバイル向けでは、Google Playや非公式マーケットなどで600万のアプリを解析したところ、マルウェアが100万、悪質ではないが好ましくない「グレーウェア」が200万存在したという。また、広告アプリも100万存在していたそうだ。SNSを悪用したスパムも問題が深刻化。こうしたスパムのうち70%はユーザー自らが拡散するものだったという。これは、「シェアをしたら動画が見られる」といった宣伝文句でシェアやリツイートをユーザーに行わせる、というもの。例えば昨年8月に死去した米俳優のロビン・ウィリアムズの「生前のビデオメッセージが見られる」というものがあり、ビデオを見るためにシェアやアンケートの回答、ソフトウェアの更新(マルウェアがダウンロードされる)が強要される、というものだった(実際にそうした動画は存在しない)。ATMやPOSといった組み込み系への攻撃も現れ始め、今後はIoTデバイスも狙われる可能性がある。IoTデバイスそのものは、セキュリティ機能を組み込みづらい反面、攻撃も限定的になる可能性もあるが、通常はスマートフォンなどと接続してデータを送受信するため、スマートフォンやルーター、サーバーなどが狙われる危険性がある。シマンテックの調査では、ヘルスケアアプリの52%でプライバシーポリシーが明文化されておらず、20%が個人情報やログイン情報を平文で送信していた。アプリで取得された各種データは、アプリベンダー自身のサーバーだけでなく、アプリ分析、広告ネットワーク、ソーシャルメディアなど、複数のドメインで共有されており、最大で14ドメイン、平均では5ドメインにデータが送受信されていたという。レポートではさらに、アプリのインストール時にアクセス権限を認識していない人が25%いるなど、利用者側のプライバシーへの意識の低さも指摘している。
2015年04月15日セキュリティ企業の米FireEyeが4月12日(米国時間)に発表したレポート「APT 30 and the Mechanics of a Long-Running Cyber Espionage Operation」で発表した。同社のシンガポールにあるラボがあるマルウェアを発見したことから、調査を開始した。同社はこの攻撃組織をAdvanced Persistent Threatから「APT 30」と名付け、200以上のマルウェアサンプルとGUIベースのリモート制御ソフトウェアを分析してAPT 30が機能する方法を調べた。それによると、APT 30は、政治、経済、軍などが関係する機密情報の取得をミッションに掲げており、ターゲットの優先順位を定め、攻撃のためのマルウェアを開発するという形で機能しているとのこと。政府ネットワークや通常のインターネット接続ではアクセスできないネットワークへの侵入も行っているとみている。東南アジアとインドにおける政治的動向に強い関心を持っており、東南アジア諸国連合(ASEAN)サミット時や中国、インド、東南アジア諸国での領土問題が大きくなった際に活発化になる。政府や政府機関だけでなく、これら地域の動向を報告するメディアやジャーナリストに対する攻撃も測定したという。FireEyeがもう1つ、これまでのサイバー攻撃グループと異なる点として強調しているのが、APT 30チームの長期にわたる協業体制だ。チームはシフト制で協力しながら作業しており、首尾一貫した開発計画を持つという。APT 30が使っているマルウェアの1つがバックドア「BACKSPACE」(別名「Lecna」)で、モジュラー化された開発フレームワークを特徴とする。APT 30のチームメンバーは洗練されたスキルを持つプロ集団で、コールバック、更新管理などのBACKSPACEの持つ基本構造を土台に、必要に応じてさまざまなモジュラーを組み合わせて変種を構築しているとも報告している。チームが用いているツールには、ダウンローダー、バックドア、中央の制御、リムーバブルドライブやインターネットにつながっていないエアギャップネットワークに感染させるための技術コンポーネントなどが含まれており、自分たちのDNSドメインを登録してマルウェアのコマンドとコントロールを行うこともあるという。このほかにも、「SHIPSHAPE」「SPACESHIP」「FLASHFLOOD」などのマルウェアを調査した結果、2005年から開発の取り組みを進めているとの結論に達している。これは、APTが発見される前となる。FireEye Threat Intelligenceのセキュリティ専門家との調査から、APT 30の活動そのものは2004年にも遡るとしており、「活動期間という点では史上最長のサイバースパイ活動」としている。また、政府に有利となる機密情報を取得するという長期的なミッション、綿密に計画された一貫性のある開発活動などから、「政府が出資していると考えられ、中国政府の可能性が高い」と記している。
