ANAは8月27日、世界的に著名なシェフなどプロフェッショナルたちが機内食をプロデュースする「THE CONNOISSEURS(ザ・コノシュアーズ)」のメンバーに、新たに4人のパートナーを迎え入れて総勢25人になることを発表した。新メンバーにはイタリア発の「illycaffe」のアンドレア・イリーCEOも加わり、日本発着欧米・シンガポール路線ファーストクラスでコーヒーのプロデュースを予定している。"その道を極めた目利き・匠"を意味する「THE CONNOISSEURS」は、著名シェフおよびお酒やコーヒーのプロフェッショナルに加え、ANAシェフチームで構成されている。メンバーはANA国際線(日本発)と一部の国内線プレミアムクラスの食事・飲み物をプロデュースする。9月からは「京都吉兆」総料理長である徳岡邦夫氏や、フレンチ「ESqUISSE(エスキス)」のシェフ・エグゼクティブであるリオネル・ベカ氏、中華料理「チャイナブルー」の料理長であるアルバート・ツェ(謝 偉城)氏、そして、「illycaffe」のCEOであるアンドレア・イリー氏が加わる。徳岡邦夫氏は2016年3月より日本発欧米路線のファーストクラスにて軽食メニューを、リオネル・ベカ氏は12月より日本発欧米・シンガポール路線でファーストクラスの洋食メニューを、アルバート・ツェ氏は12月より成田・羽田空港の国際線ANA SUITE LOUNGE内で中国料理を、それぞれプロデュースする予定となっている。
2015年08月27日全日空商事は運営するANA公式ECサイト「ANAショッピングA-style」にて8月26日18時より、2015年ボジョレー・ヌーヴォーの予約販売を開始する。 2015年に販売する9種類には、ANAファーストクラス、ビジネスクラスの機内サービスワインにも採用実績があるワイナリーが手掛けたワインも含まれている。「ANAショッピングA-style」では、専属ソムリエが厳選したボジョレー・ヌーヴォーを2012年よりANA限定オリジナルラベルとして販売している。また、2013年からはANAの機内サービスワインに選ばれているワイナリー「メゾン・ジョゼフ・ドルーアン」の商品をラインナップしている。中でも、ANA限定ラベル「メゾン・ジョゼフ・ドルーアン ボジョレー・ヴィラージュ・ヌーヴォー」(税込3,390円・税込)は2013、2014年ともに一番人気を獲得しているという。同ワインはANA国際線ファーストクラス・ビジネスクラス(一部路線)にて、解禁日(11月19日)に提供される。11月14日までの予約であれば、解禁日に配送となる。限定数量に達し次第、予約は終了となる。単品商品以外にもお得なセット商品や、ANAロゴ入りギフト箱商品なども展開する。そのほか詳細はホームページを参照。
2015年08月26日ANAはウォルト・ディズニー・ジャパン(以下、WDJ)とコラボした「STAR WARSプロジェクト」の一環として、「スター・ウォーズ」の世界を体感できるアトラクションタイプのシューティングゲーム「スター・ウォーズ:バトル ポッド」を成田空港に設置している。同プロジェクトはWDJと「スター・ウォーズ」ブランドを活用するプロモーション・ライセンス契約に基づいたもので、世界で初めてスター・ウォーズキャラクターをデザインした特別塗装機の発表を皮切りに、2020年3月までの5年間にわたって実施される。「スター・ウォーズ:バトル ポッド」では、エピソード4~6の激戦を再現した5つのステージを用意。全身が映像に包まれるドームスクリーンを使い、映画に登場する乗りもののパイロットとなって、映画の名場面を体験できるという。現在、成田空港第4サテライトのANAラウンジに設置しており、ラウンジ利用者は無料で体験できる。ANAはバトルポッドの利用にラウンジスタッフへの声かけを呼びかけており、混雑状況によっては利用できない場合もあるという。詳細はホームページを参照。
