QLifeはこのほど、インフルエンザワクチン接種価格の調査結果を明らかにした。同調査は、ホームページ等で同ワクチン接種価格を公開している全国1,470施設ならびに開業医対象にインターネット調査で収集した150施設の金額を集計したもの。全国平均は3,204円で、昨年(2014~2015年シーズン)と比較すると、265円の大幅アップだった。東京都は3,440円(前年比440円アップ)、大阪府は3,165円(前年比282円アップ)となっている。分布を見ると、3,000円ないし3,080円が最も多く、全体の62%を占めている。それ以外では3,500円、4,000円が多く、昨年は多かった3,000円未満のクリニックは、ほとんど見られなくなった。同社では、値上げが患者の実質負担にどの程度の影響があるのか計算した結果も公表している。東京都の440円アップを例に検証すると、小学生の子ども2人がいる4人家族の家庭では、440円が6回(小学生は2回接種が必要)で、合計2,640円の実質負担増となることがわかった。ただし小学生の接種には公的補助がある自治体も多いため、千代田区や台東区など比較的助成額が厚いところでは、昨年比30%近い支払額アップとなる見込みだという。大幅に価格がアップした理由について、同社では「2015年度からインフルエンザワクチンが3価から4価に変更されたこと」を挙げている。変更により、ワクチン納入(仕入れ)価格が上昇したことが値上げの主な原因ではないかと分析している。また、インフルエンザ予防接種を行う開業医150人に対してワクチン接種に関するアンケート調査も行ったところ、95%がワクチン納入価格(仕入れ額)が「昨年より値上がりした」と回答した。接種料金からワクチン原価を引いた損益について尋ねたところ、46.8%が「減らした(利益をマイナス方向にした)」と回答した。その理由として「価格を上げると接種人口が減る可能性がある」「むしろ集客のチャンスとしたい」「ワクチンでもうけようとは思っていない」などの回答が挙がった。今期のインフルエンザワクチン接種の傾向について聞いたところ、20.7%が「あえて接種しない人が増えている」、21.3%が「接種したくてもできない人が増えている」と回答した。「4価になったことを喜ぶ人が多い」と感じている医師は6.7%と1割に満たなかった。
2015年11月11日ファイザーはこのほど、「長寿社会ニッポンにおける感染症の潜在リスクと最新対策」と題したセミナーを東京都内で開催。慶応義塾大学医学部 感染症学教室の岩田敏教授が登壇し、ワクチンによる感染症対策などについて講演した。○2025年の医療費は50兆円以上?医学雑誌「Lancet」にて最近発表された研究によると、日本人の健康寿命(健康上の問題で日常生活が制限されずに生活できる期間)は73.4歳(2013年時点)で世界でもトップだという。定年後の人生を積極的に楽しむアクティブシニアが増えてきていることが伺える一方で、超高齢社会に伴う医療費も問題になっている。厚生労働省の試算などによると、2008年時点で34.8兆円だった国民医療費は2025年には52.3兆円まで膨らむと見込まれており、そのうち老人医療費は24.1兆円を占めるとされている。そのため、岩田教授は「超高齢社会における医療費の問題や健康寿命を鑑みると、感染症予防と予防接種の果たす役割が大きいのではないか」と提唱する。感染症を予防する手段の代表例としては、ワクチン接種があげられる。VPD(Vaccine Preventable Diseases: ワクチンで予防できる疾患)は、成人では「インフルエンザ」「肺炎球菌による感染症」「破傷風」などが、小児ではこれらに加え、「結核」「ポリオ」「水痘」「ロタウイルス」などがある。岩田教授は「ワクチンというと『子供が中心』と考えがち。もちろん子供に対してワクチンを打つのはとても大事ですが、大人にも必要なワクチンがあるんです」と力を込めるが、実際は成人の予防接種への意識は高くない現状が伺える。