2015年04月15日日本HPはこのほど、2015年版のサイバーリスクレポートを発表した。レポートでは、2014年に企業を悩ませた主要なセキュリティ問題に関して詳細な脅威調査と分析を行い、2015年の動きを予測している。調査によると、侵入行為の44%は2~4年前に発生した脆弱性に由来しているという。攻撃者たちは、既存の技術を利用して、システムやネットワークへの不正アクセスを成功させている。2014年に悪用された10大脆弱性はすべて、数年前から数十年前に書かれたプログラムを利用したものだった。また、個人情報やクッキーなどのセキュリティ問題の脆弱性に加えて、サーバーの設定ミスが2014年のセキュリティ上の懸念に挙げられており、攻撃者がファイルに不必要なアクセスを行い、組織に攻撃を与えやすくなっているという。インターネットに接続する各種デバイス経由で作動する新たな攻撃手段は、IoT(Internet of Things)デバイスによって起こるセキュリティ問題に加え、2014年には携帯機器のマルウェアの検出件数が増加。コンピュータのエコシステムの拡大に伴い、企業が適切なセキュリティ対策を講じなければ、攻撃者は新たな侵入経路を探しやすい状況に陥っているとしている。ソフトウェア脆弱性の悪用で一般的に見られる主要原因は、欠陥、バグ、ロジックの不具合となり、脆弱性の大部分は、ソフトウェアプログラミングに共通するわずかなエラーが元となっている。攻撃者は、ソフトウェアの新旧の脆弱性を素早く見つけて侵入する。同社は対策として、包括的かつ迅速なパッチ適用や定期的な侵入テストと設定検証の実施、新技術を採用する前にネットワークのリスクを軽減するだけでなく、連携と脅威情報の共有や補完的な保護戦略の必要性を上げている。
2015年03月30日身だしなみを気にする?「身だしなみ」調査の結果!マイボイスコムは「身だしなみ」に関連する調査を実施した。MyVoiceのアンケートモニターが調査の対象で、調査方法はインターネット方式。そして回答者の数は12050名だった。身だしなみについて気になる人は、役立つ調査結果を参考にしてみては。「最初に身だしなみに気を使っているか?」の質問に対して、8.6%の人は【身だしなみにとても気を使う】と答えており、次いで【まあ気を使う】が53.7%で、あわせて62.3%の人が身だしなみに気を使っている。一方で【ほとんど気を使わない】と回答した人は5.2%だ。次に「身だしなみについて、意識して実践していることは?」に対して、【洗顔】がトップで、以下【寝癖や髪型を整える】【口臭の予防】【こまめに爪を切る】【歯の手入れ】がそれぞれ40%前後でランクイン!また女性の高齢層で多いのは、【爪をこまめに切る】【歯の手入れ】【ヘアを染める】【衣類の手入れ、しわや汚れのチェック】【靴の汚れチェックや手入れ】などのようだ。身だしなみの為に何を利用する?さらに「身だしなみを整える為に持ち歩いているもの、また使用しているものは?」について、使用しているのは【シャンプー】【歯磨き粉、歯間ブラシ、歯ブラシなど】【リンス、トリートメントやコンディショナー】、【洗顔料】などが上位に入った。また【タオルやハンカチなど】【ティッシュ、ウェットティッシュ】【リップクリーム】を持ち歩いている人が多い。さらに【清潔感】が、一番身だしなみで重視されていることがわかった。(画像はプレスリリースより)【参考】・マイボイスコム株式会社 プレスリリース (PR TIMES)・マイボイスコム株式会社
2015年03月27日博報堂行動デザイン研究所は3月25日、東京大学先端科学技術研究センター 渡邊克巳氏(専門:認知科学分野)の監修のもと実施した、生活者の「行動の習慣化」に関する調査の分析結果の一部をレポートにまとめ発表した。同レポートは、2014年12月5日~12日、首都圏の20~69歳の男女を対象に、「習い事(540サンプル)」「コーヒー(男性300サンプル)」「ノンシリコンシャンプー(女性300サンプル)」に関して、インターネット調査で実施したもの。行動デザイン研究所と東大先端研は、生活者の新しい行動がいかに定着し、また離脱にいたるのかという「行動の習慣化」、および「習慣行動の離脱」のプロセスを考察している。