2015年08月26日全日空商事は運営するANA公式ECサイト「ANAショッピング A-style」にて、8月12日よりANA777のシートベルトを使用したバッグの新商品を200個限定で発売している。航空機部品は一定の基準によって定期的に交換されており、同商品はANA航空機材の整備の際に取り下ろされた部品を再利用した「Reproduced goods(リプロデュースドグッズ)」シリーズとなっている。2014年よりスタートした同シリーズは、これまで様々な航空機部品を使用した商品を数量限定で発売しており、6月からは航空機の窓「アウターペーン」の廃材を利用したシリーズも販売している。今回の「シートベルトバッグシリーズ」は、ANA機で使用されていた取り下ろし品やストック材のシートベルトバックルをボディバッグのベルト部分に再利用して商品化したもの。過去には747と787のシートベルトバックルを使用したショルダーバッグを数量限定で展開していた(現在は完売)。今回の777モデルは、摩擦や引き裂き、穴空きに強い優れた耐久性のコーデュラツイルナイロンと牛革を使用。シートベルトならではの「カチッ」とした音を楽しめるのも特徴で、シートベルトのパーツナンバーが書かれたタグも付いている。およそのサイズは縦24cm×横15cm×奥行き5cmでカラーはネイビー。価格は税込1万5,500円。
2015年08月13日ボーイングは現地時間の8月7日、ANAと787ドリームライナーの「ゴールドケア」に加入した航空会社への支援で提携することを発表した。今回の提携は、ボーイングが持つ航空機に関する深い知識や膨大なフリートのデータに、ANAの整備や運航に関する知識や経験を組み合わせるというもの。ボーイングがこのような提携を航空会社と行うのは初となる。ANAは787型機のローンチカスタマーであるとともに、世界最大のオペレーター(40機が運航中で43機を発注済み)であり、他のどの航空会社よりも787型機の離着陸回数と飛行時間が多くなっている。今回の提携によって、両社は787型機を初めて運航する「ゴールドケア」の航空会社に対して、新機材導入期間中の整備管理とライン整備の監督を協力して支援していうこととなる。ボーイング民間航空機部門コマーシャル・アビエーション・サービス担当シニア・バイス・プレジデントであるスタン ディール氏は、「787型機の運航と整備に関するANAの豊富な経験と専門性を、ボーイングは高く評価しています。787型機は世界最先端の技術を採用している航空機で、ANAはその運航にかけて世界のリーダー的な存在です。ボーイングの航空機メーカーとしての知識とサービス事業は業界で最も深く広範なもので、それがANAの専門性によって補完されることになります」とコメントしている。ボーイングの「ゴールドケア」は、エンジニアリングとメンテナンスを統合して提供する航空会社向けのサービスプログラムであり、それぞれの航空会社に合わせた柔軟な組み合わせを行っている。7月31日現在、ボーイングはこれまでに世界の航空会社60社から計1,095機の787型機を受注し、そのうち304機を納入してる。
2015年08月07日●ANA支援案で想定されるメリット - 「A380」はあり得るのか迷走したスカイマーク再建問題は、8月5日の債権者集会でANA支援案が大差の勝利を収め決着した。今後は本筋の再建計画がどう策定され実行されるかに焦点が移るが、これまでの一連の動きを整理することで残る問題の所在を明らかにし、スカイマークの今後を見ていく上での視点を整理してみたい。○なぜ対抗案提出という異常事態になったのか債権者集会の結果を見てみると、ANAが支援するスカイマーク案への賛成は議決者174人中135.5人、議決権総額の60.25%となった。一方、デルタ航空が支援するイントレピッド案への賛成は債権者37.5人、債権総額は38.13%にとどまった。その前に、そもそもなぜこのように再生案が2つ並ぶ事態になったのだろうか。インテグラル、スカイマーク、ANAホールディングス、金融団の4社合意ですんなりまとまるかに見えた再建案が急転したのは、最大債権者と称する米・航空機リース会社のイントレピッド・アビエーションがANAから同社機材の引き受け拒否を受けたことが一因だろう。そこでイントレピッドはANA支援案に反対し、機材を活用できる別スポンサー探しを始めた。ここでの疑問は、なぜANA側と投資契約に合意しているインテグラルが、イントレピッドのスポンサーにも名を連ねたかということだ。