カプコンより2015年11月28日のリリース予定となっているニンテンドー3DS向けハンティングアクション『モンスターハンタークロス』。今回は、4大メインモンスターの"ガムート"および、そのほかに登場モンスターについて紹介しよう。○不動の山神「ガムート」まさに巨獣の名が相応しい貫禄を持ち合わせる牙獣種モンスター。雪山や氷海などの寒冷地に生息する。草食性ではあるが、ひとたび外敵とみるや、長い鼻と重量を武器に、文字通り相手を叩き潰す。また、自ら四肢に雪装甲を纏うようだ。■ガムートの特徴 - 長く伸びた鼻を活かした攻撃【雪玉投げ】巧みに鼻を使って雪玉を作り出して上空に投げつける。【スナイプブレス】強力な氷の弾丸で獲物を狙い撃つ。【吸い込み】強烈な吸引で獲物を引き寄せる。【踏みつけ】前脚を大きく上げ、重量を活かし力強く叩きつける攻撃。類まれな巨体から繰り出される攻撃はスーパーヘビー級!○懐かしのフィールドが進化「雪山」シリーズで登場した懐かしい「雪山」のエリアを公開。雪山の麓は、ところどころに緑や水辺が残っており、草食獣のポポなどが生息している。さらに中腹へ進むと寒さの厳しい環境に様変わりし、凶暴なモンスターのギアノスなどが待ち受けている。小さな段差も存在し、狩りの立ち回り方も今までとは違ったものになるだろう。○さらなるモンスターを紹介■新モンスター! 幻惑の魔術師「ホロロホルル」暗がりを好む鳥竜種モンスター。翼と脚の爪で獲物を狙う。ホロロホルルは首の回転が特徴的で、背後を振り向く様は一見の価値がある。興奮すると翼爪を広げ凶暴性が増す。羽の内に鱗粉を蓄えており、攻撃時には羽毛を逆立て鱗粉をバラ撒き、吸ったものを前後不覚に陥れるという。また、超音波を使ってくることもあり、この攻撃を受けてしまうとピンチな状態になってしまうので注意したい。■シリーズの人気モンスターも続々登場! 「ナルガクルガ」木々の生い茂る土地に生息する独特の進化を遂げた飛竜。暗がりに身を潜め、恐るべき素早さで執拗かつ狡猾に獲物を狙い、追い詰める。発達した尻尾は、中型のモンスターを一撃で倒すほどの威力を持つ。■シリーズの人気モンスターも続々登場! 「イャンガルルガ」黒く硬い甲殻と長いたてがみを持つ姿から「黒狼鳥」と呼ばれる。イャンクックに近い種とされているが比べると気性は荒く、非常に攻撃的。怒っていてもハンターの動きを冷静に見て挑みかかってくるので注意が必要。(C)CAPCOM CO., LTD. 2015 ALL RIGHTS RESERVED.※画面写真は開発中のもの
2015年08月06日ユミルリンクは7月30日、セランが開発・提供するマーケティング・オートメーション・ツール「xross data(クロスデータ)」と連携し、カート放棄などのリテンション施策メールを自動配信する機能を、メール配信システム「Cuenote FC」のオプション機能として追加した。新機能では、Webの行動履歴からリピート購入やアップセル、クロスセルなどを促進するリテンション・メールを自動で配信することができ、「カート放棄商品」や「お気に入り登録商品」「商品閲覧履歴」といったそれぞれの状況に合わせ、リマインド・メールが送信することが可能だ。なお、Cuenote FCは、一時間あたり300万通以上を一斉に配信できる速度を実現し、月間のメール配信数30億通の実績を持つメール配信システム。効果的なメール・マーケティングを実施するため、会員収集機能や効果測定機能を搭載し、システム連携に必要な各種APIを提供する。提供形態は、クラウド型サービス(ASP / SaaS)とオンプレミス型ライセンスがあり、クラウド型サービスの初期費用は3万円(税別)~、月額費用は5,000円(税別)~。一方、オンプレミス型の初期費用は225万円(税別)~で、月額費用は4万6,000円(税別)~となる。
2015年07月31日ソフトバンクは7月28日、O2O領域を含めた顧客の購買行動を可視化・一元管理して企業のデジタルマーケティングを自動化するツール「GENERATE Marketing Automation」のサービス提供を、9月から開始すると発表した。このツールは、ソフトバンクグループで企業のデジタルマーケティングを支援するジェネレイトが独自開発したもの。提供するサービスは、顧客一人一人に最適なコミュニケーションを素早いサイクルで実行するために煩雑なオペレーション業務を自動化するツールを提供するもの。キャンペーンなどの施策を実行する際に顧客が購買に至る過程などをモニタリングすることで顧客行動をリアルタイムに把握し、より詳細に分析することが可能になるという。また、さまざまなチャネルから得たモニタリング情報をあらかじめ設定したシナリオに沿って分析・処理し、その効果を確認しながらセグメントされた顧客に合わせてメール配信やプッシュ通知などのコミュニケーション施策を自動的に実行することができる。さらに、このサービスと「ウルトラ集客」あるいは「GENERATE O2O」を組み合わせることでオンライン上でのキャンペーン閲覧・応募にとどまらず、実際の来店情報というオフラインでの顧客購買データを可視化し一元管理することが可能になるという。例えば「GENERATE O2O」で取得した実店舗に来店するまでのデータをキーとして、自社サイトの閲覧履歴や企業が保有する購買履歴などの顧客情報とを名寄せすることで、顧客のウェブ上の行動とオフラインでの購買の情報統合が実現できるという。価格は初期費用が無料で、月額利用料は4万9,800円~(税別、標準機能を備えたエントリーモデルの場合)。
2015年07月29日『クロノ・トリガー』『クロノ・クロス』などの人気ゲーム作品の楽曲を手がけた作曲家・光田康典氏の作曲家生活20周年を記念したアレンジアルバム『ハルカナルトキノカナタヘ』が、10月14日に発売されることが決定した。アルバムでは、「クロノ」シリーズに登場した名曲の数々が、光田氏自身のプロデュースによって全曲新録されているという。1995年にスーパーファミコン用のソフトとしてリリースされた『クロノ・トリガー』は、「ファイナルファンタジー」シリーズの生みの親である坂口博信氏、「ドラゴンクエスト」シリーズを手がけた堀井雄二氏、さらに『ドラゴンボール』の鳥山明氏がキャラクターデザインとして参加したRPGゲーム。プレイステーション、ニンテンドーDSにも移植され、1999年にプレイステーション向けに続編としてリリースされた『クロノ・クロス』と合わせて、パッケージゲーム累計出荷本数は全世界で540万本を突破している。ゲームの内容だけではなく、劇中で使われた音楽でも評価の高い「クロノ」シリーズだが、清水翔太やヒルクライムをはじめ、世界各国のアーティストたちがカバー作を発表するなど、ゲームのテーマと同じようにその魅力は時間を越えて愛されている。今回リリースが決まったアレンジアルバムでは、ユーザーからの人気が高い楽曲を光田氏本人が厳選し、ユーザーの記憶に残るゲームサウンドのメロディーラインを残しながらも、新たな楽曲として楽しめるものになっているという。価格は3,000円(税別)。(C)1995, 1999, 2015 SQUARE ENIX CO., LTD. All Rights Reserved.
2015年07月27日アドビ システムズは、全日本空輸(ANA)がマーケティング活動のデジタル化を促進し、さらなる業績向上を目的として、アドビのデジタルマーケティングソリューション「Adobe Marketing Cloud」を本格導入したことを発表した。同社によれば、ANAは航空券の多くを自社のWebサイトで販売しており、オンライン上での商品購入体験の改善によってさらなる売上げの向上を目指してきたという。また、競合エアライン各社のデジタルマーケティングへの取り組みが急速に進んでいることから、より高いレベルのマーケティング施策の早期実現を課題として認識していたとのことだ。こうした状況の中でANAは、自社におけるマーケティングをより強化するため、以前より導入していた分析ソリューション「Adobe Analytics」に加え、あらたにテストとターゲティングソリューション「Adobe Target」、オーディエンス管理ソリューション「Adobe Audience Manager」、ソーシャルメディア管理ソリューション「Adobe Social」をアドビのプレミアパートナーであるトランスコスモスを通じて導入したという。また、導入にあたっては、これまでに蓄積してきた消費者行動に関する分析データをそのまま活用して、テストおよびパーソナライゼーションが可能であること、ソーシャルからの流入を最終的な航空券購入まで結びつけた包括的な視点で評価できること、さまざまなデータソースを統合して訪問者像をより精緻に明らかにできるなど、デジタルマーケティングに必要な機能を網羅しており、それらがあらかじめ統合され、戦略を素早く実践に移すために必要な要素が整っていた点が高く評価されたという。さらに、マーケティング活動を定量化して評価するバリューエンジニアリングプログラムの存在と、これらの技術を活用するためのコンサルティングサービスがあった点も導入の決め手のひとつになったということだ。今回の導入について、ANA マーケティング室 マーケットコミュニケーション部リーダー 冨満康之氏は、「PDCAサイクルに基づくマーケティングの本格実践のため、デジタルテクノロジーを積極的に活用し、またアドビ、トランスコスモスをはじめとした社外の方々の知見とノウハウをお借りしながら業務プロセスの改革を確実に実現させていきたいと考えています」と述べている。
2015年07月24日クロス・ヘッドは6月24日、法人向けセキュリティソリューションを提供するソフォスとゴールドパートナーとして、販売契約を締結した。両社は、主にミッドレンジマーケットに向けて、マイナンバー導入時に包括的なICTセキュリティ対策強化を可能にする「マイナンバー時代のセキュリティ対策ソリューション」を提供する。今後ミッドレンジの顧客を中心に、オンプレミスシステムをパブリッククラウドへ移行するにあたってのセキュリティソリューションを包括的に提供する方針だ。クロス・ヘッドは、ソフォスと提携することで、セキュアなネットワークインフラ構築からエンドポイントセキュリティ対策、データ保護対策の導入、サポートまでをワンストップで提供していく。今回提供されるパッケージの例としては、「ソフォスゲートウェイパック」と、「ソフォスセキュリティスタートアップパック」の2種類が挙げられる。まず、「ソフォスゲートウェイパック」は、ソフォスのWi-Fi-AP付きUTMハードウェアアプライアンスである「SG105W」に対し、フル機能のライセンス、オンサイト設置作業、オンサイト機器交換サービス(平日9時-17時)をバンドルしたもの。外部からの攻撃を防止するファイアウォール機能やWEBプロテクション、Wi-Fiプロテクション、VPN終端機能により、外部からの攻撃を防止できる。価格は、24万8000円(税別)から。「ソフォスセキュリティスタートアップパック」は、「ソフォス ゲートウェイパック」に加え、エンドユーザープロテクションライセンスを20本、サーバープロテクションライセンスを2本セットにしたもの。サーバープロテクションは、フルファンクションのアンチウイルス機能に加え、 Lockdown機能を搭載する。これにより、利用可能なアプリを限定する事が可能となり、悪意のあるアプリケーションの起動を抑制する。また、エンドユーザープロテクションにはフルファンクションのアンチウイルス機能に加え、外出先からのVPN接続機能とスマートフォン等のモバイルデバイス管理(MDM)機能も利用可能となる。なお、同パッケージは、クラウドライセンスとなっているため、管理サーバーを用意する必要がなく、初期コストを削減できる点も特徴だ。価格は、45万円(税別)から。
