学資保険の代わりに選ぶなら？教育資金の準備に役立つ3つの方法をFPが解説！

子どもの教育資金準備の目安、開始時期や予算の考え方について解説します。

子ども1人あたりの教育費用は1,000万円以上
文部科学省による「子どもの学習費調査（平成30年）」によると、小学校から高校までの12年間で必要な学習費の総額は以下の通りです。



これらの費用を支払いながら、高校卒業後の進学に備えて貯蓄しておく必要があります。高校卒業後、大学や短大への進学に必要な費用は以下の通りです。



小学校から高校・大学まで全て国公立であった場合でも、合計992.6万円の計算になります。その他諸費用を加味すれば、教育資金は最低でも1,000万円以上準備する必要があるといえます。

スタートはできる限り早めに
学資保険やその他の金融資金で準備する必要があるのは、特にまとまった支出が必要となる大学進学時期です。現時点で必要な教育費を支払いながら、同時に将来に向けて資金準備を行わなければいけません。

よって教育資金の貯蓄は、他の負担が大きくなる前に、可能な限り早めに開始するのがおすすめです。子どもが生まれると、0歳から15歳までは自治体から児童手当が支給されるため、できる限り貯蓄に充てるようにしましょう。