しかも、もともとインテグラルは90億円の出資が限界としていたものを、暫定的とはいえ180億円を拠出するという対抗案となった。一連の経緯から、インテグラルが「ANAに支援されるより独立性の高い相手と組んで"第三極"として再建できる方がよい」との考えに立ち戻り、二股をかけた可能性が大きいと考えられる。スカイマーク経営陣においても破綻直前にANAから設備資材買取りを拒否され民事再生に至った経緯から、同種の思惑があったことが想像される。また、イントレピッドという日本の航空業界になじみの薄い会社が、単独でANAとの抗争にデルタを呼び入れてプロキシファイトに持ち込んだとも考えにくい。その周辺には、2017年3月末まで戦略投資を国交省から禁じられているJALの存在も絡めながら、中小航空会社の総ANA化を防ぎたい日本側からのアドバイスがあった可能性もある。実際、イントレピッドのANA案反対が明らかになった直後に、JAL大西賢会長が「共同運航での支援は可能」とのアドバルーンを揚げている。今回の争奪戦は、再建案の評価は弁済の多寡や再生の実効性という点よりも、経営権争奪ゲーム的な興味で見られてしまった点は否めない。水面下で多くのプレイヤーがそれぞれの利害・思惑で動いたことが、事態をより複雑にしたと言えるだろう。○各社がANA支援策を選んだ理由債権額による議決権争いでは、イントレピッドがエアバス、ロールスロイス、米・航空機リース会社のCITのうち1社でも取り込めば過半数を取れる状況にあった。他方、債権者数の過半を押さえるという点では、差入保証金など少額の債権を持つ日本の旅行会社などが多数あり、今後の商売を考えてもANAに乗る方が得策という事情からANAの圧倒的な優位は確実視されていた。これが「1勝1敗で仕切り直し」との大方の予想につながったわけだが、結果的にANAが外資3社を全て押さえたことをみると、各社に対し相応のコミットをしたものと思われる。外資各社の合意を取り付けるには、感覚論・人情論だけでは到底できないのが通例だ。一部報道では「A380の引き受け」という見方もあったが、これは最もあり得ない選択だと思われる。おそらく既購入機種(A320やA321)の追加購入か、A330の将来の導入を約束したのではなかろうか。A330は運航距離も長く、ANAグループの国際旅客便及び貨物便を担うエアージャパン、また、ANAホールディングスが100%支援するバニラエアによるハワイ・アジア向け観光路線での使用は十分あり得る。加えて、購入時にセールアンドリースバック方式でCITとのビジネスを新しく作ることもできる。●スカイマーク再建への最大の問題はインテグラルとANAの協調○デルタ案への懸念また、多くの債権者は今後スカイマークの早期再生、同社との取引継続を望んでおり、ANA支援案の方がそれを実現する可能性は高いと考えたのだろう。デルタが共同運航すると言っても自社便との乗継旅客しか搭乗者はいないわけだから、座席の固定買取りは行えず収入の下支え効果は薄い。その他、デルタが挙げた支援策も定性的なものばかりでデルタ側の日本での地盤拡大の色彩が強く、外資が第三極を支配することへの違和感・忌避感と相まって支持を得ることができなかったと思われる。加えてこれまでの報道では明らかでないが、デルタ案でピースが埋まっていない資金、すなわちインテグラル90億円+デルタ35億円(20%弱)では180億円に不足する残り50億円超の出し手を見つけられなかったのではないか。さらに、国交省が一貫してANA支援を後押しした状況も見られる。破綻前のスカイマークがJALとの共同運航を打ち出した際には、いち早く「8.10ペーパー(JAL再生への対応について)との関連で厳しく対応」との大臣談話が出た。そして、デルタ参入が明らかになった際には、「羽田枠を国内線から国際線に転用することは認められない」とデルタの将来の可能性を打ち消す発言もあった。これらは当然、官邸・与党の意向と無縁ではなく、「民主党政権の残した成果がJAL再建」というレッテルと、ANAのたくみな政界工作が生み出した帰結とも考えられるだろう。○再建に3社の思惑がぶつかる今回の決着を持ってスカイマーク再建は軌道に乗るのだろうか。