2015年06月25日この連載は、2015年4月からWebマーケティング業界に足を踏み入れた新入社員や、新たにWeb担当者に着任した新人マーケターを対象に「覚えておきたい基礎知識」を紹介するものです。今回は、「広告の手法はわかったけど、どれが自社のビジネスに合っているの?」「競合はどんな風にしているの?」といった疑問を解決するヒントとなる無料分析ツールを、厳選して8つ紹介します。○目的1 : 自社のサイトの流入元を分析する1. Google AnalyticsGoogleが提供する「Google Analytics」は、無料で全機能を使用することができるものとして、定番中の定番です。これを使うことで、「世の中のアクセスの9割が解析できる」とも言われています。【分析できる主な項目】・Webサイトに来たユーザーの属性 (性別・年齢・関心など)・どこを経由しWebサイトに流入したのか (検索エンジン・SNSなど)・どのページに人気があり、どのページに改善の余地があるか・どのようにしてユーザーは購入(コンバージョン)に至っているのか・Google Adwordsの効果測定などなお、同ツールの類似サービスとして、ヤフーが提供する「Yahoo!解析」があります。2. Google Search Console (旧 : Google Webマスターツール)「Google Search Console (旧称 : Google Webマスターツール)」は、Google Analyticsでは収集不可となっていた情報を集めることができます。特に注目されている機能は「検索アナリティクス」で、今までのGoogle Analyticsではセキュリティの問題で分析できなかった「どういう検索ワードで、ユーザーがWebサイトに入ってきたのか(検索クエリ)」という分析が可能です。【分析できる主な項目】・実際にどういうキーワードでの検索がされているか・Webサイトに問題が起きていないか・他のどんなサイトに、Webサイトのリンクが貼られているか・インデックス (Googleの検索エンジンに登録されている)数など○目的2 : 自社のビジネスに関連する「キーワード」を知る3. Google トレンド「Google トレンド」では、何年といった単位で、指定したキーワードの動向を見ることができます。ユーザーのニーズを把握するために役立つほか、自社のビジネスに関わるキーワードの人気度の情報は、Webサイトのコンテンツ制作やネット広告の設計にも活用できるのではないでしょうか。【分析できる主な項目】・特定のキーワードの人気度推移や地域別の人気度推移・キーワード同士の人気度比較・関連するキーワードなど4. goodkeyword「goodkeyword」は、ある特定のキーワードを入力すると「検索エンジンでどのように検索されているのか」という分析が可能なサービス。たとえば、「ネット広告」と入力すると、関連ワードとして「代理店」や「市場規模」「ハンドブック」「用語」「種類」「仕組み」などが入力されていることがわかる。【分析できる主な項目】・特定のキーワードが、Google・Yahoo Japan・Bingの検索エンジンにて、どのようなキーワードと一緒に検索されているか同ツールは、Webサイトのコンテンツを考える際だけではなく、リスティング広告のキーワード設定にもよく活用されます。なお、類似ツールとして「キーワードウォッチャー」があります。5. Google AdWords キーワードプランナー / ディスプレイキャンペーンプランナー「Google AdWords キーワードプランナー」と「ディスプレイキャンペーンプランナー」は、名称の通り、Google AdWordsにて提供される機能の一部。キーワードプランナーはリスティング広告を、ディスプレイキャンペーンプランナーはディプレイ広告を設計するために活用されるものです。【分析できる主な項目】・特定のキーワードの月間検索ボリューム・特定のキーワードを検索する人の年齢層や傾向同ツールの利用にはGoogle AdWordsのアカウント登録が必要ですが、貴重なデータが得られるため、積極的に利用すると良いでしょう。○目的3 : 競合を知る6. SimilarWeb「Similar Web」は、競合や他社のWebサイトにおいて「どのようにユーザーが流入しているか」を分析できるツールです。Google Analyticsでは、分析を行いたいWebサイトにタグを埋め込む必要がありますが、同ツールでじゃ、分析対象となるサイトのURLのみでWebサイトの解析が可能です。また、無料版はブラウザのGoogle Chromeの拡張機能として提供されており、気軽に利用することができます。【分析できる主な項目】・推定PV数、ユーザー数・流入元の割合・類似サイト○目的4 : SNSの効果分析をする7. FacebookページインサイトオウンドメディアなどWebサイトの運営を任される場合は、FacebookなどのSNSの運用も任されることが多いのではないでしょうか。公式Facebookページを保有する場合は、「Facebookページインサイト」にてユーザーの反応を確認することができます。例えば、どういった投稿が「自分たちのアプローチしたい層に人気があるのか」もしくは「反応が多いのか」ということを把握することが可能です。【分析できる主な項目】・公式Facebookページへのいいね数推移・投稿へのリーチ数・ユーザーとの交流度・人気のある投稿・競合のFacebookページ8. Twitterアナリティクス「Twitterアナリティクス」は、Twitterの公式無料分析ツールです。各Tweetやアカウントへの反応を数字で見られるため、今までは「なんとなく」行っていた投稿を戦略的に分析・実行できるようになります。【分析できる主な項目】・アカウントのフォロー数・フォロワー数の推移・ツイートのインプレッション数 (表示回数)・プロフィールへのアクセス数・ツイートへの@返信数いかがでしたか?これらツールで分析を行うことで、さまざまなデータに惑わされてしまうこともあるでしょう。しかし、大切なことは「見えてきた課題が自社のWebマーケティングのゴールにどのような影響力を持っているのかや、それら課題をどう解決するか」です。ぜひ、解析した結果を目標達成のために活かしてください。○執筆者紹介ソウルドアウト 葛谷篤志2009年オプトに入社し、2010年からソウルドアウト設立に参画。入社3年目から新潟営業所の立ち上げを経験したほか、Web事業のスタートアップや通販(美容品・アパレル)企業のWebマーケティング支援に携わり、顧客売上を2年で5倍にさせる等の実績を持つ。現在(2015年3月)は、Webマーケティング本部 パブリックリレーション部にて部長を務める。
2015年06月25日コンテンツマーケティングにおいての"基本"は「ビジネスブログ」となりますが、コンテンツマーケティングにおける"コンテンツ"とは、なにもビジネスブログだけではありません。今回も、前回に引き続き、ビジネスブログ以外のコンテンツの種類を紹介していきます。○ソーシャルメディア(SNS)FacebookやTwitterに代表されるソーシャルメディアは、ユーザーとの長期的なつながり関係を構築するのに適したツールです。まれに、複数のソーシャルメディアに対して同じ文面・メッセージで情報発信をしている例が見受けられますが、各ソーシャルメディアはメディアごとに特性が異なります。ユーザー属性や使われ方を把握して、それぞれに合った使い方をすることが重要です。今回は代表的な2つだけ取り上げてみましょう。FacebookFacebookは14億人以上が利用する世界最大のソーシャルメディアです。ビジネスでの情報発信で利用できる「Facebookページ」機能は、そのページに「いいね!」をしたユーザーのニュースフィードに情報を届けることができます。また、Facebookページは複数人による管理が可能なこと、投稿がユーザーにどれだけ届いたかなどを分析する「インサイト」機能が用意されているなど、ビジネス利用に向いていると言えます。加えて、Facebookページ運用初期の集客には、Webサイトへの「いいね!ボックス」の設置や少額のFacebook広告の配信といった施策が有効です。Facebookでは、ユーザーと関連性の高い投稿や興味対象に近い投稿ほど、多くそのユーザーに対して表示される傾向がありますので、想定したペルソナがどんな投稿に興味を示すかを考えながら、よりエンゲージメントを深められるよう継続的に改善していくことが必要です。TwitterTwitterは、140文字以内の文章を投稿するソーシャルメディアです。Facebookが実名を前提としているのに対し、Twitterは実名でも匿名でも自由にアカウントを作成することが可能のほか、「一般ユーザー用」「ビジネス用」といったアカウントの区別も存在しません。Twitterは、リアルタイムで短文の投稿が配信されていくのが最大の特徴です。その特性を活かし、例えば時間帯に合わせた挨拶や開催中のイベントの話題など、リアルタイム性が高くユーザーが身近に感じやすい内容を提供してみるのも良いでしょう。また、Twitter上では見知らぬユーザー同士がリプライやリツイート機能で気軽にコミュニケーションを取っています。自社のことを話題にしているツイートを見つけたらリツイートするなど、ユーザーと直に対話することにもチャレンジしてみてはいかがでしょうか。なお、ブログや動画などで新しいコンテンツを公開した時の告知手段としても、是非Twitterを活用してみてください。○動画ブロードバンド環境の浸透やモバイル通信の高速化、スマートフォン・タブレットといった動画視聴に適したデバイスの普及によって、Webマーケティングのいち手法としての動画の存在感が増してきました。近年、Facebookではニュースフィードに動画が現れると自動的に表示するようになるなど、文書や写真といった静的コンテンツと同じように自然と動画を視聴するスタイルが生活者に浸透してきています。また、これまでよりも安価に動画コンテンツを発信するための環境も整ってきましたので、ぜひ挑戦してみてはいかがでしょうか。冒頭で続きを見たくなる動画に動画は、再生されたからといって最後まで視聴されるわけではありませんし、飛ばして見られることもあります。最後まで視聴してもらうには、最初の15秒が特に重要だと言われています。例えば、「冒頭で疑問を投げかける」や「印象的なシーンを持ってくる」「動画のポイントを伝える」といった工夫で、続きを見たくなるよう訴えかけましょう。アップロードはYouTubeに動画の配信には、外部の動画プラットフォームサービスの利用がおすすめです。今であれば、世界中で利用されているYouTubeがよいでしょう。動画本体はYouTube上に置いておき、自社のビジネスブログにはリンクを埋め込むことで、誰でも簡単にブログ記事に動画を取り入れることができます。また、YouTubeでは"チャンネル"という自分のページを作成でき、公開した動画をまとめて表示することが可能です。さらに、無料で使える編集機能や動画に利用できる音楽なども用意されており、簡単な動画であればYouTube上で作成することも不可能ではありません。Vine / Instagramビデオ「Vine」は6秒の動画、「Instagramビデオ」は15秒の動画を投稿できるサービスです。時間が短く、スマートフォン等で気軽に撮影可能ですが、その分マーケティング目的での利用にはアイデアと構成力の勝負となります。海外では特に多くの企業がプロモーションに利用しはじめていますので、参考にしてみてください。今後さらに拡大していく領域と言えそうです。いかがでしたでしょうか。今回ご紹介したもの以外にも、コンテンツマーケティングを行う上で活用できるコンテンツにはさまざまなものがあり、それぞれに異なった特性があります。対象と目的にあわせてこれらを組み合わせることで、よりよい顧客コミュニケーション作りに役立てていただければ幸いです。○執筆者紹介イノーバ 代表取締役社長 宗像淳福島県立 安積高等学校出身、東京大学文学部卒業。その後、富士通にて北米ビジネスにおけるオペレーション構築や価格戦略、子会社の経営管理等を経験する。MBAを取得するため、ペンシルバニア大学ウォートン校に留学後、インターネットビジネスを手がけたいという思いから楽天へ転職。その後、ネクスパス (現 : トーチライト)で、ソーシャルメデイアマーケティング立ち上げを担当する。2011年6月に株式会社イノーバを設立(公式Webサイトはこちら)。著書に『商品を売るなーコンテンツマーケティングで「見つけてもらう」仕組みをつくる (日経BP)』がある。○書籍紹介商品を売るな著者 : 宗像淳発行 : 日経BP 2014年12月8日生活者の購買行動が大きく変化している。プッシュ型広告で商品を売り込んでも、顧客はそれを無視するようになっている。従来のマーケティングはもう効かないのだ。表立って宣伝せず、見込み客に見つけてもらうための古くて新しいマーケティング手法、それがコンテンツマーケティングである。この手法は、コカ・コーラやP&Gといったマーケティング先進企業だけでなく、中小・スタートアップ企業が積極的に導入している。では、コンテンツマーケティングとはどのような取り組みかなのか? どんな効果があり、費用はいくらか? 運用のコツは? 成功するポイントは? ――本書では、国内・海外企業の事例紹介を交え、コンテンツマーケティングの全貌を分かりやすく解説する。
2015年06月16日デジタルマーケティングメディア「マーケ@IT」は6月9日、デジタルマーケティング施策を行う企業の担当者300人を対象に、どんな人たちがデジタルマーケティングに取り組んでいるのか、現状の課題とは一体何かを探るアンケート調査を行い、その結果を発表した。これによると、デジタルマーケティングの重要性について、95%以上が「とても重要」あるいは「どちらかと言えば重要」と回答。その理由として、情報やサービスなどの発信における重要性を挙げる人が多いという。また、情報収集やマーケティングにおける重要性を挙げる人もおり、顧客獲得のための重要な戦略と考えられていることがうかがえる。「動きが早いマーケットに対し、効果を確認しながら進捗を追えること」や「効率的・迅速化・経費低減」など、リアルタイムでチェックと反映ができるスピーディさや、費用対効果などの面でもメリットを感じる声も多くみられた。その一方、「重要ではない」と回答した担当者は、「一般営業が少ない(運輸業/本部長クラス)業界」や「需要がない(総合商社/係長クラス)」など、一般の顧客層が少ない業界であるケースが多い。「社内体制が整っていない」など、自社で展開するには時期尚早とする声もあった。なお、自社のデジタルマーケティングで取り組んでいるものとしては、「Web広告」や「Webサイト最適化」が最も多く、過半数以上が取り組んでいる結果に。マーケティング全体の予算で、デジタルマーケティングが占める数字としては「10~24%」が3割以上であり、いまだ従来型のマーケティングに注力する傾向が根強くあると同社は分析するほか、「50%~100%」と回答した企業が全体の1割近くを占めることから、今後数字が逆転することも期待されるとする。また、マーケティング担当者とIT担当者に「自社のデジタルマーケティングが進んでいる理由・遅れている理由」について質問したところ、両者ともに「マーケティング部門とIT部門の情報共有・連携」と回答する人が最も多くで、部門を跨いで連携をしていくことの重要性を感じていることがわかった。これら結果により、今後、マーケティングとITの連携がより重要になってくることが明らかになり、統合的に一貫性を持ったデジタルマーケティング施策が必要不可欠になると、同社は考察する。なお、同調査は4月24日~30日の間、従業員300人以上の会社に勤務するデジタルマーケティング担当者(Qzoo会員)300名を対象にインターネット上のアンケートで行われたものとなる。
