エンタープライズ0.2 - 進化を邪魔する社長たち - (344) SEALDsと70年代安保に通じるSNSへの0.2な誤解

さらに国内では、東日本大震災以後顕著となった「脱原発デモ」において、SNSにより多くの人が集まったことを「動員の革命」と高く評価する人がいました。そのとき「アラブの春」に重ねる主張が目立ったのは、脱原発を「正義」と演出する狙いがあったのでしょう。これが誤解を強化しました。

しかし、SNSに「民主化」や「正義」というオプションは搭載されていません。むしろその「動員」を促すSNSの特性が、「アラブの春」以後の中東世界で、IS(イスラム国)の台頭を許し、日本で70年代安保の喧噪を、現代に復活させたといえます。

○アイラブ異邦人

父親が創業した会社を継いだK社長ですが、もうすぐ50の声を聞く彼が今、もっともハマっているのがSNSです。当たり前の話ですが、SNSを利用するのは若者だけではありません。

K社長は、顧客や取引先とネット上で「交流」することにより、ビジネスチャンスを拡大すると豪語していました。SNS上での「接点」が、ビジネスに有利に働くという目論見です。そして投稿すれば即座に、経営者仲間が「いいね!」をクリックし、一緒に飲みに行くほど親しい取引先がコメントを寄せます。この距離の近さに狙いは的中したとのめり込み、オフラインにおける日々の交流の一つ一つですら、SNSにアップロードするようになります。