最大の問題はインテグラルとANAの協調がずっと図られるかだが、独立第三極としての再生を世に示したいスカイマークの佐山展生会長と株主に本投資の説明責任を負うANA経営陣とは、今後、随所に思惑の違いが表面化することが考えられる。運賃政策、路線の開設や廃止、システム依存などにおいては必ずしも両社の利害は一致しないからだ。スカイマークが安売りや路線拡充を図ろうとすると、ANAは共同運航の買取り路線・席数を減らす等で自重を促すなどの展開もあり得る。他方、A330就航と地方路線拡大で膨らんだ生産規模に対し、雇用を全て維持したまま適正化することにも無理があり、現在のスカイマークのユニットコストは上昇していると見られる。そのため、さらなる路線の休廃止や組み替えもANA路線との利害調整をしながら行わざるを得まい。これらにおいて出身母体の異なる経営陣がどのように挙党一致の方針を立てていくのか、興味深いところである。また、中期的なゴールを考えても、インテグラルは5年をメドに株式を高値で再公開してエグジットしたいのに対し、ANAは国交省から再建の目途が立ったら関与を解消せよと言われている問題が残っているので、早い内にピカピカの会社にすることには魅力を感じていないはずだ。当事者間の思惑だけでなく、業界全体の活性化と利用者利便の向上を常に意識した世論のウォッチと、行政当局の競争環境づくりが強く求められるところだ。「同じボートに乗っているのだから信頼し合ってやっていく」と両社は言うが、今後は「ボートはどこに向かうのか」を両社で一致させねばならない。「さすがプロの投資家」「さすが航空業界の盟主」と言われるようなスカイマーク再建を成し遂げてくれることを期待したい。○筆者プロフィール: 武藤康史航空ビジネスアドバイザー。大手エアラインから独立してスターフライヤーを創業。30年以上におよぶ航空会社経験をもとに、業界の異端児とも呼ばれる独自の経営感覚で国内外のアビエーション関係のビジネス創造を手がける。「航空業界をより経営目線で知り、理解してもらう」ことを目指し、航空ビジネスのコメンテーターとしても活躍している。
2015年08月07日アドビ システムズは、全日本空輸(ANA)がマーケティング活動のデジタル化を促進し、さらなる業績向上を目的として、アドビのデジタルマーケティングソリューション「Adobe Marketing Cloud」を本格導入したことを発表した。同社によれば、ANAは航空券の多くを自社のWebサイトで販売しており、オンライン上での商品購入体験の改善によってさらなる売上げの向上を目指してきたという。また、競合エアライン各社のデジタルマーケティングへの取り組みが急速に進んでいることから、より高いレベルのマーケティング施策の早期実現を課題として認識していたとのことだ。こうした状況の中でANAは、自社におけるマーケティングをより強化するため、以前より導入していた分析ソリューション「Adobe Analytics」に加え、あらたにテストとターゲティングソリューション「Adobe Target」、オーディエンス管理ソリューション「Adobe Audience Manager」、ソーシャルメディア管理ソリューション「Adobe Social」をアドビのプレミアパートナーであるトランスコスモスを通じて導入したという。また、導入にあたっては、これまでに蓄積してきた消費者行動に関する分析データをそのまま活用して、テストおよびパーソナライゼーションが可能であること、ソーシャルからの流入を最終的な航空券購入まで結びつけた包括的な視点で評価できること、さまざまなデータソースを統合して訪問者像をより精緻に明らかにできるなど、デジタルマーケティングに必要な機能を網羅しており、それらがあらかじめ統合され、戦略を素早く実践に移すために必要な要素が整っていた点が高く評価されたという。さらに、マーケティング活動を定量化して評価するバリューエンジニアリングプログラムの存在と、これらの技術を活用するためのコンサルティングサービスがあった点も導入の決め手のひとつになったということだ。今回の導入について、ANA マーケティング室 マーケットコミュニケーション部リーダー 冨満康之氏は、「PDCAサイクルに基づくマーケティングの本格実践のため、デジタルテクノロジーを積極的に活用し、またアドビ、トランスコスモスをはじめとした社外の方々の知見とノウハウをお借りしながら業務プロセスの改革を確実に実現させていきたいと考えています」と述べている。