これまでマーケティング分野で理論的に解明されてこなかった「行動の習慣化」のプロセスを統計学、認知心理学の見地から解析し、要約として4つのトピックにまとめた。それによると、意識項目と行動項目の比較においては、生活者の好意(意識)と行動はリンクしないことが明らかになった。意識項目で「とても好き+やや好き」と回答したものの、同時に「頻度を減らすつもり/頻度を減らした/やめようと思っている」と回答した人は、好意を持っている総数の6割程度に及んだ。その一方、生活者の好意が減っているものの、習慣は惰性的に続いていると考えられることもわかり、生活者に最初の認知や理解を促すために「好意」を高めることは重要ではあるものの、継続的な習慣として根付かせるためには「好意」とは異なるアプローチを追求する必要があると考えられる。レポートはここからダウンロードが可能だ。
2015年03月26日エコンテは1月22日、企業のマーケティング担当者600人を対象に、コンテンツマーケティングに関する調査を行い、その結果を「コンテンツマーケティング調査レポート2015年版」として発表した。調査は、2014年1月26日から12月1日にかけて、全国47都道府県のメディア担当者を対象に実施し、600のサンプル数を集めたもの。これによると、コンテンツマーケティングを担当する人の属性は、30代以上の営業・販売職の課長クラスの男性。手法として最も力を入れているのは、ソーシャルメディアの活用だということが明らかになったという。また、コンテンツマーケティング対応を「アウトソース」している企業と「インハウス」で行っている企業の割合は半々という結果が得られ、アウトソースしている作業としては「デザイン(54.1%)」が最も多く、次いで「原稿執筆(30.9%)」となった。コンテンツマーケティングの効果を実感しているかという質問には、76.3%が「効果的」と回答。今後、コンテンツの発信量を「増やす」とした担当者は73.3%にのぼることから、引き続きコンテンツマーケティングに注力することが予測されるという。
2015年01月23日絶対に読んでおきたい調査レポート12月18日、サニーヘルス株式会社が運営するダイエット情報発信サイト「microdiet.net」にて揚げ物の太らない食べ方に関する調査レポートを公開した。魅惑の揚げ物高カロリーで高脂肪の食べ物といえば揚げ物。なぜかダイエット中に無性に食べたくなることが多い揚げ物。細くて華奢な女の子にかぎって好物だったりする揚げ物。みんな大好き揚げ物。そんな魅惑の食べ物、揚げ物は食べ方を工夫することでダイエット中でも食べることが可能になる。脂肪分を吸収させにくくする揚げ物だけ食べず、他の食材と一緒に食べる。食物繊維には脂肪の吸収を抑える働きがあるので、野菜やきのこ、海藻などを副菜に取り入れる。他の食材と揚げ物を一緒に食べることで、少しの量の揚げ物でも満腹感を得ることもできる。脂肪の代謝・消化を助ける脂肪を代謝してエネルギーに変えるために、ビタミンB2が多く含まれる肉や魚、チーズやマイタケ、エリンギなどを一緒に食べる。酵素には脂肪の吸収を緩やかにし、代謝を促進する働きがある。生の食べ物に含まれるので、生野菜のサラダを副菜に加えたり、揚げ物にレモン汁をかけたり大根おろしと一緒に食べるのも有効。食べる時間帯に注意一日頑張ったご褒美に夕食に揚げ物をたべたいところだが、体脂肪を蓄積させないためには昼食に食べるようにしたい。朝食では起床間もないため胃腸に負担がかかりやすく、夕食だと食後に消費するエネルギーが少ないため体脂肪になりやすい。昼食であれば食べた後に意識的に体を動かしてエネルギーを消費することも可能だ。揚げたてを食べる油は時間とともに酸化する。酸化した油は生活習慣病の原因にもなる過酸化脂肪酸に変化していることが多い。家で揚げ物を作る際には酸化しにくいオリーブオイルやキャノーラ油を選ぶようにしたい。(画像はプレスリリースより)【参考】・「揚げ物の太らない食べ方ってあるの?」microdiet.netレポート(PR TIMES)・ダイエット情報発信サイトmicrodiet.net