○成人のワクチン接種率は4割同社が7月28日から8月7日にかけて、各都道府県に住む60歳以上の男女150人(合計7,050人)を対象に行った調査によると、成人してからワクチンを接種した経験がある人は2,998人と全体の4割ほどにとどまっていた。そのうち、最も多かったのはインフルエンザワクチン(2,302人)で、その次に多かったのが肺炎球菌感染症(肺炎)ワクチン(1,501人)だった。最多となるインフルエンザワクチンですら、全体の32%ほどしか接種していないこととなり、予防接種への関心率の低さが浮き彫りとなっている。ワクチン接種率の低さの原因として「感染を100%防げない」をあげる人も少なくないだろう。ただ、重症化を防いだり、死亡リスクを低減させたりするなど、一定の臨床効果は示されている。例えば、インフルエンザワクチン接種率と学級閉鎖日数の相関を見ると、ワクチン接種率が高いほど学級閉鎖日数が少ないなどの結果も得られており、「一定の接種率を確保すると、学校などでの集団生活の中でインフルエンザが流行するというのは、ある程度抑えられます」。ただ、今年は従来よりも対応ウイルスの種類を増やしたワクチンに切り替えられている。これまではA型2種とB型1種だったが、新たにB型をもう1種増やして4種類に対応するように変更。そのため、ワクチン接種費用が高くなる傾向が見られている。岩田教授はワクチン接種に係る料金値上がりに伴う接種率の低下も懸念しつつも、「接種が重要」との見解を示した。○インフル流行時は肺炎球菌のワクチンもインフルエンザ以上に接種率が低い肺炎球菌に関しても、岩田教授はその重要性を指摘している。免疫機能が未発達の5歳未満や機能が低下してくる高齢者(65歳以上)が肺炎球菌による感染症になりやすい。日常生活で発症する肺炎である「市中肺炎」に罹患(りかん)すると死亡リスクが上昇するなど、日常生活に多大な影響を及ぼすことがわかっている。市中肺炎の入院患者の原因微生物を見ると、肺炎球菌が全体の4分の1を占めたという報告があるほか、インフルエンザ流行時に検出された肺炎の原因となった細菌は肺炎球菌が多いというデータもある。「インフルエンザが流行したときは肺炎球菌を起こしやすくなるので、インフルエンザワクチンと肺炎球菌ワクチンを一緒に受けておいたほうが予防としてはいいということになります」。肺炎球菌ワクチンの定期接種は2014年10月から開始されており、2018年度までは該当する年度に65歳、70歳、75歳などのように「5歳の倍数となる高齢者」などが対象となっている。また、乳幼児や高齢者だけではなく、喫煙者や糖尿病、心疾患、呼吸器疾患などを患っている人も肺炎球菌感染症のリスクが高くなる。来る11月12日は「世界肺炎デー」。これを機に、肺炎球菌について詳しく知ろうとしてみるのもいいだろう。○医療従事者と患者間で予防接種の会話増を最後に岩田教授はワクチンが導入・普及されて日本では確実に病気の数が減ってきているとしたうえで、その接種率を高く保ち続けることが大切になってくると指摘。そのために、「医療関係者と患者さんの間で予防接種に関する会話が多くなることが重要」だとした。これからインフルエンザが本格的に流行する時期になる。岩田教授によると、健康な成人におけるインフルエンザワクチンの有効性は約7割だという。1回あたりの接種金額が500円~1,000円ほど値上がりしている病院もあるようだが、ワクチンを接種して自分の体を賢く守るよう、努めるに越したことはないと言えそうだ。
2015年11月02日ファイザーはこのほど、タレントの加山雄三さんを起用した「健康寿命を、のばそう。65歳からのおとなの予防接種」啓発キャンペーンを開始した。同キャンペーンは、65歳以上の人を対象に「健康寿命の延伸とおとなの予防接種」の重要性を広く知ってもらうことを目的に実施するもの。世界でも有数の超高齢社会を迎えた日本では、できるだけ健康に介護などを必要とせず自立した生活を送ることができる「健康寿命」の延伸が大きな課題となっている。そこで重要となってくるのが、さまざまな感染症を予防するワクチン接種。