2015年06月10日セガゲームス セガネットワークス カンパニーは6月9日、スマートデバイス向けアプリのマーケティング支援ツール「Noah Pass(ノア・パス)」上での広告事業を2015年8月より順次展開すると発表した。同ツールは、ゲーム画面上にバナー広告を表示し合うことにより、ゲームアプリ間で相互に送客・集客することが主な機能で、100社が提供する462のゲームアプリが参加し、2015年5月末時点で累計約1億200万人が利用している。同ツールを利用する広告事業パートナー企業は、アドウェイズ、サイバーエージェント、CyberZ、GMOコマース、メタップス、Tapjoyの6社。8月より開始となる広告事業は、約1億200万のNoah Passユーザーに向けてゲーム以外の業種の商品・サービスを訴求することを目的としており、販売されるメニューは、Noah Passに参加している各ゲーム画面上に表示されるバナー広告と、来店連動型広告(O2O広告)の2種類。同社は、販売開始後約1年間で広告流通規模100億円への成長を見込んでおり、収益は広告掲載面を提供するNoah Pass参加アプリの運営会社間で分配するという。
2015年06月10日オプトは6月9日、スクーと連携し、オンライン動画学習サービスschooのマーケティング学部にて、実践的なデジタルマーケティングの授業となる「効果に繋がる最新マーケティング講座」を開講することを発表した。同講座は、全6回で構成され、オプトがeマーケティング会社として培ってきた最先端のノウハウをもとに、概論や汎用的な内容から施策や具体的な実務へ直結する内容を展開し、最先端のマーケターとなりうる人材の育成を図るもの。受講には、「schoo WEB-campus」の会員登録(無料)が必要。全6回の講義内容は、下記の通りとなる。同社は今回の授業を第一弾として、最新のデータやテクニック、ノウハウなどをより深く詳細な内容まで提供できるよう、継続して授業を開催していくという。
2015年06月09日前回は、コンテンツマーケティング実施においての"基本"となる「ビジネスブログ」について説明しました。オウンドメディアによる情報発信のハブとして機能するビジネスブログですが、コンテンツマーケティングにおける"コンテンツ"とは、なにもビジネスブログだけではありません。今回より2回に分けて、ビジネスブログ以外に焦点をあて、さまざまなコンテンツの種類について紹介します。○ホワイトペーパー / eBookコンテンツマーケティングの実践において、ホワイトペーパーやeBookは、ダウンロードコンテンツとして用意される方法が主流です。ビジネスブログやソーシャルメディアで集めた潜在顧客に対し、ユーザー事例や市場環境の調査レポートといった役立つコンテンツを提供することでリード情報を獲得します。ホワイトペーパーは、自社の顧客の導入事例や商品の仕様、市場環境分析、調査レポートなどを記載します。一方eBookは、商品のスタートガイドや活用のペストプラクティスをまとめたものなどを指しますが、どちらもPDFなどの形式を取る"電子版小冊子"のようなイメージです。これらは、ダウンロードしてもらい腰を据えて読んでもらうことを想定していますので、ブログ記事やWebサイトのコンテンツよりも、より詳しい情報や実践的な情報をしっかりと盛り込むようにしましょう。また、ただWebサイト上に置いておくだけでなく、内容が関連するブログ記事の最後に誘導バナーを設置するなど、ダウンロードを促すようにしましょう。このように、読者の行動を喚起するようなバナーやリンクを「CTA (Call To Action : アクションの呼びかけ)」と呼ぶこともあります。ブログに設置することで、CTAのクリック率やダウンロード率などを計測し、記事の品質や貢献度の評価が可能です。○オンラインセミナー国土の広い米国では、オンラインセミナー(Webセミナー / ウェビナーとも呼ぶ)が活発に行われており、無料の専用ソフトウェアもあります。オンラインセミナーのメリットは、その場で参加者の質問に答えたり、フィードバックを行ったりと、録画動画ではできない双方向のコミュニケーションを行える点にあります。例えば「Googleハングアウト」というサービスでは、最大10人でのビデオ通話が可能です。これを使えば、少人数のオンラインセミナーを開催することができます。また、最近Twitterが提供をはじめた「Periscope」というアプリでは、スマートフォンから世界中に生配信することもでき、注目を集めています。○インフォグラフィックスインフォグラフィックス(Infographics)とは、情報を意味する「インフォメーション(Information)」と「グラフィック(Graphic)」からなる造語で、データや情報、知識、ノウハウなどを視覚的に表現したものです。ビジュアル化することで、文章だけでは伝わりにくいメッセージや複雑な統計情報を視覚的に届けることができます。例えば、定量的なデータをビジュアルで見せたり、年表を分かりやすく伝えるほか、Webサイト上で閲覧者が表示するグラフやデータなどを任意に変更できるインタラクティブなインフォグラフィックスもあり、ソーシャルメディアとの相性がいい(シェアされやすい)という特徴があります。インフォグラフィックスの作成インフォグラフィックスを作成するときには、まず、利用するデータ・情報を整理し、伝えたいメッセージを決めます。その上でどのようなデザイン・レイアウトにするかをデザイナーと決定します。"デザイン"という要素が入るとは言え、基本的な流れは他のコンテンツ作成時と同様です。斬新なデザインや華美な装飾ありきではなく、あくまで読み手にとって分かりやすいことや、伝わりやすいことを最優先にしましょう。インフォグラフィックスが完成したら、ブログへの掲載やソーシャルメディアに投稿します。有益なデータや情報が分かりやすくまとまっていれば、インフォグラフィックスはソーシャルメディアでシェアされやすいほか、イラストの下部に自社のブランドロゴやURLを入れておくことで、ブランド認知の向上も期待できるでしょう。○プレスリリースプレスリリースは、新聞社やWebメディアなどの報道機関向けに用意する広報用の報道資料です。多くの会社では広報・PR部門の管轄であり、コンテンツマーケティングを運用するマーケティング部門の方にはピンとこないかも知れませんが、企業がコストをかけずに発信できる強力なコンテンツの1つです。プレスリリースの目的は、新商品やサービスのリリース、そのほか企業の活動についてメディアに知らせることで、記事として取り上げてもらい露出を得ること。うまくメディアの目に留まりニュースとして紹介してもらえれば、広告費をかけずに多くの人々に情報を届けることが可能です。しかし、報道機関では毎日たくさんのプレスリリースを受け取ります。その中で取り上げてもらうためには、「プレスリリースのフォーマットに従い作成すること」や「必要な情報が網羅されていること」「ニュース性のある話題が含まれていること」が最低条件となります。ブログ記事などオウンドメディアでのコンテンツ発信では、ペルソナ(読者像)を意識してコンテンツを制作しますが、プレスリリースだけは報道機関の担当者が最初の読者となることが他のコンテンツとの違いです。タイトルやリード文、本文といった各要素でメディアの記者や編集者の興味を引くための工夫をすることが重要です。さて、後半では、ソーシャルメディアや動画コンテンツに関して紹介したいと思います。○執筆者紹介イノーバ 代表取締役社長 宗像淳福島県立 安積高等学校出身、東京大学文学部卒業。その後、富士通にて北米ビジネスにおけるオペレーション構築や価格戦略、子会社の経営管理等を経験する。MBAを取得するため、ペンシルバニア大学ウォートン校に留学後、インターネットビジネスを手がけたいという思いから楽天へ転職。その後、ネクスパス (現 : トーチライト)で、ソーシャルメデイアマーケティング立ち上げを担当する。2011年6月に株式会社イノーバを設立(公式Webサイトはこちら)。著書に『商品を売るなーコンテンツマーケティングで「見つけてもらう」仕組みをつくる (日経BP)』がある。○書籍紹介商品を売るな著者 : 宗像淳発行 : 日経BP 2014年12月8日生活者の購買行動が大きく変化している。プッシュ型広告で商品を売り込んでも、顧客はそれを無視するようになっている。従来のマーケティングはもう効かないのだ。表立って宣伝せず、見込み客に見つけてもらうための古くて新しいマーケティング手法、それがコンテンツマーケティングである。この手法は、コカ・コーラやP&Gといったマーケティング先進企業だけでなく、中小・スタートアップ企業が積極的に導入している。では、コンテンツマーケティングとはどのような取り組みかなのか? どんな効果があり、費用はいくらか? 運用のコツは? 成功するポイントは? ――本書では、国内・海外企業の事例紹介を交え、コンテンツマーケティングの全貌を分かりやすく解説する。
2015年06月09日仏Criteoの日本法人となるCRITEOは6月2日、リブセンスの運営する転職サイト「ジョブセンスリンク」にクロスデバイスソリューションを導入したことを発表した。同広告ソリューションは、広告主から提供されるユニークな匿名識別子を用いることにより、ユーザーがCriteoネットワーク全体で複数のデバイスにまたがっていても正確に識別することが可能。これにより広告主は、自社で保有する豊富なデータを複数のデバイスにわたり活用し、広告のパーソナライゼーションとレコメンデーション精度を向上させることができる。○デバイスターゲティングに課題を抱えていたジョブセンスリンク今回導入に至ったジョブセンスリンクは、2008年にサービスを開始した正社員・契約社員の求人を専門とする成功報酬型転職サイト。2014年9月よりCriteoのパフォーマンスディスプレイ広告を採用しており、コンバージョン数の大幅な増加や、3倍から4倍となるCTR(クリック率)の向上など実現したほか、運用面においても、自動で配信をチューニングするCriteoの最適化エンジンを評価しているという。一方で、ラストクリックのデバイスを偏重するデバイスターゲティングに課題を抱えており、各ユーザーのネット上における一連の行動を包括し、デバイスに拠らない人に紐付いた広告配信を行うことで、コンバージョンの増加が期待できると考え、クロスデバイスソリューションを採用した。
2015年06月02日本連載はこれまで、マーケティング担当者による最適なDSPの選定や活用を実現するため、アドテクノロジーの歴史からDMPまで、アドテクノロジーの概要を紹介してきました。各章でお話した通り、ビッグデータの活用を起点とした急速な発展は、Web広告の配信にとどまらず、マーケティング領域全般に拡がっています。最終回では、アドテクノロジーからマーケティングテクノロジーへと進化しつつある業界のトレンドをいくつかピックアップし、今後マーケターに必要となるスキルをデータ活用という観点で考えてみましょう。○2015年 マーケティング業界のトレンドとは1. マーケティング・オートメーションマーケティングオートメーション(MA)は、見込ユーザーの顧客化プロセスを管理するソリューションを指すことが多く、主にBtoBマーケティングを支援する目的で採用される傾向があります。前回の連載でお話したDMPとも一部シンクロする機能があり、この用語を厳密に定義することは難しいと言えるでしょう。その意味では、アドテク(ネット広告)やSFA(Sales Force Automation : 営業支援システム)、CRM(Customer Relationship Management : 顧客管理システム)などが提供する機能も同様で、今後、さらに重複度合いが増すことが予想されることから、競争は激しくなっていくのではないでしょうか。さて、MAはBtoBの場合、イベントやセミナー、Web広告、アウトバウンドコールなどで取得した多数のリードから、有望な見込み顧客として営業部門に情報を渡すまでのプロセスを自動化することを目指します。この仕組みの活用により、マーケティング部門は、獲得したリードの育成を管理し有望な見込み客を増やすことができるほか、営業部門は、有望な見込み客情報をもとに提案活動を行い、商談の確度を高めていくことが可能です。一方、BtoCの場合では、顧客との定期的で適切なコミュニケーションを実現・管理するために採用されることが多く、特に、顧客の利用状態に応じた個別アプローチを行うために必要とされるようです。というのも、顧客によって、ニーズのある商品やサービス、レコメンドのタイミング、インセンティブ内容などが異なり、広告主は、これらを管理するツールがない場合、月一回など一定のタイミングでまとめてアクションするしかなくなってしまうためです。このように、テクノロジーの進化は、広告入札の自動化だけでなく、キャンペーンのシナリオ設計や運用管理、セグメントに応じたクリエイティブ・訴求内容の変更、イベントに応じたパーソナライズ配信など、マーケティング活動全般の自動化に影響を及ぼしつつあるのです。2. オンライン・オフラインの融合前回、DMPはCRMなどオフラインのデータを取り込めることが大きな特徴だと話しました。つまり、DMPでは、オフラインの顧客データを取り込むことにより、オンラインの行動履歴と組み合わせ、顧客をより理解することが可能となっているということです。また、スマートフォンの普及に伴い、実店舗のプロモーションも大きく進化しています。顧客に無料のアプリを配布し、各フロアに「ビーコン(位置情報を示す信号を無線で発信するもの)」を設置することで、商品棚の案内やレコメンドなど、さまざまな施策を顧客・デバイスごとに出し分けできるソリューションも提供されています。加えて、顧客の協力によりセンサーデータを取得すれば、店舗内での移動(動線)などの見える化も可能で、言語では分析しにくい店舗の安全性や商品陳列の改善などにも活用することができます。