2014年12月22日ラックは12月16日、「日本における、標的型サイバー攻撃の事故実態調査レポート」を公開した。レポートは、特定の企業や組織を狙った「標的型攻撃」について、国内で実際に発生した約80件の実例を調査・分析し、判明した事実を解説したもの。併せて、複数の標的型攻撃の関連性についても解明を紹介している。具体的には、ラックが調査した約80件の標的型サイバー攻撃の被害事案をもとに、技術的なポイントと攻撃者の攻撃手法の傾向、事案間に共通して見られる事実を解説している。攻撃に使われるツールは、一般的に流通していないものや流通するツールをカスタマイズしたもので、ウイルス対策ソフトによる検出を回避しようとする意図が見て取れる。また、最新の攻撃手法も常に取り込んでいることがうかがえるという。また、複数の標的型サイバー攻撃の痕跡から、同一の攻撃者が異なる企業を同時に狙っている傾向がある。標的型攻撃を受けた複数の企業を調査することでわかった。発見したマルウェアは、通信先コンピュータのIPアドレスなどが、既に調査済みの事案のものと同一だったことから、感染原因も同一であると類推。早期解明につながったケースもあったという。
2014年12月18日popInは12月1日、レコメンドウィジェット型ネイティブアドのビューアビリティに関する調査「READ REPORT Vol.3 -ネイティブアドのビューアビリティについての一考-」を発表した。同レポートは、popIn Discoveryネットワーク上での計測データをもとに、レコメンドウィジェット型ネイティブアドにおけるビューアビリティの現状を調査したもの。広告の50%以上の領域が1秒以上スクリーンに表示された状態となる「ビューアブル・インプレッション(ビューアブル)」を前提とした計測指標の重要性を検討することを目的とする。なお、popIn Discoveryとは、新聞社サイトや経済ニュース、雑誌社メディアなどプレミアムメディアをネットワーク化し、コンテンツ型のネイティブ広告配信を行うサービスとなる。同レポートによると、ページビュー(PV)に対し、レコメンドウィジェット型ネイティブアドがビューアブルな状態で表示される確率「平均In-View率」は約40%。ウィジェット設置方式が同一のサイトでのビューアビリティを比較した結果、平均読了率が高いサイトはIn-View率が高い傾向があるという。同社は、ビューアビリティを考慮しないインプレッションは、ユーザーの実態を正しく反映していないと考えられ、従来型CTRにおいて広告が「ユーザーの興味を喚起したのか」を測る指標として妥当性を欠くと説明。ネットワークでの順位決定アルゴリズムに適用することは、競争の公平性を歪める可能性があるという。また、従来、広告をクリックしないユーザーからの流入が期待できるネイティブアドの特徴上、ビューアビリティを考慮したCTR測定の重要性は高いとの考えだ。
2014年12月02日アドビ システムズは15日、IT大手アドバイザリ会社であるガートナーが10月9日に発行した調査レポート、2014年版「Magic Quadrant for Web Content Management」(Webコンテンツ管理分野のマジッククアドラント)において、同社が「リーダー」に選ばれたことを発表した。ガートナー社は「リーダー」を「市場の変革のけん引役であることが求められ、『実行能力』と『ビジョンの完全性』の合計得点で最高の水準を達成した企業」と定義している。アドビは、同レポートの「実行能力」分野で最上位のポジションを獲得したほか、「ビジョンの完全性」でも上位に位置付けられた。ちなみに「実行能力」の評価については、製品、企業としての総合的な存続力、販売/価格設定、市場対応力と実績、マーケティング、顧客エクスペリエンス、運用が評価基準となり、「ビジョンの完全性」については、市場ニーズの把握、マーケティング戦略、販売戦略、製品戦略、ビジネスモデル、業種/業界戦略、革新性、地理的戦略が評価基準となっている。今回の評価について、アドビ システムズのAdobe Experience ManagerおよびAdobe Target担当バイスプレジデント・アシーム チャンドラ氏は、「最高のデジタルエクスペリエンスとは、一般消費者にとって魔法のような存在であるべきです。つまり、テクノロジーは本来の役割を水面下で果たすだけで、表面に現れるべきではないのです」と述べたうえで、「今日の企業に最高のエクスペリエンス管理ソリューションをお届けするためのイノベーションを実現し、顧客企業の将来の成功をお約束するという当社の取り組みが、引き続き実証されたと考えています」とコメントしている。なお、同レポートはこちらからダウンロードできる(英語のみ)。