ワクチンは「乳幼児を感染症から守るもの」というイメージが強いかもしれないが、高齢者にとってもワクチン接種による感染症予防が大切となってくる。中でも重要なのが、肺炎球菌による感染症を防ぐ肺炎球菌ワクチンだという。免疫機能が未熟な乳幼児にも免疫が付くように開発され、日本では発売以来5年間で500万人以上の子どもたちに接種されている「肺炎球菌結合型ワクチン」が、2014年6月から65歳以上の高齢者にも接種できるようになっている。肺炎の主要原因である肺炎球菌による感染症は、健康であっても、加齢による免疫力や嚥下(えんげ)機能の低下により感染のリスクが高くなる。肺炎球菌ワクチンの接種は、シーズンに関係なくどの時期でも受けることができる。同キャンペーンでは、加山雄三さんを起用した啓発キャンペーンポスターや啓発用リーフレットを全国の医療機関に設置するほか、新聞・ウェブ、雑誌などへの広告の掲載を予定している。また、「おとなの肺炎球菌感染症.jp」でも健康寿命や肺炎球菌感染症に関する情報提供を行っていく。
2015年05月18日第一三共とテルモは4月10日、第一三共の関連会社であるジャパンワクチンが皮内投与型季節性インフルエンザワクチンの国内製造販売承認申請を行ったと発表した。近年、ワクチンを皮膚上層部に注射することで、免疫システムの抗原認識を効率的に強化でき、ワクチンの効果を高められることが報告されている。同ワクチンは皮内など皮膚上層部への注射を簡便かつ確実に実施できることを目的に、第一三共とテルモらが共同で開発したもの。テルモが開発した皮内投与専用の注射針とプレフィルドシリンジを組み合わせた皮内投与型デバイスに、第一三共のインフルエンザHAワクチンを充填した。投与デバイスは皮下組織の末梢血管および神経に対するリスクを低減できるように工夫されており、針に対する抵抗感などの低減効果が期待される。
2015年04月10日テラはこのほど、同社が提供する樹状細胞ワクチン「バクセル」の局所再発胃がんに対する症例報告が、英国の腫瘍外科専門学術誌である「World Journal of Surgical Oncology」(2014年第12巻390項)に掲載されたことを発表した。今回の症例報告は、「医療法人社団医創会 セレンクリニック名古屋」(愛知県名古屋市)における胃がん手術後再発症例となる。同症例は、高度な肺気腫により根治手術ができず、また、内視鏡的粘膜切除術も印環細胞がんであるために当時の基準で適応外と判断された症例。抗がん剤は副作用により継続ができなかったために、「WT1ペプチド」などを用いた樹状細胞ワクチン「バクセル」(※1)の腫瘍内局所投与が施行された。内視鏡によるバクセルの投与は計7回行われた。その結果、最終投与から1カ月後に腫瘍は縮小し、組織生検の結果ではがん細胞の消失が確認された。さらにその後、寛解状態(治療によってがんが完全に消失した状態)が30カ月間続いたという。今回の報告は、肺疾患のため手術ができない再発胃がん患者に対して、樹状細胞ワクチン療法の腫瘍内局所投与が著効した初めての症例報告になるとのこと。※1 樹状細胞ワクチン「バクセル」:本来、血液中に数少ない樹状細胞(体内に侵入した異物を攻撃する役割を持つリンパ球に対して、攻撃指令を与える司令塔のような細胞)を体外で大量に培養し、患者のがん組織や人工的に作製したがんの目印である物質(がん抗原)の特徴を認識させて体内に戻すことで、樹状細胞からリンパ球にがんの特徴を伝達し、そのリンパ球にがん細胞のみを狙って攻撃させる新しいがん免疫療法。現在、がん治療用の再生医療等製品として薬事承認取得を目指している。