このように、小売業が積極的にデジタルツールを活用することで、成果を上げている事例も耳にします。なお、メーカ側では最近、自社製品のみを紹介するカタログページではなく、顧客の悩みや興味、不明点などに合わせたコンテンツの配信を行う「コンテンツマーケティング」への取り組みも増えつつあるようです。製品を出荷し納品したら終わりではなく、その後のエンドユーザーの利用状態に合わせたサポートを提供する企業も目立ってきています。3. 人工知能 (AI)の浸透昨今、将棋やクイズ番組での対戦など、AIは注目を集めているだけでなく、その道のプロフェッショナルを一部凌駕するほどになっています。「今後10~30年くらいの間には、かなりの職種が人工知能にとって変わられる」と考える人たちも増えているようです。アドテクノロジーも、AI技術の一部を活用していると言えます。例えばDSPでは、優秀なアルゴリズムが備わっていることで、リアルタイムビッティング(RTB)の運用を実現しています。取引が増えるほど、取得できるデータの量も増加するため、同データを活用したアルゴリズムの精度向上はますます促進されます。しかし、AIの活用には、準備期間として半年から1年ほどを要し、基本知識や業務設計などの学習と検証を行うケースもあり、導入にはそれなりにデータ整備や工数が必要となるようです。なお、最近ではAIによる解析のオープン化も目立っており、AIが「どのデータから、どのような判断で、そのスコアを付けたか」を見える化し、利用者に根拠や判断材料を提示するものも出ているといいます。○では、今後のマーケターに必要なスキルはなんだ?このように、デジタル時代の広告技術やマーケティング手法は日々発展しておりますが、マーケティングの目指すところに変わりはありません。すなわち、マーケティング担当者は、そのアイディア次第で、施策の効果や結果を大きく変えることができる立場にいるということではないでしょうか。そして、その施策を成功へと導く鍵は、「顧客の理解」にあると私たちは考えます。マーケティングにおいて顧客を理解するために、データ活用は必須となり、データを活用するリテラシーは、専門家に任せるものではなく、マーケティングや営業、顧客サービスに関わる全員が一丸となって携わり、施策での成果を出せるような仕組みを作っていくことが重要だと考えます。これまでの連載記事にて紹介したように、ツールやテクノロジーはどんどん進化していますが、それらを使いこなしきっている人はまだまだ少ないです。それはなぜでしょうか。誤解を恐れずに言うと、統計や数理、データ分析が得意な人たちからは、施策につながるアイディアはなかなか出てこない。同時に、現場や施策検討者だからこそ思い付くアイディアというものもあるでしょう。たしかに、分析部門の役割でないと言えばそれまでですが、施策検討者が採用しなければ、せっかく分析した内容は活かされません。このような状況では、事前に活用できるデータが増えても効果的なマーケティングができないのではと思います。ABテストをしても、そこからの知見もそこそこに新たなテストへと移り、次のAかBどちらかを選択していく――オペレーションが効率化(自動化)されても、分類したセグメントやクリエイティブの根拠や狙い、比較対象が曖昧なままだと、効果が分からないままとなってしまいます。これは、非常にもったいないことです。このようになってしまう要因としては、やはり、データ分析や解析を難しいものと考え、「データ分析は、自分たちにはハードルが高いので専門家にやってもらうもの」と捉える傾向がまだまだあるようです。ですが、高度な能力を持つ分析者をたくさん集めるより、数名の分析者と各部門(営業・サービス企画・カスタマーリレーションなど)の現場経験者によってチームを組むほうが、組織として成果を上げているケースも増えてきています。さて、話しをまとめましょう。私たちは、今マーケターに求められているスキルを、"マーケティングの対象となる生活者の意識や行動の断片的なデータから、彼らのインサイトを想像し、同時に複数のストーリー(シナリオ)を仮説として立てること" だと考えています。データから素早くいくつかの可能性を見つけ出し、さまざまなテストを行いながら広告効果を磨き上げていきましょう。そして、これからのマーケティングでは、分断されがちな「データ活用」と「運用の自動化」をつなぎ合わせ、連続的にユーザーとのコミュニケーションを観察し、常に新たなシナリオを試行していくことが不可欠になっていきます。その連鎖のなかで、マーケティングテクノロジーはマーケティング活動を強力にサポートする武器となるのです。さて、8回にわたり掲載してきた本連載ですが、いかがでしたでしょうか。読者の皆さまは、最後までお付き合いいただき、ありがとうございました。皆さんのマーケティング活動の一助になれば幸いです。【連載】「今さら聞けない ! 」マーケティング担当者のためのアドテクノロジー第1話 : アドテクノロジーの歴史 - アドネットワークの誕生まで第2話 : アドテクノロジーの歴史 - アドテクノロジーの更なる進歩第3話 : DSPの基本機能「入札(オークション)」を見てみよう!第4話 : DSPの「入札戦略」とは第5話 : 「セグメンテーション」「ターゲティング」「ポジショニング」をおさらい!第6話 : DSPのターゲティング手法とは第7話 : DMPは魔法の箱ではない○執筆者紹介ソネット・メディア・ネットワークス 商品企画部2000年3月に設立。ソニーグループの一員として、インターネットサービスプロバイダー(ISP)を運営するソネットの連結子会社としてインターネットマーケティング事業を展開する。国内最古のアドネットワーク事業者として10年以上の実績があるほか、RTBの市場拡大に先駆け、DSP「Logicad(ロジカド)」を自社開発。2014年10月には、インターネット広告に関する技術の精度向上を目的とした研究開発を行うラボを新たに設立するなど、独自のポジションを築く。
2015年05月28日ここまで5回の連載の中で、コンテンツマーケティング実施にあたっては目的・ゴールを明確に設定し、ペルソナ設計を通して "読者の情報ニーズ" に寄り添った情報発信が重要であることをお伝えしてきました。顧客視点に立つことがコンテンツマーケティング成功の何よりの秘訣ですが、その際に考えたいのが「コンテンツをどんな形で」届けるか。今回は、コンテンツマーケティングに取り組む際に、最も基本的かつ重要な施策となる「ビジネスブログ」について少し丁寧に説明します。○ビジネスブログはコンテンツマーケティングのハブビジネスブログは、コンテンツマーケティングの実施において最も基本的なものであると同時に最も重要な施策ですが、ブログ記事を1本公開するだけの取り組みに意味はありません。定期的にコンテンツを公開し続けることは、蓄積(ストック)された記事にGoogle検索などを利用した新規の読者がたどり着く可能性が高めるためです。このように、ストック型のビジネスブログにコンテンツ資産を貯めていきながら、フロー型と呼ばれるソーシャルメディア等でさらなる集客を図るという手法が、コンテンツマーケティングの1つの王道です。運用にはある程度の手間とコストがかかりますが、情報発信の "ハブ" となるオウンドメディアの核ですので、是非継続的な運用を確立してください。○高品質なブログ記事で、信頼を獲得するブログと言うと、Amebaブログのような無料のWebサービスを利用した、いわゆる個人の日記のようなものを思い浮かべる方もいらっしゃるかもしれませんが、企業がビジネスブログを運用する際には全く異なる水準で記事の内容を吟味する必要があります。そのブログでなければ読めないことなど、読者の知りたい情報を惜しみなく発信することで信頼を獲得できるほか、競合他社との差別化にもつながります。一方で、不十分な論拠による記事や間違った情報、他で書かれている内容をまとめただけ、といった記事は企業の好感度を下げ、信頼を損なう可能性もあります。「コンテンツマーケティングを成功に導く5つのステップ」で紹介したゴールとペルソナを意識しながらコンテンツを企画しましょう。○キーワードを意識して検索流入を増やす読者がブログにたどり着く経路は、GoogleやYahoo!といった検索エンジン経由と、ソーシャルメディアのシェアに大別されます。検索からの流入を増やすには、適切なキーワードを組み合わせたコンテンツを重点的に用意することが重要です。これにより、検索結果で上位に表示されるようになり、関連するトピックに注目している読者に見つけてもらいやすくなります。なお、この時に設定するブログのキーワードとして、会社名や商品名を選ぶことは効果的ではありません。なぜなら、会社名や商品名で検索する人は、すでにそれらの存在を知っているためです。これらの指名キーワードに対しては、検索後、会社のサービスページや商品ページが表示されるようにしましょう。では、ブログで意識すべきキーワードとは何でしょう。答えは、会社名や商品名は知らないものの、漠然と解決したい問題を抱えており、それを解決するためにあなたのビジネスに関連した情報を調べている人が検索しそうなキーワードとなります。○ブログを通してまだ見ぬ潜在顧客に存在を認知してもらう例えば、あなたがワインのネット販売を手掛けているとしましょう。具体的な銘柄や作り手の名前で検索する人たちには、そのワインの販売ページを表示してあげるのが一番です。すでにニーズが顕在化しているため、その場で購入してくれる可能性も高いと想像できます。しかし、例えば「ワインボルドー飲み方」といった検索キーワードでサイトにたどり着いた人はどうでしょう? 何かの記念にボルドーワインをもらったものの飲み方が分からないのかもしれません。おそらく、あなたの会社や店名は知らずに、サイトを訪問しているのでしょう。その時に、ワインの飲み方を詳しく説明しているブログ記事を見つけ、内容が参考になるものであれば、そのブログを運営する会社や商品にも興味をもってくれるかもしれません。つまり、商品名や会社名を売り込む前に、コンテンツを通して認知してもらえるのです。○コンテンツはどこに公開する? 自社メディアか、外部サービスかコンテンツマーケティングのためのビジネスブログを立ち上げる際には、大きく2つの方法があります。1つは「WordPress(ワードプレス)」や「Movable Type(ムーバブル・タイプ)」といったブログ用のCMS(コンテンツマネジメントシステム)を用いて独自に制作する方法。もう1つは「Amebaブログ」や「はてなブログ」といった外部のブログサービスを活用する方法です。外部のブログサービスを利用する最大の利点は、専門知識がなくても手軽に無料で利用できることでしょう。しかし、公開出来るコンテンツの自由度は低く、多くの制限が存在します。例えば、「ダウンロード用のコンテンツを用意して、ブログ記事からのリード獲得をはかる」といった仕組みも、用意できないことが多いようです。また、長期的な取り組みが前提となるコンテンツマーケティングにおいて、外部サービスは運営企業の事情でサービスを停止する可能性もあります。もともと個人利用を想定して作られており、規約変更などによってビジネス目的の利用を禁じられる可能性もゼロとは言い切れません。こうした場合、それまで蓄積したコンテンツは別のサービスに移行することになりますが、検索エンジン対策(SEO)など、それまで積み上げた蓄積を失ってしまうことになります。長期的な運用を考えると、自社で独自にビジネスブログを構築することをオススメします。○運営に必要な人材と、継続のための仕組みづくり長期的にブログを運営するためには、チームを作って運用することが有効です。理想的な構成としては、全体を管理する編集長と記事を書くライター、編集者といった役割を分担し、社内に無いリソースに関しては必要に応じて外部のカメラマンやWeb制作会社、デザイナー、校正士といったプロフェッショナルに協力を仰ぐことで補完するといった具合でしょう。この時のポイントは、内製と外注のバランスです。すべてを外部の会社に任せるのではなく、(兼任でも良いので)自社のコンテンツ発信戦略とブランディングに責任を持つ担当者を置くことをオススメします。これにより、ブランドメッセージがぶれるリスクを回避することができます。次回は、ビジネスブログと連携させることでコンテンツ発信の効果をさらに拡大してくれる「ブログ以外のコンテンツ」についてお伝えしたいと思います。○執筆者紹介イノーバ 代表取締役社長 宗像淳福島県立 安積高等学校出身、東京大学文学部卒業。その後、富士通にて北米ビジネスにおけるオペレーション構築や価格戦略、子会社の経営管理等を経験する。MBAを取得するため、ペンシルバニア大学ウォートン校に留学後、インターネットビジネスを手がけたいという思いから楽天へ転職。その後、ネクスパス (現 : トーチライト)で、ソーシャルメデイアマーケティング立ち上げを担当する。2011年6月に株式会社イノーバを設立(公式Webサイトはこちら)。著書に『商品を売るなーコンテンツマーケティングで「見つけてもらう」仕組みをつくる (日経BP)』がある。○書籍紹介商品を売るな著者 : 宗像淳発行 : 日経BP 2014年12月8日生活者の購買行動が大きく変化している。プッシュ型広告で商品を売り込んでも、顧客はそれを無視するようになっている。従来のマーケティングはもう効かないのだ。表立って宣伝せず、見込み客に見つけてもらうための古くて新しいマーケティング手法、それがコンテンツマーケティングである。この手法は、コカ・コーラやP&Gといったマーケティング先進企業だけでなく、中小・スタートアップ企業が積極的に導入している。では、コンテンツマーケティングとはどのような取り組みかなのか? どんな効果があり、費用はいくらか? 運用のコツは? 成功するポイントは? ――本書では、国内・海外企業の事例紹介を交え、コンテンツマーケティングの全貌を分かりやすく解説する。
