コレを知っておくと大違い！緊急事態宣言解除後の今やるべき家計の見直し

専門家や各報道が感染拡大の第2波の懸念もありますので、新型コロナウイルスの影響がワクチンや治療薬の登場で終息するまでは、支出はなるべく少なめにすることをお勧めします。上記でもお伝えしましたが、手持ちの現金・貯金はなるべく多い方が、経済や家計の落ち込みには有効です。

なお、マスクや消毒用アルコール、手洗い用のハンドソープ等は地域によっては、販売しているところも増えてきました。買い占める必要はありませんが、緊急事態宣言中には購入も難しかったので、ある程度のストックはしておきましょう。

新型コロナウイルス感染症の経済的影響は、ワクチンや治療薬が登場して克服できたとしても、しばらくは続きます。働き方や家計は今までと異なる方も少なくないかもしれません。そのためにも家計をできるだけ工夫して今後に備えましょう。

監修者・著者：ファイナンシャルプランナー 大野高志
1級ファイナンシャルプランニング技能士、ＣＦＰ®（日本ＦＰ協会認定）。独立系FP事務所・株式会社とし生活設計取締役。予備校チューター、地方公務員、金融機関勤務を経て2011年に独立。教育費・老後資金準備、税や社会保障、住宅ローンや保険の見直し、貯蓄・資産運用等 多角的にライフプランの個別相談を行うとともにセミナー講師として活動しています。