2015年01月15日メドピアはこのほど、「樹状細胞ワクチン療法」についての調査結果を発表した。調査は11月19日~25日、テラ社からの依頼のもと同サイトの会員医師を対象にインターネットで実施し、3,398人から有効回答を得た。樹状細胞ワクチン療法とは、免疫療法のひとつで、体外で大量に作製した樹状細胞にがん抗原を与えて患者の体内に戻し、抗腫瘍効果を期待する新しい治療法のこと。現在、先進医療や保険外診療として、患者に提供されている。医師3,398人に樹状細胞ワクチン療法に関する論文を読んでもらい、自身の考えに最も近いものを選択肢より選んでもらったところ、「初めて知ったが、興味が沸いた」という回答が43.0%で最も多かった。「第4のがん治療法になりうる気がする」「有効な治療法に思えた」という期待の声が多い一方で、「効果に関する他のグループからの報告の結果を知りたい」という意見もあった。「初めて知ったが、特に興味がある情報はなかった」という回答は28.8%だった。「専門外なので興味はない」「興味がもてる段階ではない」というコメントが多くみられた。「知っていたが、新しい情報を得られた」という回答は21.0%だった。さらに、「コストと効果が見合うか」「安全性や副作用は」「有効性はどうか」といった情報を求める声もあった。
2014年12月16日インフルエンザ対策として有効な方法のひとつに、ワクチンによる予防接種がある。そのワクチンにはどのようなものがあり、いつごろ接種するのが効果的なのか。ライオンのヘルスケアマイスター・山岸理恵子さんに、ワクチンの有効性や効果について伺った。○誤解されがちなインフルエンザワクチンインフルエンザの予防に有効とされるワクチンの予防接種。だが、その効果について誤解している人も多いという。「予防接種をすることで、インフルエンザに『感染しなくなる』わけではありません。感染しても『発症したり、重症化しにくくなったりする』のが、予防接種の効果なのです」。ワクチン接種をしても、インフルエンザウイルスが体に入ってしまうと感染してしまう。だが、発症が抑えられたり、症状が軽く済んだりすることがあるので、あたかも「感染していない」かのような印象を持っている人が多いという。「予防接種を受けた人の場合、軽い風邪の症状と本人は思い込んでいても実はインフルエンザだった、ということも考えられます。マスクや手洗い、うがいなどはしっかりとして、周りに移さないようにすることが大切です」。「結局、感染してしまうなら意味が無い」と思ってしまうかもしれないが、それは間違い。インフルエンザは高熱や関節の痛み、だるさなどの全身症状がひどくなることもあり、体力の無い子どもや高齢者においては重篤な症状が出てしまう危険性も考えられる。症状が軽ければ回復も早く、危険な状態にもなりにくくなるため、メリットは大きいのだ。○効果はどれくらい続く?また、インフルエンザには流行しやすいタイプがあるのはご存じだろうか。インフルエンザには「A型」「B型」「C型」の3種類があり、A型とB型が流行しやすいとされている。ワクチンはそれぞれの型に適合するもののほか、混合ワクチンもある。その年の流行なども考慮して、どのワクチンを接種するのかを医師と相談するとよい。「ワクチンの効果は接種した2週間後から5カ月程度までなので、毎年接種したほうが予防には効果的です。流行の始まる前に接種するとよいでしょう」。インフルエンザは毎年12月から3月にかけて流行が見られる。今冬分のワクチンをまだ接種していない人は、早めに医療機関を訪れた方がよいだろう。○持病持ちや投薬中の場合は必ず医師に確認インフルエンザの予防接種は保険適用外となるため、病院によって料金も異なる。自治体や健康保険組合によっては、補助が出る場合があるので事前に問い合わせておくのがベターだ。「妊婦や持病で投薬中の方などは、ワクチンが適さない場合もあります。また、13歳未満のお子さまは2回に分けたほうがよいとされていますので、必ず医師の判断を仰いで受けるようにしましょう」。重い症状が出やすいインフルエンザ。もし患っても軽い症状で済ませられるよう、ぜひ予防接種を受けておきたい。写真と本文は関係ありません○取材協力: ライオン ヘルスケアマイスター・山岸理恵子さんボディーソープほか、スキンケア商品の開発に長年携わった後、現在のヘルスケアマイスターとなる。商品開発の経験を生かし、主にライオン快適生活研究所にて健康で快適な暮らしのための情報発信に尽力している。