2015年05月26日電通とコロプラは5月20日、人々の移動傾向を可視化するマーケティングサービス「miraichi(ミライチ)」の提供を開始した。同サービスは、KDDIとコロプラが作成・販売する位置情報ビッグデータレポートに、電通のマーケティング知見を加えることで、人々のリアルな行動を分析するというもの。対象者の記憶に頼る従来のアンケート調査だけでは把握しきれなかった生活者の移動傾向を、クライアントのニーズに応じた切り口で分かりやすく可視化できるため、流通・小売業や都市開発に関わる企業・団体、自治体など、広範な業種における意思決定に役立つサービスとなる。具体的には、対象エリアへ来訪した人の発地地域や性別・年齢層に加え、滞在時間や来訪頻度といった人々の移動傾向を時系列で把握することが可能。これにより、商圏分析や出店戦略の策定のみならず、販促活動の効率的なプランニングや、競合他社を含む顧客ロイヤルティーの把握、各種施策の効果測定などに活用できる。電通によると、同サービスの提供開始に先立ち、大手流通企業を対象に実証実験を実施。その顧客動態分析では、新規店舗と既存店舗での顧客構造の違いや来店促進の課題抽出に成果を上げたという。両社は今後、互いが保有する他のサービスとも連動させることで、より付加価値の高いワンストップのマーケティングサポートを行っていく考えだ。
2015年05月21日オプトグループのデジミホは5月13日、同社が提供するEC事業者向けパーソナル・マーケティング・プラットフォーム(ASPサービス)「R∞」と、Tableau Japanの提供するBIツール「Tableau Server」を連携したと発表した。R∞では、4,000パターン以上の対象者抽出条件とチャネルを駆使して、実行するキャンペーンのシナリオを設計し、メール、ディスプレイ広告、Webサイト、スマホアプリなどを通して、一人ひとりに最適化されたコンテンツを提供するツール。Tableau Serverは、Tableau Desktopで作成したダッシュボードやレポートを、企業内で効率的に共有するためのソリューション。今回の連携によってR∞の「顧客の見える化」「効果検証」「予算進捗管理」といった各種分析機能に加え、「上位顧客分析」「RFM分析」「商品ランキング分析」「購買日時分析」「顧客属性分析」といった分析が可能となった。同社はそのほかにも、「購買パターン分析」「バスケット分析」のテンプレート登録を予定しており、今後も随時テンプレートを追加していくという。
2015年05月13日本連載は、RTBをはじめとしたアドテクノロジーについて分かりやすく解説し、マーケティング担当者による最適なDSPの選定や活用を実現することを狙いとします。前回は、DSPにおけるターゲティング手法を紹介しました。そして、このターゲティングにおいて重要な視点の1つとして「自社が保有するデータの積極的な活用」をあげ、これを可能にするためのソリューションとして注目を集めたものが「DMP(データマネジメントプラットフォーム)」だと説明しました。今回は、ユーザーデータの集約・管理を可能とする「DMP」に関して解説したいと思います。○DMPは魔法の箱ではないさて、テクノロジーが発展した現代において、企業のマーケティング担当者のミッションとは何でしょうか。STP戦略(Segmentation-Targeting-Positioning)に従い、見込客・既存客といったユーザーごとの状態を把握し、適切なメッセージを適切なタイミングで発信することや、ROIの高い施策や新たなチャレンジ施策の実施において、PDCAをまわしながら常に効果を上げていくことだ、と私たちは考えます。そして、DSPとDMPの連携は、広告運用の効率性向上だけでなく、ユーザー分析や仮説検証によるマーケティング効果の向上や、他施策との連動による相乗効果などを期待した地道なチャレンジの継続を実現するプラットフォームとなり得るのではないでしょうか。一方で、DMPを設置すれば、準備完了! 万事快調! とはいきません。データの取り扱いをはじめ、各部署への連携と責任範囲の決定、経営プロセスへの組み込みなど、真面目にやればやるほど検討すべき事案が増えるケースもあります。既に導入した企業の担当者からは、「最初はものすごく大変だった」という声をよく伺います。したがって、安易に導入しても大きな効果は期待できないでしょう。それなりの覚悟をもって取り組む必要があります。○DMPとは? - 3つの基本機能DMPとは、さまざまなデータを「集約・統合」し「分析・分類」するほか、それらをWeb広告の配信やその他チャネルでのターゲティング情報として「入力・活用」するための管理ツールです。1. データの集約・統合DMPにて格納できるデータとして、自社Webサイトに設置したタグを基に収集するファーストパーティデータがあります。これは、訪問者のアトリビューションや滞在時間、閲覧ページ、Web上で購入した商品・サービスの特徴といったユーザーの特性を把握するためのオンラインデータとなります。また、第三者が提供するサードパーティデータも、DMPに格納できるデータの1つです。日本でもようやく、このデータを扱う企業や広告媒体社が増えており、広告主企業は、これらをファーストパーティデータと組み合わせて活用することでターゲティングの精度を高めることができると期待しています。アドテクノロジー領域はこれまで、オンラインデータとオフラインデータとの統合(組み合わせ)が難しいとされており、独自体系で発展してきました。しかし、DMPとの連携により、第三者が提供するオンラインデータだけでなく、自社内のCRM情報(例えば、購入金額や回数、メールの効果などのオフラインデータ)を同時に活用することが可能となります。すなわち、DMPの「データ集約・統合」機能により、「自社Webサイトの行動履歴」と「自社CRMデータ」「第三者データ」を組み合わせることで、配信対象の細かいセグメントとターゲティングを実現します。2. 分析・分類マーケティング担当者が効果の高い施策を実行するために、ユーザーインサイト(定性情報)を理解することは必須となるでしょう。昨今、注目されている行動観察やカスタマージャーニーというマーケティング手法も、顧客の行動プロセスやその背景を理解する、という顧客インサイトを発見するための一手法です。DMPは、上記の通り、さまざまなデータを集約・統合できることから、ユーザーインサイトの強化も期待されていますが、そのためには集約・統合したデータを分析・分類する必要がでてきます。例えば、同じプロモーションでサイトに訪れたユーザーであっても、訪問時の行動に大きな違いがある場合はセグメントを分けるなど、細かな分析・分類を行います。これにより、ユーザーインサイトの理解に繋がるほか、ターゲティングの精度向上も実現します。3. 入力・活用DMPにおいて作成したセグメントは、DSPと連携することで広告配信に活用できます。従来のターゲティング手法は、各DSPでターゲティングルールを設定し、個別に運用を最適化する必要がありました。しかし、DMPと連携することにより、企業側でセグメントを作成・管理することができるため、例えば、同一のセグメントがDSPごとにどのように反応するか、というテスト運用が可能となります。また、DSPに限らず、自社サイトでのLPO(Landing Page Optimization) や商品情報のレコメンデーション、メール配信における訴求内容の変更・配信時期の判断情報としても活用できるのです。○DMP導入に向けて最後に、DMPの導入に向けてのポイントを確認しましょう。これまで、DMPを導入しデータを本格的にマーケティングへ活用することは難しいと考えられていました。しかし現在は、クラウドやビックデータの活発化などで、DMPの構築も小規模でスタートすることが可能です。導入初期は、膨大なデータに圧倒され、あれもこれもと手を出してしまいがちです。高度な分析や複雑な解析を行う前に、シンプルな仮説とセグメントからテストを行い、少しずつ精緻なターゲティングを構築していきましょう。担当する商品やサービスの「ユーザー理解」から「複数のシナリオ作成」「具体的なアクションと検証」を継続的に実行することが重要です。また、DMPの導入は、ユーザー理解だけでなく、自社サービスが選ばれる理由やどのようにコミュニケーションをするべきかを改めて考える機会にもなります。「ツールが勝手に解決してくれる」と考え、安易に導入するのではなく、データドリブンなアクションを継続的に実施する意思を持って取り組んでほしいと思います。なお、DSPを採用する際は、できるだけ多くのベンダーの話を聞き、各社の特性を見極めながら、自社に合うかどうかを判断しましょう。DSPの連動を重視したものや、EC向けレコメンド機能を中心としたものなど、ベンダーによって特性が大きく異なります。さて、次回は連載の最終回です。これまで、アドテクノロジーの歴史や最適化、データ活用の急速な発展などを見てきました。テクノロジーの進歩はWeb広告の配信にとどまらず、マーケティング領域全般に拡がっています。最終回では、今後マーケターに必要となるスキルを、データ活用という視点で考えてみたいと思います。○執筆者紹介ソネット・メディア・ネットワークス 商品企画部2000年3月に設立。ソニーグループの一員として、インターネットサービスプロバイダー(ISP)を運営するソネットの連結子会社としてインターネットマーケティング事業を展開する。国内最古のアドネットワーク事業者として10年以上の実績があるほか、RTBの市場拡大に先駆け、DSP「Logicad(ロジカド)」を自社開発。2014年10月には、インターネット広告に関する技術の精度向上を目的とした研究開発を行うラボを新たに設立するなど、独自のポジションを築く。
2015年05月13日コンテンツマーケティングを正しく理解し、正しく実践するための本連載。今回からはいよいよ、コンテンツマーケティングを成功させるために "押さえておくべきポイント" をご紹介します。まず、コンテンツマーケティングの実践は、大きく5つのステップを踏むことが基本となります。この5つとは、「ゴールの設定」と「ペルソナの設定」「コンテンツ設計」「エディトリアルカレンダーの作成と運用」「KPIの測定」です。前編では、ゴールとペルソナの設定における考え方を解説します。○ステップ1. ゴールの設定コンテンツマーケティングは、顧客にとって価値があるコンテンツを提供することで、商品の関連分野に対する顧客の関心を高め、最終的に売上につなげる取り組み。役立つコンテンツでファンを獲得できれば、見込み客の購入意欲向上や既存顧客のリピーター化だけでなく、企業の信頼度を高めるブランディング効果も期待できます。このように、さまざまな効果を生むことができるからこそ、適切なゴール設定が重要。ゴール設定なくしては効果測定もままならず、継続的に改善することもできません。では、設定し得るゴールの例をいくつかご紹介しましょう。1. ブランド認知度の向上スタートアップ企業や新商品の場合に主要なゴールとされることが多いのが「ブランド認知の向上」です。発信するコンテンツにおいて、企業名やブランド名を押し出していなくても、読者にとって情報価値の高いコンテンツを発信し続けると、読者は発信者を次第に意識していきます。なぜなら、良いコンテンツを見つけた読者は、今後の参考としてその情報ソースを覚えておこうとするためです。反対に、コンテンツの質が低ければ、企業としての専門性を疑われ、ブランド毀損につながってしまうでしょう。2. リード獲得/リードナーチャリング資料ダウンロードやメールマガジンの登録などを通して、読者のリード情報(氏名・企業名・連絡先など)を獲得することや、コンテンツの配信により継続的にコミュニケーションを取ることで見込み客に購入を検討してもらうことも、ゴールの1つとなります。3. エンゲージメントの増加ブランド認知をさらに意義あるものにするため、コンテンツを通して生活者とのつながり(エンゲージメント)を強めることも、ゴールとして設定可能です。特にソーシャルメディアは、投稿を介して生活者と交流するような取り組みに適していると言えるでしょう。4. 既存顧客のロイヤリティ向上同じブランドの商品を継続的に購入する人は、「ロイヤリティの高い顧客」と呼ばれます。既存顧客に対して充実したコンテンツを用意できれば顧客満足度が高まり、リピーターの獲得につながります。5. オピニオンリーダー化特にBtoB企業などにとって重要なゴールとなり得るのが「オピニオンリーダー化」です。特定の領域において良質なコンテンツを発信し続けることによって、業界関係者が一目置く存在として認知されることができれば、信頼獲得につながり、競合と差別化しやすくなります。○ステップ2. ペルソナ設計(ターゲット設計)コンテンツマーケティングでは、「想定する読者の立場に立ってコンテンツを発信しなくては、価値ある情報を提供できない」と考えます。したがって、想定する読者像は、コンテンツを制作するチーム内で「ペルソナ」として明確に共有されている必要があります。ペルソナとは、商品やサービスを購入する架空の顧客像。漠然とした見込み客をターゲットとするのではなく、詳細なプロフィールが設定されたペルソナ "Aさん" を想定し、コンテンツを作るのです。ペルソナの設計ペルソナを設計する際には、実際の顧客との対のほか、アンケート調査や顧客属性データの分析といった多面的な調査をもとに、性別や年齢、職業、家族構成といった属性を設定。さらに、1日の生活パターンや趣味嗜好といった定性的な要素も盛り込んでいきます。コンテンツマーケティングのためのペルソナ設計においては、情報収集の手段や日々接触しているメディアといった項目も入れておくと良いでしょう。ペルソナを設計するメリットペルソナ無きコンテンツマーケティングの実践は、発信者視点の "誰にも共感されない" コンテンツ発信になりかねません。チーム内で具体的な読者像(ペルソナ)を共有し、その行動を意識することで、「読者の関心や興味にあったコンテンツの発信につなげやすくなる」というメリットがあるのです。さて、後編(5月15日公開)では、ペルソナに合わせた「コンテンツの設計方法」と、施策の継続化を可能とする「エディトリアルカレンダーの作成と運用」、そしてこれら施策の「KPI測定」についてお話します。○執筆者紹介イノーバ 代表取締役社長 宗像淳福島県立 安積高等学校出身、東京大学文学部卒業。その後、富士通にて北米ビジネスにおけるオペレーション構築や価格戦略、子会社の経営管理等を経験する。MBAを取得するため、ペンシルバニア大学ウォートン校に留学後、インターネットビジネスを手がけたいという思いから楽天へ転職。その後、ネクスパス (現 : トーチライト)で、ソーシャルメデイアマーケティング立ち上げを担当する。2011年6月に株式会社イノーバを設立(公式Webサイトはこちら)。著書に『商品を売るなーコンテンツマーケティングで「見つけてもらう」仕組みをつくる (日経BP)』がある。○書籍紹介商品を売るな著者 : 宗像淳発行 : 日経BP 2014年12月8日生活者の購買行動が大きく変化している。プッシュ型広告で商品を売り込んでも、顧客はそれを無視するようになっている。従来のマーケティングはもう効かないのだ。表立って宣伝せず、見込み客に見つけてもらうための古くて新しいマーケティング手法、それがコンテンツマーケティングである。この手法は、コカ・コーラやP&Gといったマーケティング先進企業だけでなく、中小・スタートアップ企業が積極的に導入している。では、コンテンツマーケティングとはどのような取り組みかなのか? どんな効果があり、費用はいくらか? 運用のコツは? 成功するポイントは? ――本書では、国内・海外企業の事例紹介を交え、コンテンツマーケティングの全貌を分かりやすく解説する。