2014年10月15日サイオステクノロジーは10月10日、「LifeKeeperとU-Cloudの動作検証レポート」を公開したと発表した。同レポートは「LifeKeeper for Linux」及び「LifeKeeper Single Server Protection」と「U-Cloud」の組み合わせで実際に行った動作検証をまとめた導入ガイド。事前準備からインストール、設定までの構築が行えるハンズオンマニュアルとなっている。レポートのダウンロードは下記リンクよりダウンロードすることができる。LifeKeeper for LinuxとU-Cloudの動作検証レポートLifeKeeper Single Server ProtectionとU-Cloudの動作検証レポート
2014年10月14日ウィンマジック・ジャパンは10月8日、アイ・ティ・アールの調査レポート「ITR MARKET VIEW エンドポイント・セキュリティ市場2014」の「ディスク暗号化市場」において同社のディスク暗号化ソフトウェア「SecureDoc」がトップシェアを獲得したと発表した。同レポートは国内エンドポイント・マルウェア対策市場」と「国内データ保護市場」に分類されているが、SecureDocは、「国内データ保護市場」のカテゴリに属する「ディスク暗号化市場」において、2012年度(シェア34.5%)と 2013年度(シェア43.8%)でいずれもトップシェアを獲得し、さらに 2014 年度のシェア予測値を51.1%と見込んでいるという。カントリーマネージャーの石山勉氏は、「SecureDocの特徴は認証と鍵管理」と語った。ハードディスクをまるごと暗号化するSecureDocは、OSが起動する前にハードディスク自体の認証を行う機能「PBConnex」を備えているが、それをネットワーク上で行うため、安全性が2重に担保される。石山氏は「1台のPCを複数のユーザーで利用する場合、安全性に加え管理性も高まる」と語った。「ユーザーの認証情報はサーバ上で修正すればよいため、ユーザーの管理に要する手間が省ける」鍵管理はGUIで一括管理できる、外出先でPCを紛失した場合もサーバで無効化することで対処可能だ。石山氏は今後、医療業界にフォーカスして、SecureDocの販売を行っていくと語った。WinMagic COOのマーク・ヒックマン氏は「情報漏洩を起こした企業は信頼性が下がり、株価の下落といった被害を受ける。こうした事態を防ぐには、データ暗号化が重要」としたうえで、SecureDocの強みについて説明を行った。ヒックマン氏が挙げたSecureDocの強みとは、「PBConnex」「一元管理」「SED」「パートナーシップ」の4点だ。PBConnexは石山氏もSecureDocの特徴として挙げていたが、ヒックマン氏はPBConnexがマイクロソフトのActive Directoryと連携可能であることを付け加えた。一元管理については、異種のプラットフォームとOSを単一のGUIで管理できることが紹介された。SED(Self Encrypting Drive:自己暗号化ディスク)とは、暗号化機能を搭載したハードディスクのことをいう。SecureDoc Enterprise ServerはSEDの管理に対応しており、SEDの容易な導入展開と管理を実現する。「SEDはセキュリティ対策にまつわるコスト削減に貢献する。SecureDocでSEDをサポートできるのは、われわれがハードディスクメーカーとパートナーシップを結んでいるから」とヒックマン氏。パートナーシップの例としては、PCを生産しているヒューレット・パッカードとレノボが挙げられた。年間約3,000万台のヒューレット・パッカードのPCが「SecureDoc for HP」をバンドルした形で出荷されており、それらのPCではセキュリティポリシーやユーザー別プロファイルを一元管理できるという。レノボのPCを対象としたソフトとしては「SecureDoc for Lenovo」があるが、こちらは別売となっており、ウィンマジックとレノボで共同開発を行っているという。
2014年10月09日世界で大ヒット中のBBクリーム化粧品容器の企画開発、販売を行う石堂硝子株式会社が、BBクリームの容器動向を分析した調査レポートを発表した。BBクリームは1980年代のドイツで作られた薬用クリームをルーツとし、韓国でファンデーションや美容クリームを兼ねるオールインワンアイテムへと発展。爆発的ヒットとなったBBクリーム市場に日本女性が目をつけ、2008年頃から日本でも大人気商品に。現在では国内メーカーや欧米メーカーでもBBクリーム商品を販売している。(画像はプレスリリースより)高級感や上質感が漂うデザインが人気石堂硝子株式会社の調査によると、BBクリームの容器の傾向は以下の通り。1.基本は一般的なチューブタイプ2.