2014年12月05日明治、1073R-1のインフルエンザワクチン効果増強を発表2014年11月20日、明治は1073R-1乳酸菌で発酵したドリンクヨーグルトをインフルエンザワクチン接種3週間前から摂取すると、インフルエンザワクチンの抗体値(インフルエンザワクチンに対する防御力)の増え方が、未発酵の酸性乳飲料を飲用した場合に有意に多かったことを明らかにした。研究成果は日本食品免疫学会第10回学術大会(東京:10月16日~17日)において発表。インフルエンザワクチンインフルエンザワクチンは体の中の免疫を高めて、インフルエンザウイルスが体の中で増殖するのを抑え、肺炎などのインフルエンザの重症化を防ぐために用いられている。ワクチンの効果を強めるために用いられるのが、アジュバントという免疫活性化剤。今回の研究では、1073R-1で発酵したヨーグルトをインフルエンザワクチン摂取前に連用すると、抗体価が上がったことから、アジュバントと同じような効果があると想定される。アジュバントには水溶性と油性のものがあり、油性のものはアジュバントとしての効果が高いが、注射部位の副作用が出やすいことから、副作用が高くなる。副作用を増加させない、アジュバントが求められている。(画像はプレスリリースより)【参考】・明治プレスリリース
2014年11月23日映画『ガッチャマン』のプレミア試写会にて行われた花火イベントで先日、肺炎による入院から仕事復帰を果たした松坂桃李が改めて完全復活を宣言。「ご心配おかけしました」と集まったファンや共演陣への感謝の思いを口にした。松坂さんは肺炎のために8月6日から12日まで入院しており、予定されていた『ガッチャマン』の地方での舞台挨拶を欠席。つい先日、仕事への復帰を果たしていた。この日の舞台挨拶の後に行なわれた屋外での花火イベントに、共演の綾野剛、剛力彩芽、濱田龍臣、鈴木亮平と共に出席した松坂さんは、この夏の猛暑に触れ、集まったファンの体調を気遣いつつ自身に関して「ご心配おかけしました」とペコリ。「無事、退院して健康そのものです。つくづく健康が第一だと思いました」と復調をアピールした。綾野さんが「ホントに心配したよ」と声をかけると、松坂さんは「『ガッチャマン』メンバーには何でもおごります」とお詫びの印に食事に連れていくことを約束。綾野さんと濱田さんは「お寿司」、剛力さんは「野菜が食べたいです」、本作出演後に再び別作品のために肉体作りのトレーニングに入ったという鈴木さんは「鶏肉」を希望。全員まとめて1回ではなく、それぞれの希望に合わせて計4回の食事会を開くことを約束させられていた。花火イベントでは5人の後ろで花火300発が盛大に打ち上げられ、仕掛け花火によって『ガッチャマン』の“G”の字が華麗に浮かび上がったが、5人はマスコミ用の写真に納まるために前を向いていなくてはならず、ほとんど花火を見られず…。能天気な司会者の「いかがでしたか?」という質問に、松坂さんは「『いかがでしたか?』っていう質問をしますか…?」と寂しそうに語り、剛力さんも「キレイだったけどもっと見たかった」とポツリ。激しい音と煙だけはたっぷりと味わえたようで、鈴木さんは「ウナギ屋の横で白米を食うような感じですね」と秀逸なコメントで笑いを誘っていた。『ガッチャマン』は8月24日(土)より全国東宝系にて公開。(黒豆直樹(cinema名義))■関連作品:ガッチャマン 2013年8月24日より全国東宝系にて公開(C) タツノコプロ/2013「ガッチャマン」製作委員会
2013年08月19日医療用医薬品などの輸入・製造・販売を行うMSDは、”子宮頸(けい)がん”の予防ワクチン接種を呼びかけている。費用を国と自治体が補助する「子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進事業」の助成制度は平成24年度末(2013年3月末)までであり、半年間に3回のワクチン接種(同種)の必要があることから、早めの接種を推奨している。接種方法は筋肉注射で、小児科、婦人科・産婦人科、内科などで接種が可能。