2015年07月24日日立製作所は7月14日、ANAが利用する新たなITインフラ環境としてプライベートクラウドを構築し、従量課金制のPaaS型クラウドサービスとして提供開始したことを発表した。日立は、ANAに対してプライベートクラウドを従量課金制のサービスとして提供。ANAはこれまで各部門が個別に構築・運用・管理していた業務システムの大半を、同プライベートクラウド上に統合・集約する。これにより、各業務システムの要件に応じて、最適な性能、容量、信頼性を備えたITリソースを必要な時に必要な量だけ柔軟に利用し、ITインフラの運用・管理にかかる業務負荷やコストを低減することが可能になる。同プライベートクラウドの基盤には、統合サービスプラットフォーム「BladeSymphony」やディスクアレイシステム「Hitachi Virtual Storage Platform」、統合システム運用管理「JP1」などを採用するとともに、日立のクラウド「Hitachi Cloud」の提供を通じて培ってきたシステム構築ノウハウを活用した。今後、ANAは2019年までに運航系システムや整備系システムなどANAグループの大半の業務システムを本プライベートクラウド上に順次移行する予定。
2015年07月15日ANAグループでは7月7日の七夕に、羽田空港では7回目となる七夕イベントを実施した。フライトはANA61便(羽田11:00発・千歳12:35着、ボーイング777-300型機)で、浴衣姿のグランドスタッフやCA、女性パイロットたちに見送られ、420人(内、幼児が5人)の乗客を乗せて飛び立った。同便の搭乗ゲート前には笹と短冊を用意し、誰でも自由に願い事を記入できるスペースを設置。浴衣姿のグランドスタッフやCAたちが訪れた人に声をかけ、願いを託した短冊を笹につるすサポートをしながら「みんなの願いが叶いますように」と想いを込めた。中には、短冊スペースに走りよってきたものの何を書いていいのか悩んでいる子どももおり、お母さんが「プリンセスになりたいって書いてもいいのよ」とフォローしている姿も。「短冊に願い事を書くなんて、なんだか懐かしい」という年配の方もおり、それぞれが年1回のこの日を楽しんでいたようだ。これらの短冊は後日、ANAによって栃木県の足利織姫神社に奉納される。また、当日は搭乗口の天井に天の川をイメージした装飾を施し、乗客には七夕デザインのうちわとともに、「ANA Star Festival 2015.7.7」とデザインされたステッカー付きのお菓子が配布された。乗客の中には、「自分が乗る飛行機でこんなおもてなしをしてもらえるなんて。記憶に残るフライトですね」とコメントする人もいた。当日はこの七夕フライトのほか、羽田空港の出発ロビーにも笹と短冊を設置。浴衣姿のスタッフが訪れる人を笑顔で迎え、それぞれの願い事を届けるサポートを担っていた。
2015年07月07日ANAは7月1日より、ANA機内販売限定の「スターバックス ヴィア アイスコーヒー&S/S アデリータンブラー 2015」を販売している。同商品はアイスコーヒー用の「スターバックス ヴィア アイスコーヒー」3本と保冷保温に優れたステンレスタンブラー、国内のスターバックスで使えるドリンククーポン1枚がセットになったもの。340mlのタンブラーは涼しげなミンとグリーンを採用し、飛行機やヤシの木など夏旅気分を盛り上げてくれるデザインを施している。価格は、国内線では税込5,000円(ANAカード払いなら税込4,500円)、国際線では4,600円(ANAカード払いなら4,140円)となる。購入はひとり1本限定で、販売期間であっても機内搭載在庫がなくなった場合は販売できないこともある。なお現在、ANAは夏季限定(8月31日まで)で、プレミアムクラスではスターバックス ヴィア アイスコーヒーを、普通席ではANA オリジナル アイスコーヒーを提供している。