キャップの色をシルバーやゴールドにあしらって、高級感や上質感を演出する製品も3.エアレスタイプに透明のキャップを合わせたBBクリームも着実に増加4.フランスのコスメブランドLのようなスキンケア効果を前面に打ち出したBBクリームは白を基調とし、透明感や清澄さを感じさせるデザインが多い(プレスリリースより引用)BBクリームの容器はファンデーションよりもスキンケア商品に近いデザインが多いが、それは商品に高いスキンケア効果が求められているためと分析している。また容器は現在チューブタイプが多いが、今後さらにバリエーションが増えると予測している。今後求められるBBクリームとは近年、さらに進化した“CCクリーム”も登場している。肌悩みをカバーするBBクリームと比べて、肌の欠点を隠しながらもよりナチュラルに仕上げる効果がある。BBクリームの最近のトレンドは、さらに充実した美容成分。エイジングケアや美白効果、美容液レベルの品質など、世の中の女性はBBクリームにより高いスキンケア機能を今後も求めていくであろう。【参考リンク】石堂硝子株式会社プレスリリース/PR TIMES石堂硝子株式会社
2014年04月17日大日本印刷は20日、同社の発行する「メディアバリューレポートVol.54」にて、「2012年のコミュニケーションと購買行動」について調査・分析した結果を発表した。同紙では、2012年の生活者のコミュニケーションや買い物の仕方に関わる変化を、「時間と空間をつなぐスマートフォンの普及」「インタレストメディアの活性化」「オンラインショッピングの進化とリアルサービスとの融合」などの視点から考察している。同社の調査では、2012年10月におけるスマートフォンの所有者は20.2%から42.7%へと、1年前と比較して倍増していることがわかった。スマートフォンによる時間と空間のシームレス化は幅広い年代に広がっているといえるとしている。また、Facebookの国内ユーザーが1,600万人を超えるなど、スマートフォンの普及とともにSNSの利用も拡大し、生活者はリアルを超えて、趣味や嗜好などの”インタレスト(興味・関心)”でつながるようになってきている。こうした変化の背景には、LINEやPinterestなどの、インタレストを持つ生活者同士のつながりを後押しする、多様なサービスの隆盛が要因のひとつとして考えられるとのこと。インターネットで買い物をする生活者の割合は、2002年に比べて2倍以上に伸長。生活者のネットショッピングへの抵抗感が薄れていく中、家電量販店はインターネットで販売する商品の送料を無料化するなど、生活者がネットショッピングを快適に利用するためのサービスを充実させている。一方、ファッションの通販サイトを運営する企業がリアルで展示会を行うなど、ネットとリアルを融合させた取り組みが活発に実施された。同紙ではこのほか、「”共感”でつながる企業と生活者」「業態間のボーダーを超える店舗の進化」「新たなブランドの役割が買い物を支える」などを、2012年の生活者のコミュニケーションや買い物の仕方に関わる変化として指摘。2012年は、「リアル/ネット」「企業/生活者」「メーカー/流通」において、双方の間に存在していた“境界”を超えた新たな結びつきが生まれ、進化した1年であったと分析している。詳細なレポートは、「メディアバリューレポートVol.54」で閲覧できる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年12月25日国土交通省土地・建設産業局地価調査課は22日、主要都市の高度利用地地価動向報告(地価LOOKレポート)を発表した。同調査は、鑑定評価員(不動産鑑定士)が調査対象地区の不動産市場の動向に関する情報を収集、不動産鑑定評価に準じた方法によって地価動向を把握し、その結果を国土交通省が集約したもの。調査時点は1月、4月、7月、10月の1日時点で、今回は平成24年第3四半期(7/1~10/1)のデータが発表された。高度利用地とは、ビルが建ち並ぶ住宅密集市街地など、三大都市圏、地方中心都市等において特に地価動向を把握する必要性の高い地区。東京圏が65地区、大阪圏が39地区、名古屋圏が14地区、地方圏が32地区の計150地区が選定されている。そのうち住宅系地区が44地区、商業系地区は106地区となっている。平成24年第3四半期(7/1~10/1)の主要都市・高度利用地150地区における地価動向は、上昇が34地区(前回33)、横ばいが87地区(前回82)、下落が29地区(前回35)となり、上昇または横ばいを示す地区が121と全体の約80%(前回77%)を占めた。