通常2回目の接種は初回接種から1、2カ月後で、3回目は6カ月後となっている。なお、助成制度については自治体ごとに異なるため、自治体や最寄りの医療機関に問い合わせる必要があるとのこと。子宮頸がんは乳がんに次いで罹患(りかん)率が高く、特に20代から30代のがんでは第1位だという。そのため、HPVに感染している可能性が低い、低年齢での接種がより有効であると考えられている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月26日7月13日、MSDは、5価経口弱毒生ロタウイルスワクチン「ロタテック内用液」の発売記者説明会を開催した。同ワクチンは1月に薬事承認を取得し、7月20日より販売を開始する。説明会では、臨床データの説明やロタウイルス胃腸炎の予防について講じられた。ロタウイルスは感染力が強く、ほとんどの乳児が5歳までに一度は感染するという。主な症状は下痢、嘔吐(おうと)、発熱であるが、重症化すると、脱水症状やけいれん、脳炎などの重篤な合併症を引き起こす場合もある。治療方法は対症療法のみであり、衛生状態の改善だけでは感染を防ぐことは難しい。そのため、重症下痢症に占めるロタウイルスの割合は、先進国と開発途上国ではほぼ同等であり、WHO(世界保健機構)はすべての地域において、ロタウイルスワクチンの定期接種化を推奨している。同ワクチンはすでに107の国と地域で使用されており、安全性、有効性には自信があると、同社代表取締役社長 トニー・アルバレズ氏。同ワクチンの販売によって日本の公衆衛生へ貢献し、ロタウイルス胃腸炎やその予防に関する社会的認知を高めたいと語った。続いて、同社グローバル研究開発本部長・白沢博満氏より、ロタウイルスの特徴などが解説された。ロタウイルスには多くの血清型がある。そのなかでも、ロタウイルス胃腸炎の発生原因の約90%を占めるのは、主に5種類(G1P[8]、G2P[4]、G3P[8]、G4[8]、G9P[8])。しかし、血清型の分布は年ごとに異なるため、1つの血清型だけに対応するものでは予防は難しい。そこで同社では、G1、G2、G3、G4およびP1A[8]型の5つの血清型のロタウイルス株を含む5価のワクチンを作成。これにより、流行しやすい主要な5つの血清型に対応可能となった。また、ロタウイルスは自然感染を繰り返すことで、ロタウイルス胃腸炎に対する予防効果が高まる傾向にあるという。一度もロタウイルスに感染していない乳幼児の発症リスクと比較すると、初回感染で77%、2回目の感染で83%、3回目の感染で92%もの予防効果があり、血清型に対する免疫反応が確認された。同ワクチンは3回接種によって、重度のロタウイルス胃腸炎の発症を予防することが示されている。最後に、慶應義塾大学医学部感染制御センター・岩田敏(さとし)教授が講演した。ロタウイルス胃腸炎は、入院を伴う重症胃腸炎の原因として最多とのこと。生後6~24カ月の乳幼児に発症しやすく、世界中の小児の95%が3~5歳までに発症するという。感染経路は主に糞口感染だが、接触・飛沫(ひまつ)感染の可能性も考えられる。ロタウイルスに感染すると、脳炎や脳症といった合併症を伴うこともあり、その後遺症率はインフルエンザ脳炎(25%)に比べてロタウイルス脳炎(38%)は高いそうだ。また、非常に感染力が強いので、院内感染を起こしやすい。岩田教授は、早くから免疫をつけるためにも、初回接種は14週6日までを推奨している。早期のワクチン接種により、ロタウイルスを”予防”することが大事なのだ。同ワクチンの有用性については、臨床試験の結果をもとに解説した。国内での臨床試験結果によると、重度のロタウイルス胃腸炎に対し、100%の予防効果が認められている。さらに、オーストラリアでのワクチン導入によるデータも発表された。ワクチンを接種した年齢層でロタウイルス関連胃腸炎による入院数が減少し、接種していない年齢層でも減少したという。これにより、集団免疫が獲得されている可能性が示唆された。同ワクチンを接種することで、発症を予防するのはもちろん、感染を防ぐこともできる。