2015年05月12日セプテーニは5月7日、米AppLovinのパートナーとしてスマートフォンアプリ向けモバイルマーケティングプラットフォーム「AppLovin」の販売を開始すると発表した。AppLovinは、ROIベースでの最適化配信に強みを持ったスマートフォンアプリ向けモバイルマーケティングプラットフォーム。300億以上にのぼる広告リクエストと広告主からのリアルタイムデータを使い、1カ月で10億人以上のスマートフォンユーザーに広告を配信している。従来の広告では、CPIをKPIとした配信が行われていたが、AppLovinではインストール後の広告費用対効果をリアルタイムに広告配信の最適化に反映することで、広告出稿・分析プロセスを自動化することが可能となっている。また、スマートフォンアプリをインストールするストアページを表示する一般的なインストール広告に加えて、広告をタップすると同時に広告主アプリが起動し、最適なページへリンクするリターゲティング配信にも対応しており、ディープリンクを利用した広告タップ後のスムースなユーザー体験を提供することができる。
2015年05月07日コンテンツマーケティングを正しく理解し、正しく実践するための本連載。前回までは、コンテンツマーケティングの概論や実施の際のおおまかなステップ、そして今コンテンツマーケティングが求められる背景をご紹介しました。3回目となる今回は、「これからコンテンツマーケティングに取り組みたいのだけれど社内の理解を得るのが大変……」というマーケティング担当者の方向けに、上司説得術を伝授いたします。○1. コンテンツマーケティングの成果は測定可能ですコンテンツマーケティングは、効果が分からないのではないか――これは、実施する際に最も"ありがち"な反応です。確かに、直接的に自社の商品やサービスを宣伝しない手法のため、効果が分かりにくい印象があります。ですが、実はそうではなく、定期的に測定することでコンテンツマーケティングの効果を定量化することが可能なのです。マスメディアでの広告露出よりもむしろ計測しやすい、といってもよいでしょう。測定のポイントは、KPI設計効果を定量的に計るためには、あらかじめ「KPI (Key Performance Indicators: 重要業績指標)」を決めておくことが重要です。例えば、コンテンツを閲覧した人数「ユニーク訪問者」や、コンテンツを表示している時間「ページ滞在時間」からは、どれだけのユーザーがコンテンツを見て、関心を持っているかが分かりますし、ソーシャルメディアの「フォロワー数」からはブランド認知度が、コンテンツの「シェア数」からはコンテンツの人気度(共感度)が分かります。また、シェアされたコンテンツの種類や、それらへのコメントを読むことで読者の興味関心や意見を知ることも可能です。ダウンロードコンテンツを活用すれば、売上への貢献度も可視化できるまた、eBookやホワイトペーパー、お役立ちテンプレートといったダウンロードコンテンツを用意しておけば、見込み客のリード情報(属性情報)を取得することもできますし、その後実際に商品を買ったかどうかを評価することも可能です。どのコンテンツを見たユーザーが、会員登録・メルマガ登録・ダウンロード・問い合わせ・購入をしたか分かれば、売上に対するコンテンツごとの貢献度も数値化でき、より効果的なコンテンツを準備する際には重要な目安にもなります。コンテンツマーケティングでは「ユーザーが何に興味を持ち、どのような経路で購入するのか」を数字で把握することができるのです。○2. 小予算からでも始めることができます予算がないから始められない! ――これも、コンテンツマーケティングを提案したときに、上司から言われそうな一言ですよね。これに対しては、「一般的な広告に比べ、コスト削減につながります!」と堂々と切り返してください。広告の多くは、露出料に応じて出稿費用がかかりますが、コンテンツマーケティングは、(極端に言えば)自社サイトにコンテンツを置いておけば始められる手法ですのでコスト削減に繋がります。蓄積効果で継続に応じてROIが改善していくまた、広告は一般的に、出稿し続けるとその分費用が発生しますが、コンテンツは、一度公開してしまえばコストはかかりません。加えて、コンテンツの掲載を継続すればするほどその量は増えていくため、1ユーザーを取得するためにかかるコスト(CPA)は改善していきます。米カポスト(Kapost)のレポートによると、「コンテンツマーケティングはコンテンツ制作時に費用が掛かるものの、コンテンツを長期間にわたって公開できるため、公開後5カ月でリード情報の獲得単価が一気に下がる」ことが明らかになっています。○3. 人的リソースは、社内に隠れています競争の激しい今の時代において、社内に十分な人的リソースがあるような会社ばかりではないでしょう。むしろ、一人の担当者が数多くの業務を兼任するようなケースも多いのではないでしょうか。こういった企業のマーケティング担当者が抱える導入障壁は、「コンテンツマーケティングには興味があるが、社内には取り組める人材がいない」ことです。しかし、コンテンツマーケティングは新しい取り組みです。現状のマーケティング部門やWeb担当部門だけに着目していたら、経験者はいないかもしれません。(業界全体を見渡しても、まだまだ「コンテンツマーケティングのプロ」が少ないというのが現状です。)では、少し広い視野で社内を見渡してみましょう。手掛けている仕事のアウトプットを「コンテンツ」と呼んでいなかったとしても、日常業務でコンテンツ制作に携わってきた社員は、思いのほか少なくないのではありませんか?例えば、ほとんどの企業はWebサイトを持ち、日々運用しているはずです。商品販売用のECサイトを持っている企業もあるでしょう。そういったサイトの制作チームや、外部の制作会社との調整業務を行っている社員は、コンテンツマーケティングの担い手候補です。また、営業や販売促進の担当者として、顧客向けの説明資料やメールマガジンの制作に携わる社員はいませんか? 表品開発部門で商品パッケージのデザインを担当しているデザイナーは?このほかにも、メディア対応の窓口となり、ニュースリリースの執筆を行う広報担当者や、社内報の担当者などもコンテンツマーケティングにはうってつけと言えるでしょう。このように、社内外へ向けた何かしらのコンテンツを制作した経験のある社員から、マーケティングに興味を持ちそうな人を探してみましょう。最初は担当者ができることから始め、効果を見ながら徐々に取り組みを拡大していくことが成功の秘訣です。一定以上の規模に拡大する際には、社外のコンテンツ制作会社などを利用するのも手でしょう。いかがでしょうか?大きな投資をせず、まずは小さい規模でから始められることも、コンテンツマーケティングの利点の1つです。アメリカから盛り上がった手法ではありますが、すでに国内企業も続々と挑戦しています。競合他社に出し抜かれてしまう前に、ぜひ一歩を踏み出してみて下さい。次回は、コンテンツマーケティングを成功に導く5つのステップをご紹介します。○執筆者紹介イノーバ 代表取締役社長 宗像淳福島県立 安積高等学校出身、東京大学文学部卒業。その後、富士通にて北米ビジネスにおけるオペレーション構築や価格戦略、子会社の経営管理等を経験する。MBAを取得するため、ペンシルバニア大学ウォートン校に留学後、インターネットビジネスを手がけたいという思いから楽天へ転職。その後、ネクスパス (現 : トーチライト)で、ソーシャルメデイアマーケティング立ち上げを担当する。2011年6月に株式会社イノーバを設立(公式Webサイトはこちら)。著書に『商品を売るなーコンテンツマーケティングで「見つけてもらう」仕組みをつくる (日経BP)』がある。○書籍紹介商品を売るな著者 : 宗像淳発行 : 日経BP 2014年12月8日生活者の購買行動が大きく変化している。プッシュ型広告で商品を売り込んでも、顧客はそれを無視するようになっている。従来のマーケティングはもう効かないのだ。表立って宣伝せず、見込み客に見つけてもらうための古くて新しいマーケティング手法、それがコンテンツマーケティングである。この手法は、コカ・コーラやP&Gといったマーケティング先進企業だけでなく、中小・スタートアップ企業が積極的に導入している。では、コンテンツマーケティングとはどのような取り組みかなのか? どんな効果があり、費用はいくらか? 運用のコツは? 成功するポイントは? ――本書では、国内・海外企業の事例紹介を交え、コンテンツマーケティングの全貌を分かりやすく解説する。
2015年05月01日オプトは4月28日、ユーザー参加型マーケティングプラットフォーム「Shuttlerock(シャトルロック)」の新しいツール「Shuttlerock SocialHub」の取り扱いをスタートしたと発表した。同ツールでは、Shuttlerockの基本機能はそのままに、デザイン性や機能面を強化し、ユーザーのアクション率の向上を目的にアップデートした。Shuttlerockはブランドの顧客が作成したコンテンツを自社サイトに活用し、ソーシャルハブを構築するソリューションで、最新のユーザーコンテンツを自社サイトに活用することで、購買への導線をスムーズにしたり、より深くユーザーと交流することが可能で、簡易にオウンドメディアを活性化することができる。今回のアップデートでは、アクションボタンの表示方法を変更し、また、コンテンツの読み込みをページ遷移型から無限スクロール型に変更したことで、企業のオウンドメディアにより近しいデザインとなった。また従来、ユーザーコンテンツのひとつを詳細に確認する場合、別ページに遷移させる手法をとっていたが、アップデート後のShuttlerock SocialHubでは、SPAを導入し、同一ページにてコンテンツを表示するため、離脱率の減少や滞在時間の向上が期待できる。さらに、ウィジェットのカスタマイズやボード自体をオウンドメディア配下に設置することが可能で、「シェア」「LIKE」などのアクションもウィジェット内で行える。
2015年04月30日クロス・マーケティングはこのほど、日本・ベトナム・フィリピン・マレーシア・インドネシア・タイに在住する20歳~49歳の男女を対象に「東南アジアにおける日本ブランドアセスメント調査」を実施した。同調査は、東南アジア5カ国(ベトナム・フィリピン・マレーシア・インドネシア・タイ)と日本における、各国の好意度やイメージなどを聴取したもの。20~49歳の男女を対象に調査し、計1,800人から有効回答を得た。国別の好意度では、フィリピンを除いた4カ国で日本が1位となり、それらの国では自国に対する好意度も日本が上回る結果となった。なお、フィリピンでの好意度はフィリピン(96.3%)・アメリカ(96.0%)に続き3位(95.0%)だった。国別のイメージでは、日本は「技術力がある」「革新的・先進的な」「高品質な」などといった製造に関わるイメージを持たれていることが判明。特に、フィリピンとインドネシアでこれらのイメージが強かった。この結果には、現在、東南アジア各国において家電などが普及段階にあることが関係していると見られている。一方で、「楽しい」、「明るい」、「親しみのある」といった情緒的なイメージは弱かった。