2015年07月03日ANAは日本初となる自動手荷物預け機「ANA Baggage Dropサービス」を7月1日より導入することを先駆けにして、羽田空港国内線第2旅客ターミナルにて空港到着から搭乗するまでの流れをシンプルで分かりやすい新搭乗スタイル「ANA FAST TRAVEL」を展開していく。「ANA FAST TRAVEL」は、自動手荷物預け機「ANA Baggage Drop サービス」、簡単でスピーディーな操作でチェックインができる「新自動チェックイン機」、一目で分かる「羽田空港国内線出発カウンターのデザイン」の導入・展開により、空港における手続きの極小化、待ち時間の抑制、より分かりやすい動線の提供を実現していくという。7月1日から始まる「ANA Baggage Dropサービス」は、日本のエアラインとして初めて羽田空港に導入される。これまで乗客が係員カウンターで預けていた手荷物を係員を介することなく、乗客自身が自動手荷物預け機の中に入れ、表示される操作案内に従って手荷物預けを完了させる。言語は、日本語、英語、中国語(繁体・簡体)、韓国語の4カ国語の案内を用意する。また、今秋頃に導入を予定している「新自動チェックイン機」は、操作画面を現状の17インチから19インチに拡大することで視認性が向上させる。合わせて画面のデザインも一新し、必要な手続きが画面の案内にそって簡単にできるようになるという。さらに、従来カウンターで行っていた欠航や遅延時などの予約変更や払い戻し、チェックイン済みの座席変更、マイル登録、領収書の発行、国際線航空券を所有者の国内区間のチェックインなども、機械を通してできるようになる(一部の機能は2016年冬導入予定)。言語は「ANA Baggage Dropサービス」同様、日本語、英語、中国語(繁体・簡体)、韓国語の4カ国語の案内を用意する。そのほか、2016年春頃には羽田空港第2ターミナル出発カウンターリニューアルし、一目で分かるデザインを追求するとともに、出発ロビーのレイアウトおよび案内表示を変更する。出発カウンターのレイアウトは、「ANA Baggage Drop」と「新自動チェックイン機」を中央に集約して配置する。これにより特定のカウンターの混雑を防ぎ、待ち時間の削減するという。また、案内表示については絵やピクトグラムを使用することにより、日本人のみならず外国人にとっても分かりやすい表示を実現するという。
2015年07月01日ANAは6月26日、2015年から2018年の4年間、国際水泳連盟(以下、FINA)が主催する「世界水泳選手権大会」および「世界短水路選手権大会」にオフィシャルパートナーとして協賛することを発表した。ANAは、2004年より日本水泳連盟のスポンサーとして競泳チームをサポートするとともに、日本オリンピック委員会が実施するトップアスリート就職支援ナビゲーション「アスナビ」を通じて競泳選手を採用するなど、日本における水泳競技の発展・強化に関わってきた。このたび、東京2020 オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、東京 2020)を見据え、同大会において中核をなす競技である水泳等に対するサポートを強化することが、東京2020の成功にも寄与すると考え、同協賛を決定した。世界水泳選手権大会は、世界の約180の国と地域から2,000人を超えるトップ選手が出場し、競泳をはじめとし飛込・水球等の75種目が開催される、世界的にも大きな注目を集めるスポーツイベントのひとつとなっている。ANAは「世界水泳選手権大会」等に協賛することにより、ANAの海外での認知度向上およびブランド価値向上を目指すという。契約期間内の選手権開催国は、FINA世界選手権大会(7月24日~8月9日ロシア カザン、2017年7月~8月ハンガリー ブタペスト)、FINA世界短水路選手権大会(2016年12月7日~11日 カナダ ウィンザー、2018年12月中国 杭州)となっている(開催地は変更する可能性もある)。主な協賛権利は、エアラインカテゴリーにおける独占的マーケティング権、会場看板で「企業ロゴ(ANA)」の掲出、ANAが制作する印刷物や商品へのFINA公式マーク使用等の権利、大会関係者・選手・一般来場者へのPR活動など。