導入する意義は大いにあるが、日本ではまだ定期接種は実施されておらず、予防接種の必要性やロタウイルスそのものに対する認知度は低いという。「ロタウイルスについて、ほとんどの方が知らないのが現状。私の娘もワクチン接種について知りませんでした。これからは病気そのものを啓発していかなくてはいけない」と岩田教授。予防接種のスケジュールや効果と副作用、そして早期に予防接種を受けて免疫を得ることについての重要性に関する情報提供が急務とのこと。そのためにも、小児科学会はもちろん、医薬品メーカーや行政とも協力し、インターネットやマスコミなどを活用して正しい情報を発信していきたいと語った。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年07月17日6月1日、日本記者クラブで「ワクチン予防医療フォーラム」が開催された。このフォーラムは、今後の日本の予防医療をめぐる環境を充実させていくことを目的として開催されている。7回目となる今回は、独立行政法人国立病院機構三重病院院長の庵原俊昭氏による「ワクチンのABCからXYZまで~ワクチンの基礎から臨床応用まで~」と題した講演が行われた。庵原氏は厚生労働省の「新型インフルエンザワクチンの流通改善に関する検討会」の座長を務めたほか、2010年12月には、インフルエンザワクチンの治験調整医師として治験を主導。国産ワクチンの開発を実現させたことが評価され、第23回人事院総裁賞(個人部門)を受賞した経歴をもつ。ワクチンは、感染予防のほかに、感染しても発症を予防したり、発症したとしても重症化を防ぐ効果があるという。また、一人が感染、発症しても、周囲の人がワクチンを接種していれば、流行を防げるとのこと。現在、麻疹が局地的に出ているが、日本全国に広がっていないのは、多くの子どもたちが麻疹のワクチンを受けているからだと、庵原氏はワクチンの効果をあげた。ウイルスの感染症には、潜伏期間が2週間程度の全身性ウイルス感染症と、潜伏期間2~3日の局所性ウイルス感染症がある。全身性ウイルス感染症には、種痘、麻疹(別名はしか)、水痘などがあり、感染しても、急いでワクチンを接種することで、発症を予防することができる。一方で、インフルエンザウイルスやロタウイルスなど、局所性ウイルス感染症には、ワクチンを接種しても効果はない。流行する前に接種することが必要だ。では、ワクチンを接種すれば、完全に発症を予防できるのだろうか。庵原氏によれば、ワクチンを受ける側とワクチン側、両方の免疫をつくる力や、作られた免疫が持続する期間、そしてワクチンで作られた免疫でカバーできる割合や範囲を考えなければならないそうだ。最近では、子宮頸(けい)がんを予防するワクチンや、肺炎球菌を予防するワクチンなど、新しいワクチンがあるが、子宮頸(けい)がんをおこすウイルスは15種類あり、ワクチンに入っているウイルス2種類ではカバーできるのが70~80%にとどまる。肺炎球菌も90種類以上あるが、ワクチンでカバーできるのは75%程度。しかし、100%ではなくても、予防効果があることはたしかだ。ワクチンを接種したのに発症した場合、血清型や遺伝子型の流行を監視してワクチンの改良に役立てているという。ワクチンは、当然のことながら、その疾患の発症リスクが高まる前に、必要な回数を接種することが大切だ。接種による副反応出現リスクが高くなる前であり、適切な免疫が獲得できる時期に接種することが望ましい。新生児は生後2カ月から6カ月までに、BCG、ポリオ、DPT(三種混合ワクチン)、インフルエンザ、肺炎球菌、ロタなどのワクチン接種が必要。ワクチンによっては、半年の間に3回の接種が必要なものもある。そこで庵原氏は、同時接種を提案。生ワクチンと不活化ワクチンを同時に行っても、個別接種時と免疫原性はかわらず、副反応の増加もない。また、人の免疫力にはゆとりがあり、一度に多くの抗原が入っても、対応する能力が十分あるのが同時接種をすすめる理由だ。庵原氏が病院長を勤める三重病院では、注射ワクチンの単独接種のスケジュール例のほかに、2種類同時接種、3種類同時接種のスケジュール例を作成。