2015年04月30日2014年、多くの注目を集めた「コンテンツマーケティング」を紐解く本連載。前回は、その概論と歴史、実施する際の5つのステップを紹介しました。今回は、コンテンツマーケティングが多くの注目を集めた背景を解説します。○消費者のメディア接触が変容 - 広告をスキップする消費者さて、皆さんは日々、どのようなメディアに、どのくらいの時間接触しているでしょうか。総務省は、10~60代を対象に、テレビ・ネット・新聞・ラジオの4メディアにおける平均利用時間と利用者の割合を調査し、「情報通信白書」として発表しています。同白書の最新版となる平成25年版によると、全世代において、最も接触時間が長いメディアはテレビ(184.7分)で、それはネット(71.6分)の約2.6倍となります。一見、圧倒的にテレビの利用率が高いように見受けられます。しかし、同結果に大きく寄与する年代は、50代や60代の高年齢層。10代では、ネット利用時間の方が長いほか、20代においてもネットがテレビに肉薄する勢いです。同調査は平成25年のものですが、この2年間において、幅広い世代でスマートフォン(スマホ)が普及しましたし、各年代のネット利用時間はさらに伸びているであろうことは想像に難しくありません。特に若い世代にとっては、もはやテレビよりもネットのほうが身近なメディアになっていることがうかがえる結果です。また、テレビの視聴スタイルの変容も無視できません。博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所が、消費者のメディア接触や、メディアのデジタル化に伴うハードウェア・サービスの利用実態を把握することを目的に毎年実施する「メディア定点調査」の2013年度版を参考に見てみましょう。同調査によれば、「携帯やスマホを操作しながらテレビを見ることがある」と回答した人は全体の48.6%で、「気になることがあるとすぐに携帯やスマホで調べることがある」との回答は42.8%でした。このことから、テレビの情報を真剣に見るというより、生活の中の背景としてテレビをつけながら、ネットを使って調べ物や情報閲覧をしたり、テレビから得た情報を検索してさらに詳しい情報を確認していたりする人が半数近くいることが想像できます。いわゆる「ながら視聴」と呼ばれるこの行為ですが、番組と番組の間のCM中に行われることが多いのではないでしょうか。つまり、消費者はスマホによって「CMをスキップ」しているのではと考えられるわけです。○デジタルパワーを得て変わる 消費者行動加えて同調査では、若年層の新聞離れや、ネットのニュースサイトで十分だと考えている実態が見て取れるように思います。30代以下の世代は、情報収集の手段がネットへシフトしているという傾向が非常に顕著に表れていると言えるでしょう。では、このようにメディアへの接触態度が変容した結果、消費者行動はどのように変わったのでしょうか。この図版は、ネットが普及する以前と現在の購買プロセスの違いを示したものです。「AIDMA(アイドマ)」という消費者行動モデルをご存じの方も多いのではないでしょうか。「ネット普及以前」に一般的だったこの購買プロセスをもとに、冷蔵庫を購入する際の消費行動を考えてみましょう。「ネット普及以前」の消費者は、まず、CMで宣伝を行うメーカーAの冷蔵庫に注意を向けます(Attention)。そして、その冷蔵庫の特徴に興味・感心を抱きます(Interest)。やがて、冷蔵庫の魅力を理解し、家にも1台置きたいと思うようになります(Desire)。その後、メーカーAのCMを何度も見ているうちに、メーカーAのブランドを記憶するようになり(Memory)、自分が「過去に買った商品と比較して」十分に魅力的であれば、店頭で購入という行動(Action)を起こします。「ネット普及以前」には、消費者が比較できる対象として、過去の自分の経験か、せいぜい家族や友人からのクチコミ程度だったのではないでしょうか。比較対象が少ないので、広告主は、「商品の良さ」を繰り返しアピールすることで販売に結びつけることが可能だったのです。ところが、「ネット普及以後」の消費者は、能動的に情報収集をするようになりました。特に、大きな影響を与えた存在は、Googleに代表される「検索 (Search)」とFacebookなどのソーシャルメディアによる「共有 (Share)」の2つです。消費者は、興味をもったらまずネットで「検索」し、購入後には製品体験の感想や意見をソーシャルメディアで広く「共有」する――。ソーシャルメディア上での「共有」は、かつての「クチコミ」とはケタ違いの影響力をもち、その伝播の速さと量は劇的に増加しています。○訪問者が必要な情報。「おもてなし」としてのコンテンツ消費者が能動的に情報収集をするようになったということは、広告主側としてもこの行動を前提としたコミュニケーションを考えなくてはなりません。消費者が折角、製品やサービスに関心を持ってくれたとしても、「検索」の段階で彼らのニーズを満たす情報を「見つけてもらえ」なかったら、購買行動には繋がらないのです。「検索」を通じてWebサイトにやってくる消費者は、どのような情報を必要としているのか――それを考え、その情報(コンテンツ)を用意することで、訪問者を「おもてなし」する。これが、インターネット検索時代のコンテンツマーケティングの基本です。さて、最後に。このように、コンテンツマーケティングが注目された背景には、消費者の購買行動の変化という、極めて本質的な変化があります。これは、一時的な流行などではなく、インフラ化したインターネットによってもたらされた不可逆的な変化と言えるでしょう。一人ひとりの消費者が能動的に情報収集をし、かつ情報発信力が極大化したことにより、企業は、彼らが求める情報(コンテンツ)の提供なくして商品を売ることができなくなりつつあるのです。これが、コンテンツマーケティングが「マーケティングのパラダイムシフト」と呼ばれる理由なのです。○執筆者紹介イノーバ 代表取締役社長 宗像淳福島県立 安積高等学校出身、東京大学文学部卒業。その後、富士通にて北米ビジネスにおけるオペレーション構築や価格戦略、子会社の経営管理等を経験する。MBAを取得するため、ペンシルバニア大学ウォートン校に留学後、インターネットビジネスを手がけたいという思いから楽天へ転職。その後、ネクスパス (現 : トーチライト)で、ソーシャルメデイアマーケティング立ち上げを担当する。2011年6月に株式会社イノーバを設立(公式Webサイトはこちら)。著書に『商品を売るなーコンテンツマーケティングで「見つけてもらう」仕組みをつくる (日経BP)』がある。○書籍紹介商品を売るな著者 : 宗像淳発行 : 日経BP 2014年12月8日生活者の購買行動が大きく変化している。プッシュ型広告で商品を売り込んでも、顧客はそれを無視するようになっている。従来のマーケティングはもう効かないのだ。表立って宣伝せず、見込み客に見つけてもらうための古くて新しいマーケティング手法、それがコンテンツマーケティングである。この手法は、コカ・コーラやP&Gといったマーケティング先進企業だけでなく、中小・スタートアップ企業が積極的に導入している。では、コンテンツマーケティングとはどのような取り組みかなのか? どんな効果があり、費用はいくらか? 運用のコツは? 成功するポイントは? ――本書では、国内・海外企業の事例紹介を交え、コンテンツマーケティングの全貌を分かりやすく解説する。
2015年04月28日皆さんは、「コンテンツマーケティング」という言葉を耳にしたことはあるでしょうか? マーケティング先進国となるアメリカでは5年ほど前から、国内でも一昨年ごろからよく聞かれるようになった新しいWebマーケティング手法です。このように申し上げると「また、FacebookやTwitterの時みたいな新しい流行り物か」と受け取られるかもしれませんが、コンテンツマーケティングはインターネットが生活インフラ化したことで変容した人々の消費行動に対応した、極めて本質的かつ普遍的な進化「マーケティングのパラダイムシフト」だと言われています。この連載では、コンテンツマーケティングの概論や、昨今注目されてきた社会的・技術的背景、実際に導入する上でのステップ、社内説得術などを6回に渡ってお伝えしていきます。○コンテンツマーケティング、それは"古くて新しい"マーケティング手法冒頭にて、「コンテンツマーケティングは新しいWebマーケティング手法」とご紹介しました。しかし、コンテンツマーケティングの考え方自体は、「最近生まれたまったく新しいもの」というわけではありません。むしろ、インターネットやコンピューターが登場する遙か以前から存在していた手法です。レストランガイドで有名な「ミシュラン (Michelin)」は1900年、フランスのタイヤメーカーが自動車旅に役立つ地図や自動車整備などの情報を掲載した400ページのガイドブック「ミシュランガイド」を初めて無料配布しました(図を参照)。今から100年以上も前のことです。彼らは、自社製品となるタイヤを売るのではなく、自動車旅行の楽しさやカーライフの便利さを広く伝えることで、自動車業界そのものを活性化し、タイヤ需要の底上げを狙ったと言われています。その直後となる1904年には、フルーツゼラチンミックス「JELL-O (ジェロ)」を開発した米国企業が、自社製品を使うレシピ本を無料で配布。まったくの無名ブランドが2年後には年間売上高300万米ドルを稼ぐまでに成長したといいます。○商品を売ることよりも、顧客に有益な知識を100年前から顧客獲得の手段として取り組まれていたコンテンツマーケティング――2つの事例に共通することは、「直接的に商品を売りこむのではなく、顧客にとって有益な知識を提供することで間接的に売上につなげている」ことです。さまざまな定義やネット関連のカタカナ用語によって複雑怪奇な印象を持たれることもあるコンテンツマーケティングですが、その本質はここに集約されています。「顧客の獲得を目的にコンテンツを制作し、提供することに注力したマーケティング手法」それこそがコンテンツマーケティングなのです。○コンテンツで見込み客に「見つけてもらう」コンテンツマーケティングに興味のある方であれば、「インバウンドマーケティング」という言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。米ハブスポット(Hubspot)が提唱したこの用語を理解するために、対義語となる「アウトバウンドマーケティング」からご説明しましょう。アウトバウンドマーケティングとは、商品を売ることを目的に「訪問販売」や「電話のセールス」「ダイレクトメール」「メールマガジン」などで見込み客にアプローチするプッシュ型のマーケティング手法です。ひと言で表せば「売り込み」と呼ばれる手法で、近年では急速に効果が低くなっていると言われています。訪問販売や電話でのセールスに対し、多くの人が警戒・拒絶するようになっているためです。一方、インバウンドマーケティングは正反対の考え方となります。消費者に嫌がられるような「売り込み」をせず、見込み客に自ら「見つけてもらう」ことを目標とします。では、いったいどうやって見込み客に「見つけてもらう」のでしょうか――そう、コンテンツです。「見込み客がどのような情報を必要とし、何を探しているのか」を正しく理解し、その情報を「見つけやすい形」で提供することこそ、インバウンドマーケティングの要諦となります。そして、顧客の方から寄ってくる(インバウンド)状況を作り出すために有益なコンテンツの発信に注力したインバウンドマーケティングが、コンテンツマーケティングであるとも言えるでしょう。○「見つけてもらい、ニーズを育成し、定着させる」コンテンツマーケティングの5ステップ前述のように、見込み客に見つけてもらい、そして製品やサービスを購入してもらうため、コンテンツマーケティングには5つのステップを要します。この中でも得に重要なステップは、「Webサイトやブログで情報を提供することでWebサイトへの訪問数を増やす」ことです。生活者は、モノを購入する前にインターネットを使って自分で情報を収集し、知識を得ることが当たり前になっています。彼らが探している情報を、いかに適切にタイムリーに提供できるか――それが生活者に商品やサービスを購入してもらう動機付けとなるのです。次回は、アウトバウンドマーケティングが効かなくなった背景や、なぜこれほどまでにコンテンツマーケティングが注目されたのかを社会的要因・技術的要因から紐解いてみたいと思います。○執筆者紹介イノーバ 代表取締役社長 宗像淳福島県立 安積高等学校出身、東京大学文学部卒業。その後、富士通にて北米ビジネスにおけるオペレーション構築や価格戦略、子会社の経営管理等を経験する。MBAを取得するため、ペンシルバニア大学ウォートン校に留学後、インターネットビジネスを手がけたいという思いから楽天へ転職。その後、ネクスパス (現 : トーチライト)で、ソーシャルメデイアマーケティング立ち上げを担当する。2011年6月に株式会社イノーバを設立(公式Webサイトはこちら)。著書に『商品を売るなーコンテンツマーケティングで「見つけてもらう」仕組みをつくる (日経BP)』がある。○書籍紹介商品を売るな著者 : 宗像淳発行 : 日経BP 2014年12月8日生活者の購買行動が大きく変化している。プッシュ型広告で商品を売り込んでも、顧客はそれを無視するようになっている。従来のマーケティングはもう効かないのだ。表立って宣伝せず、見込み客に見つけてもらうための古くて新しいマーケティング手法、それがコンテンツマーケティングである。この手法は、コカ・コーラやP&Gといったマーケティング先進企業だけでなく、中小・スタートアップ企業が積極的に導入している。では、コンテンツマーケティングとはどのような取り組みかなのか? どんな効果があり、費用はいくらか? 運用のコツは? 成功するポイントは? ――本書では、国内・海外企業の事例紹介を交え、コンテンツマーケティングの全貌を分かりやすく解説する。
2015年04月24日クロス・マーケティングは4月22日、宣伝会議と共同で行った「携帯端末を介した会員サービス利用状況に関する調査」の結果を発表した。首都圏(東京、神奈川、千葉、埼玉)に在住する20歳~59歳の女性600サンプルを対象に、11日~12日に行われた。同調査によると、所有している携帯端末では、「スマートフォン(71.2%)」「携帯電話(32.2%」「タブレット(10.5%)」と、スマートフォン所有者が大多数を占めたが、30代では携帯(ガラパゴス)電話所有者が30.7%あり、一定数の支持を得ていることがわかる。店舗から発信される情報入手の有無では、「入手している(47.3%)」が、「入手していない(52.7%)」がと約半数ずつ。また、入手している情報数は「1~5個(71.1%)」であり、情報を入手する店舗を厳選していることが判明した。さらに、以前情報を入手していてがやめてしまった理由としては、「お得感がない」「頻度が高くて煩わしい」などの意見が多かった。
