とはいえ、父親が親権を得られないわけではありません。父であれ母であれ「子どもにとってこちらのほうが養育者として適任」と判断されれば良いのです。
モラハラは、弱い立場の相手に向かいがちです。離婚後は子どもに矛先が向かないとも限りません。そうしたことも合わせながら、「自分のほうが親権者としてふさわしい」とアピールしたいですね。
弁護士に相談
長い期間モラハラ被害を受けていると、正常な思考回路で物事を考えられなくなっている可能性もあります。
これまで相手に虐げられてきた分、加害者を目の前にすると、洗脳されたような状態に舞い戻ってしまうことも。
法的なアドバイスも含め、自分が不利にならないためには、弁護士に相談することが有効です。
法テラスなど、無料で相談にのってもらえるサービスもあるため、まずは弁護士に相談してみましょう。
弁護士の選びかた
先述のとおり、モラハラは「離婚するほどのことではない」とされてしまうケースもあります。調停や裁判になった際は、モラハラ問題に詳しい弁護士を選びましょう。
過去にどういった離婚トラブルを解決してきたかを調べた上で、親身になってくれる弁護士を選んでくださいね。