2015年06月26日ANAは6月5日、2015年"夏の顔"として、ダンス&ボーカルグループ「三代目 J Soul Brothers from EXILE TRIBE」(以下、三代目 J Soul Brothers)をキャンペーンキャラクターに起用したことを発表した。ANAは力を合わせ多くの人々を魅了している三代目 J Soul Brothersの姿に共感し、2015年夏のキャンペーンキャラクターとして起用することで、家族や友達、そして恋人たちと過ごす"思い出に残る夏"を応援していくという。キャンペーンとしてまず、夏の旅割のテレビCMにメンバーを起用する。テレビCMでは新曲「Summer Madness」(7月8日発売)に乗せて、メンバー7人とANAスタッフが飛行機やパイロットをモチーフにしたダンスを披露。テレビCMの他にも、ラジオCMやポスターなど、さまざまな媒体でメンバー7人が共演する。 テレビCMの放映期間は6月6日~6月末を予定している(7月以降は未定)。このテレビCMは、ANAホームページ内特設サイト内でも視聴できる。なお、新曲「Summer Madness」のミュージックビデオはANAの施設で撮影が行われた。ビデオではフライトを終えた最新鋭機ボーイング787を撮影のためにANAの格納庫に運び入れ、その機体をバックに三代目 J Soul Brothersが歌って踊るという内容になっている。このミュージックビデオの情報は、ANA特設サイトで紹介していくという。また、新曲「Summer Madness」に合わせて踊るダンスムービーをANA特設サイトで募集し、その姿を同サイトで発信していく。詳細は後日、ANAホームページで発表し、FacebookやTwitterのANA公式アカウントでも情報を発信していく。さらに、機内オーディオ番組のANAアーティストスペシャルに、三代目 J Soul Brothersのメンバーが登場し、新曲「Summer Madness」のミュージックビデオの撮影秘話や、旅にまつわるエピソードを語ってくれる。放送期間は8月1日~8月31日(国際線は~9月30日)となっている。なお、同スペシャル番組の放送がない機材もある。今後、「ANA×三代目 J Soul Brothers」の詳細情報については、ANA特設サイトにて順次公開していく。
2015年06月05日東京大学とANAホールディングスは6月4日、「おもてなし」の科学的理解に向けた共同研究を開始したと発表した。同研究では「おもてなし」の源泉を「気づき」と仮定し、ANAの客室乗務員の機内における行動やチームワークなどを工学的な計測・分析・設計手法を用いて調査し、「気づき」能力の習得プロセスやさまざまな場面での予測行動などを科学的に分析し、モデル化することを目指す。研究期間は2015年5月からの1年間で、東京大学人工物工学研究センタ-の太田順 教授、原辰徳 准教授が研究を主導し、ANAホールディングス傘下のANA総合研究所から社員1名が参画する。この研究で得られた学術成果は、「おもてなし」の強化に取り組む国内の接客業や他の様々な分野において活用されることが期待されるとともに、ANAにおいても、すべてのカスタマーフロントにおける人材育成に活用していく予定だという。
2015年06月04日那覇空港で6月3日13時24分頃、ANA機と航空自衛隊の輸送ヘリコプター、日本トランスオーシャン(以下、JTA)機が衝突する可能性もあった事故が発生し、国土交通省は同件を「重大インシデント」に認定するとともに調査を開始した。同件は、ANAの那覇発新千歳行き1694便が離陸のため滑走路を走行していたところ、航空自衛隊のCH-47Jヘリコプターがその前方を横切り、ANA1694便は離陸を中止したものの、滑走路を離脱・解放する前にJTAの610便が着陸してしまったという。なお、離陸を中止したANA1694便の後方よりJTA610便が着陸のために滑走路へ進入していた際、管制官はJTA610便に着陸のやり直しを指示していたと報告されている。衝突などの事故は起きていないが、同件は国土交通省において「重大インシデント」に認定され、運輸安全委員会による調査が行われている。同日に行われた大臣臨時会見で中谷元防衛相は「今後このような事案が発生しないよう、再発防止策・安全対策を講じて参ります」とコメントし、国土交通省が行う調査に全面的に協力するとしている。