2015年04月23日マーケティング担当者向けに、アドテクノロジーの基礎知識を学ぶ本連載。前回は、マーケティングの基礎戦略となるセグメンテーション・ターゲティング・ポジショニングをおさらいしました。ターゲティングはアドテクノロジーにおける要の機能の1つです。このターゲティング手法の進化がきめ細かい広告配信を実現し、ディスプレイ広告の成長に大きく寄与してきました。(2015年4月)現在のディスプレイ広告では、そのほとんどが、何らかのターゲティングを用いてキャンペーン設定が行われていると言えます。ところが、DSPにおけるターゲティング手法は、各社によって手法が少し異なります。今回は次の視点で代表的な方法を紹介します。・ 広告主サイト訪問者を中心としたアプローチ・ Web閲覧行動を中心としたアプローチ・ハイブリット型○【1】広告主サイト訪問者を中心としたアプローチこのアプローチを行う上で用いられる代表的な手法は、リターゲティング(※注)です。これは、ひとことで言うと「自社サイトに訪問したユーザーをターゲティングする手法」となります。一度訪問したユーザーがサイトを離脱したのち、企業は、購入を保留した商品の再検討や関連商品の訴求、サイトへの再訪問など、ユーザーの状態を推定しアクションを促します。主に、複数商品やリピートする商品など、既存顧客へのアプローチとして利用されることが多い傾向にあります。同手法はこの数年、最も予算が拡大していると言えるでしょう。その理由は、Webサイト上でユーザーのアクションが完結する「ダイレクトレスポンス型」の領域で積極的に利用されたほか、その成果が測りやすく、DSPのターゲティング手法として定着したためです。また、昨今注目されている手法として、「ダイナミックリターゲティング」があります。これは、サイトに訪問したものの購入に至らなかったユーザーに対し、バナー内に複数の商品クリエイティブを生成し、「動的に変化させながら表示する」手法です。ECサイトであれば、訪問したユーザーごとに、閲覧したページの商品やサービスを解析し、最適な採用素材(この場合は、購入する可能性が高い商品)を選択後、バナーを自動で生成します。もちろん、バナー内の掲載商品やサービスは複数の組み合せも可能です。出稿には、広告主からの自社商品マスタ (商品リストや画像など)が必要となります。広告配信事業者は、どのユーザーにどのような商品を表示すると最適かを分析します。これは、各社によって独自のアルゴリズムが用意されており、単純な閲覧履歴だけでなく、蓄積された商品情報の解析や学習結果から、閲覧していないアイテムを抽出することもできます。同手法は主に、商品点数が多いECサイトや旅行業界、不動産業界などで活用が進んでおり、今後も更に市場は伸びていくでしょう。※注 : 「リターゲティング / Retargeting」は、マイクロアドの登録商標です。○【2】Web閲覧行動を中心としたアプローチ代表的な手法は、行動ターゲティングです。ユーザーを、インターネット上での行動をもとに何らかのカテゴリに分類し、このカテゴリを組み合わせて指定することでターゲティング対象を絞り込む仕組みとなります。従って、行動ターゲティングは、「ユーザーの興味・関心の特性に対するターゲティングする手法」と表すことができます。例えば、サイトの訪問数そのものが少ない場合や、再訪問の頻度・回数が少ない場合、新しい商品のため認知が低い場合などに「見込客(潜在的顧客)へのアプローチ」として利用されることが多く、うまく活用することで、見込客の誘導を促すことが可能です。○【3】ハイブリット型ハイブリット型とは、行動ターゲティングなどの外部データと、自社サイトのコンバージョンデータなどを積極的に融合してターゲティングする手法です。主に、「Look-alike」や「リターゲティング拡張」といった手法が挙げられます。「Look-alike」は、コンバージョンしたユーザーが、どのオーディエンスカテゴリに所属していたかを知ることで配信対象を指定します。弊社のDSP「Logicad」の場合、広告主サイト訪問者やコンバージョンしたユーザーのオーディエンスカテゴリとDSP全体のカテゴリを比較することで、ターゲットユーザーと関連の強いカテゴリを選択することができます。一方「リターゲティング拡張」は、コンバージョンなどを行ったユーザーに似ている対象者を、保有している膨大なインターネットユーザーの行動データなどから類似する行動・嗜好の特性を照らし合わせることで抽出します。従って、「Look-alike」にように明示的にカテゴリを指定しません。これらは各社によって異なりますが、類似度や配信規模などで配信を指定します。以上が、DSPにおける代表的なターゲティング手法の紹介となります。最後に、これらのターゲティングで考慮したい3つの視点を考えてみます。1つ目は、中間ゴールを設定すること。最終ゴールとなるコンバージョン(CV)ユーザーだけでなく、CVに至る複数の過程を考えてみましょう。過程(中間)を分析対象とすることで、CV数が少ない時点でも新たなデータの取得や学習速度を高めことができます。2つ目は、他の施策との関係性を考慮すること。データに対する判断では、「何を前提としているか」を忘れてはいけません。施策の影響を受けたユーザーかそうでないかによって、結果は同じでも判断は異なります。他の施策の影響を見ずにミスリードされないよう注意しましょう。3つ目は、自社サイトのWeb解析で得られたユーザーセグメント情報を積極的に活用すること。各セグメントの分類条件をDSP配信設定や解析・学習に反映し連動することで、予測精度が向上します。これに伴い、注目を集めたソリューションが、ターゲティングユーザーの集約・管理を可能とする「DMP(データマネジメントプラットフォーム)」です。次回は、このDMPについて解説します。○執筆者紹介ソネット・メディア・ネットワークス 商品企画部2000年3月に設立。ソニーグループの一員として、インターネットサービスプロバイダー(ISP)を運営するソネットの連結子会社としてインターネットマーケティング事業を展開する。国内最古のアドネットワーク事業者として10年以上の実績があるほか、RTBの市場拡大に先駆け、DSP「Logicad(ロジカド)」を自社開発。2014年10月には、インターネット広告に関する技術の精度向上を目的とした研究開発を行うラボを新たに設立するなど、独自のポジションを築く。
2015年04月22日ZMPとテクノスデータサイエンス・マーケティング(TDSM)は4月21日、資本提携を行い、自動車・物流機器・ヘルスケア機器のセンサーデータをクラウドに収集し、ビッグデータを解析するサービスの共同開発を開始すると発表した。具体的には、自動運転技術の開発用車両プラットフォームRoboCarなどのセンサーデータをクラウドに収集し、ビッグデータ解析まで一貫して行うソリューションや、物流支援ロボットCarriRoやAGV、フォークリフトなどの物流機器のセンサーデータをクラウドに収集し、ビッグデータ解析をすることによって生産性向上を図るソリューション、24時間心臓見守りサービスheartomoの心拍データをクラウドに収集し、ビッグデータ解析によって心疾患を予防するアプリケーションの開発などを行う。両社は「ZMP のミッションである『Robot of Everything』によってロボット化されたさまざまなモノから得られるビッグデータを、TDSM のデータ解析技術によって活用し、未来の社会基盤となる人工知能プラットフォームの提供を目指してまいります」とコメントしている。
2015年04月21日アマナとイノーバは4月21日、企業がオウンドメディアを構築して情報発信を行うコンテンツマーケティング領域において協業し、両社の強みを活かしたサービスを2015年5月より開始すると発表した。広告・セールスプロモーション領域において、ビジュアル企画・制作を行うアマナと、コンテンツマーケティングに特化したサービスを展開するイノーバが競合することにより、ビジュアルの持つ力を生かしたコンテンツを提供していく。具体的には、アマナのストックフォト・撮影サービスと、イノーバが提供するコンテンツマーケティング支援のクラウドサービス「Cloud CMO(クラウドシーエムオー)」との業務連携や、両社の顧客に対する相互営業協力の連携、共同セミナーの実施・運営を予定しているという。
2015年04月21日2014年に注目されたマーケティング手法の1つとして、「コンテンツマーケティング」がある。ユーザーが必要とする情報をコンテンツとして適切に提供することにより、アクションにつながる活動を引き起こすことが目的だ。その多くは、記事や動画としてブログやオウンドメディアといったチャネルを通じて提供される。しかし、楽天の楽天マーケティングジャパン事業 RMJマーケティング部にて部長を務める向谷和男氏は、ペイドメディアを活用することも可能だと説明する。「【前編】ペイドメディアで行うコンテンツマーケティング - その意義とは」は、こちら。前編では、ペイドメディアでコンテンツマーケティングを行う意義についてお伝えしましたが、今回は効果的に行うためのポイントについてお話します。そのポイントとは、「データを活用してコンテンツを最適化すること」と「継続的にユーザーとコミュニケーションをとること」だと考えています。○データ活用で、コンテンツを最適化するそれではまず、ペイドメディアの優位性を振り返ってみましょう。情報ポータルサイトなどのペイドメディアは、ユーザー群が「いつ / どんなコンテンツを / どのくらいの時間閲覧したのか」といった行動データを保有しています。最近では、個人を特定しないことを前提に、このデータを活用した広告配信・展開が盛んに行われているため、メディアは、大量のデータを整備し保有するケースが多く見受けられます。ペイドメディアでコンテンツマーケティングを行う際も、同データを活用し、コンテンツの内容を最適化することで、より効果を高めることができるのではと考えます。ただ、データの活用といっても、そのユーザー群が女性か男性かといった「属性情報」や、お水買ったかお茶を買ったかといった「消費行動」など直接的に関係性の強いデータを活用しコンテンツを配信するだけではなく、「データを活用してユーザー群の嗜好性や行動特性などを推測する」ことが重要です。「データでユーザーの嗜好性を推測する」ということは、例えば、データとデータの関連性などを模索し、紐付けていくといった作業です。我々の分析では、保有する車とワインの購買に相関関係があることがわかっています。同じ輸入車を保有する消費者であっても、保有車種によってシャンパンやスパークリングワインなど最近人気の「泡もの」と呼ばれるジャンルを好むユーザー群と、単価の高い高級ワインを好むユーザー群に分かれたりします。こういったことが分かると、ユーザーの背後にある文脈(ストーリー)が推測でき、それに合わせたコンテンツを作成することができます。先程の車種とワインの例ですと、「輸入車とユーザー」の枠を超えて、「高級ワインを好むようなユーザーに自社の車が好まれているようだ」とすると、「ラグジュアリーな世界観を好むような人々にニーズがあるのではないか?」これを前提とした場合、訴求内容として「そんな人はどんなコンテンツを好むのだろうか?」――といった流れでコンテンツ内容を最適化することが可能となります。○ユーザーと持続的なコミュニケーションを実現するそして、もう1つの大切なポイントは、ユーザーとの「継続性を担保すること」です。昨今、ユーザーが接触する情報量は増え続け、企業は、販売促進や需要喚起を行う際、初期接触だけでユーザーの気持ちを的確に捉え、最適なコミュニケーションを実現するのは極めて困難でしょう。そこで、ユーザーと継続的な関係を構築し、最適化しながらマーケティングすることが重要となってきます。弊社で行った、とあるキャンペーンの運用事例では、申込などのアクションをコンバージョン(CV)とした際、初期接触時にアクションしなかったユーザーに対して2度目の接触を行うと、約30%程度申込が増加したという結果がでています。ペイドメディアは日頃から、ユーザーとの接点を継続的に保持すること(再訪率や回遊率の向上)に努めています。企業は、これらメディアを活用することで、ペイドメディア上ではありますが、ユーザーとのコミュニケーションを継続させることも有効な手段の1つではないでしょうか。さて、前編後編と2回にわたり「ペイドメディアで行うコンテンツマーケティング」について解説してまいりました。ユーザーが必要とする情報をコンテンツとして適切に提供することに重点を置く「コンテンツマーケティング」ですが、同手法を実践するにあたり、ユーザーを集めるだけでなく、ユーザーが集まっている場所に自ら行くことも、コミュニケーション手段の1つです。新たな視点でメディアの活用方法を考えてみてはいかがでしょうか。○執筆者紹介楽天マーケティングジャパン事業 向谷和男1995年より在阪の広告会社にてインターネット広告事業に従事。その後入社したLycos Japanの楽天によるM&Aを経て、2003年より楽天株式会社に入社する。求人情報サービス事業責任者や楽天WOMAN編集部部長を勤めたのち、楽天グループのサービス・プラットフォームなどを活用した企画立案プロジェクトを統括。現在は、楽天マーケティングジャパン事業のマーケティング関連事業の推進と新たなスキーム・サービス開発を支援する。
2015年04月17日