【保険料月1万円以下で豊かに暮らす】第15回目 40代は保障の見直しどき 子どもの成長などに合わせてスリムに

幼稚園に入園する前の子ども1人にかかる学費（幼稚園＝私立3年通園、小学校～中学校＝公立、高校＝私立、大学＝私立文系）は約816万円です。これは学校に納める純粋な教育費で、その他に部活動にかかる費用や塾などの習い事、大学の下宿代、制服・体操服代、私立校の寄付金などは別途かかります。

この子どもが12歳（新年度より中学1年生）になると、その後必要となる教育費は約641万円です。15歳（新年度より高校1年生）では約592万円、18歳（新年度より大学1年生）では約387万円になります。さらに、子どもを育てるために必要な生活費も子どもが社会人として巣立つまでの期間にあればいいのですから、子どもの成長に伴って必要資金は少なくなります。

子どもは成長するにつれ学費が上がるので、死亡保障を上乗せしなければいけないと錯覚してしまいがちです。しかし、子どもの成長に応じて死亡保障は減額できますので、こまめに見直すことで余分な出費を防ぐことができます。

とはいえ、子どもの進路を変えた場合は要注意です。生まれたときには想定していなかった進路（例えば、私立中学を受験することになったなど）は死亡保障・医療保障の再計算をしてください。親が入院したり、万一のことがあったりしたことによって私立校に通えなくなるケースは少なくありません。学費負担の大きい私立に進学する場合はいざというときの備えを万全にしておきたいものです。

【2】生きかたの覚悟が決まった時が保障の見直しどき

40代は人生の折り返し地点です。さまざまな決断を迫られる年頃でもあります。持家にするか、賃貸暮らしを貫くか。婚活や不妊治療をいつまで続けるか。転職や独立をする、しない、など、大きなターニングポイントとなることが多くみられます。

生命保険の見直しでいうと、持家にするかしないかで、必要な死亡保障額が大きく異なります。持家の場合は住宅ローンを組む時に団体信用生命保険に加入することが大半です。これに加入できれば万一のときにローンの残債相当の保険金が銀行など金融機関に支払われるので、家族にローンなしの家を残すことができます。つまり、「家を買う＝生命保険の死亡保障を減らすことができるタイミング」なのです。

結婚をしないと決めた場合、自分に万一のことがあっても生活に困る家族がいないケースが多いので、死亡保障の優先順位は格段に下がります。三大疾病保障や介護保障などの生前保障と一体となった終身保険に切り替えるなど、生きるための保険にシフトチェンジしていきましょう。