母親と相談して接種スケジュールを決定している。もし、複数回の接種が必要なワクチンで、2回目、3回目の接種を逃してしまったとしても、気づいたときに病院で相談することを庵原氏はすすめる。例えばロタワクチンの場合、1回しか接種していない場合では、効果が60%程度なのに対し、2回の接種では81%、3回の接種で88%の効果が報告されているとのこと。3回できなくても、2回接種するだけで、効果がかなりアップするのがわかる。「接種し損ねたことで、子どもに対する負い目を感じるお母さんは多いですが、気にする必要はありません。子どもから大人まで感染症予防のために、ぜひワクチン接種をうけてください」と庵原先生は講演を締めくくった。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年06月05日メドピアは、同社が運営する医師コミュニティサイト「MedPeer」にて、「化学療法中の患者さんのインフルエンザワクチン」の調査を実施した。調査手法は、MedPeer会員医師を対象とした「ポスティング調査」と呼ばれるオープン回答型のインターネットリサーチ。調査期間は3月2日~3月8日で、有効回答数は 2,444件。「化学療法中の患者さんのインフルエンザワクチン接種」について、「好中球数が低値ならワクチンを見送り、正常値の場合に接種する」と回答した医師が34%となった。「患者さんの状態の良い時に行う」「化学療法の休薬期間に実施する」といったコメントがみられた。「好中球数に関係なくワクチンを接種する」は24%。「インフルエンザ感染の方がリスクが高いので、早めのワクチン接種を勧める」「不活化ワクチンであるので問題ない」という意見がある。「化学療法中はワクチンの接種を行わない」は21%。「思わぬ副作用が生じるかもしれない」「ワクチンの効果があまり期待できない」「化学療法導入前に済ませておくべき」といった声が多く、「罹患(りかん)してから抗インフルエンザ薬で対応する」というコメントもあった。「MedPeer」は医師の会員制コミュニティサイト。医師同士のディスカッション、情報交換を目的としており、その仕組みを利用して各種医師向けリサーチ調査が可能となっている。【拡大画像を含む完全版はこちら】
2012年04月12日子宮頸がん・ヒブワクチン接種費の半額負担に山口県長門市は、子宮頸(けい)がん予防ワクチンと乳幼児の細菌性髄膜炎を防ぐヒブワクチンの接種費用を助成するため、「すこやかながとワクチン基金」を設立、来年度から接種費用の半額を助成するとのこと。これは、朝日新聞が報じたもの。基金の設立を働きかけた市内の医療法人社団成蹊会岡田病院の岡田和好院長らが4日、市役所を訪れ、南野京右市長に原資として病院が500万円、成蹊会職員一同(290人)が30万円を寄付したという。病院開設50周年を記念して寄付をしたという岡田院長は、「地域医療に役立ててほしい」と話しているという。国内で承認されている両ワクチン、若年接種が効果的子宮頸がんは20~30代の女性に多く、国内で年間約1万5千人が発病、約3500人が死亡している。また細菌性髄膜炎は、5歳以下の子どもが罹り易く、国内で年間約600人が発症し約5%が死亡、20~30%に難聴やてんかん、発育障害などの後遺症が残るとされる病気だ。いずれのワクチンも国内で承認され、子宮頸がん予防ワクチンは小学生から中学生の間に、ヒブワクチンは乳幼児の頃に接種すれば効果的といわれている。一般の医療機関で接種できるものの、現時点では保険の適用がなく、任意接種となっており、費用は子宮頸がんワクチンが計3回接種で約4~6万円、ヒブワクチンは計4回接種で約3万2千円という。現在、全国的に接種費用の公的負担の動きが出てはいるが、長門市では来年度、市の持ち出しも含め、中学3年生の女子約170人と乳幼児約1400人を助成対象にするといい、子宮頸がん予防ワクチンへの助成は県内初、ヒブワクチンへの助成は宇部市に次いで2例目とのことだ。
2010年10月07日