前回からさらに上昇または横ばいを示す地区が増加し、引き続き、横ばいが最多の変動率区分となった。上昇を示す地区が増えたのは、仙台市中心部の住宅系地区の住宅需要の増加、大阪圏の商業系ならびに住宅系地区の堅調なマンション市況により地価が上昇に転じたためという。全体として上昇地区数が下落地区数を上回り、特に大阪圏、名古屋圏では前回に引き続き上昇地区が下落地区を数で上回るなど、地価の下落基調からの転換の動きが見られるとのこと。三大都市圏(118地区)では、大阪圏では上昇地区が前回よりも増加し、東京圏では減少したものの、全体では増加した。個別の圏域を見てみると、東京圏では前回に引き続き横ばいが41と最多の変動率区分になり、上昇地区数(11)と下落地区数(13)がほぼ拮抗(きっこう)する結果となった。また、大阪圏、名古屋圏では、前回に引き続き上昇地区数が下落地区数をそれぞれ上回り、名古屋圏では3%未満の上昇が最も多い変動率区分となった。詳細なレポートは「国土交通省土地総合情報ライブラリー」で閲覧できる。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年11月26日一般社団法人 覆面調査士認定機構はこのほど、”覆面調査士養成講座”を開講し、日本初の資格認定を行う。近年特に企業の間で注目を集めている「覆面調査」。客観的な視点から企業の営業活動を観察し、消費者目線の声を経営者に届けるという、経営者が欲する情報を洗い出すために効果的な手法だ。2011年の調査では、月間6万店舗以上が覆面調査を導入しているとされる。2006年の調査では月間3万5,000店舗程度だったので、5年間で約171%伸びていることが分かる。その背景としては「企業倫理」「コンプライアンス」「危機管理」への注目があげられるという。企業で何らかの事件が起こると、社会的に負のイメージを与え、経営上の大打撃となる。特に最近は、口コミや内部告発によって窮地に追い込まれる企業も珍しくない。このような背景に対し、コンプライアンスや消費者保護の見地から調査を行い、一定の評価基準に基づいた正確な「消費者の声」を届けることができる専門家が覆面調査士だ。「覆面調査士養成講座」は、2カ月程度で修了する在宅講座。受講資格は特になく、教本や資料集、DVD、問題集で自習を行う。受講料は入会金2万円、認定手続き含む会費が5,000円(2年間有効)。自習修了後、問題集の全問に回答・提出し、基準以上の得点を獲得できれば「覆面調査士」として認定される。詳細は”覆面調査士養成講座”で。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年08月30日独身男女900名を対象として、結婚に関する意識調査株式会社インテージは、ビジネスパーソン意識調査「独身男女の結婚に対する意識」を実施、調査レポートを同社WEBサイトで公開した。調査は、2011年10月4日~10月6日、インテージ・ネットモニター「キューモニター」の独身男女900名を対象として、結婚に関する意識についてインターネット調査を行ったもの。調査方法 :インターネット調査調査地域 :京浜(東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県)調査対象者 :インテージ・ネットモニター “キューモニター” 20~49才のビジネスパーソン独身男女サンプル構成 : 男女各450名(男女とも、20代・30代.40代各150名)*画像は「調査レポート」より(「Q1.現在交際相手はいますか」)「結婚したい」20代女性73.3%40代女性31.3%調査レポートによると、「Q2.あなたはご自身の結婚について、どのように考えていますか」の設問で、独身男女の54.2%は「結婚したい」と考えており、一方「結婚と言う制度にはこだわらない」人も26.1%存在する。性年代別では、「結婚したい」20代女性は73.3%と全体で最も高く、30代女性62.7%、40代女性31.3%と、40代で急に落込み、40代女性では「結婚と言う制度にはこだわらない」が44.0%と全体で最も高くなる。その他、調査では、「結婚」のイメージ、結婚相手として意識する年齢、結婚する場合相手の何を重視するか、結婚後当面の間どのように働きたいか、夫婦別姓や事実婚など現在の日本では少ないもしくは認められていない結婚に関する事柄への賛否を問い、興味深いレポートとなっている。元の記事を読む
2011年11月02日