2015年06月04日スカイマークは5月29日、東京地裁に再建計画を提出した。一連の報道では、大口債権者であるエアバスとイントレピッドの両社はANAが支援するスカイマークの再建内容に反対する意向を示しているという。7~8月に開催予定の債権者集会で再建案の承認を得られれば、スカイマークは復活に向けて歩みを進められるが、両社が反対を示せば再建は迷走する。ここで一度、両社が難色を示したA380とA330の債権に絡む問題点を整理してみよう。○両社の主張する債権の内訳今回の報道では、エアバスとイントレピッドの両社の主張する債権額が全体の2分の1を超えるため、債権者集会で両社が計画に反対すると否決になる可能性が大きいと言われている。両社が届け出た債権額は、再建計画発表会見での弁護士発表数値で合計2,000億円超(エアバス880億円、イントレピッド1,150億円。為替レートにより変動するがドルベースで各7億ドル、9億ドル)。しかし、これは両社が損害見積額を目いっぱい膨らませた"言い値"に過ぎず、その数字の正当性を証明する根拠はないのだ。なぜなら、両社が"損害"と称する航空機の機体はしっかり手元に確保しており、提示した債権2,000億円とは、両社が今後10年間以上にわたって手元の機材を売れずに遊ばせ、放っておいた時に失う"得べかりし利益"にすぎないからだ。A330の月額リース料を業界趨勢(すうせい)の90万ドル(約1.1億円)とすると、7億ドル÷7機÷80万ドル=143カ月。ざっくり言うとイントレピッドは12年分のリース料を債権額としている勘定だ。しかし、A330は世界の航空会社に人気のある機体なのだから需要には事欠かない。最悪でも3年あれば他の航空会社への7機のはめ込みは可能だろう。この場合、イントレピッドの債権額はおおよそ300~350億円程度と見積もられる。一方、エアバスの債権額はさらにアバウトで、根拠がない。製造工程途上にあるスカイマークのA380は2機。他の4機は生産ラインにあるかもしれないが、スカイマーク独自仕様は施されておらず、他社にいくらでも転用できる状態にあろう。機体価格は実勢で3.5億ドルと言われており、今回のエアバス社が請求した7億ドルは2機分の機体価格分を請求したものと思われる。○エアバスの債権が2億ドル程度になる訳では実際、エアバスの損失はどれくらいが妥当なのだろうか。機体の価格は単純な製造原価に加え、Non-Recurring costと言われる開発費が上乗せされて決められる。A380はその機体の大きさゆえ、世界でも使いこなせるユーザーエアラインは限られ、売れ筋の機体のような"半値八掛けでも十分もうかる飛行機"ではないだろう。しかし、スカイマークが発注した機体はエアバスの手元にあり、2機は塗装・内装を変えれば再販できるし、残る4機は現時点でまっさらの状態なので新品として売れる。エアバスの損害額は、最初の2機を投げ売り的に値引きした場合の収入減と改修費、マーケティングコストということになる。しかも、エアバスはスカイマークがすでに支払った購入前払金2億ドル強を契約に基づき没収している。これらを考えるとエアバス社の損害額は一例として、値引き販売分3.5億ドル+改修費&マーケティングコスト0.5億ドル-前払い金没収分2億ドルで"2億ドル程度"と考えられるのではないか。エアバスのファブリス・ブレジエCEOは「われわれは債権者である」とコメントしているが、7億ドルの正当性については何の説明もしていない。つまり、両社とも多く見積もっても現在の債権主張額の30%程度が"リアルな損失額"と考えるのが妥当なところなのである。○エアバス等がANAに期待すること一連の報道では、エアバスとイントレピッドの両社が「ANAの支援による再建計画に反対」というところに焦点が当てられた感がある。しかし、両社にとってANAを敵に回すことに何のメリットもない。「お土産を期待していたのに裏切られた」と思ったのかもしれないが、ANAがA380を使うことはあり得ないし、A330をすぐに機材計画に組み込むことも乗員の手当てなど困難な問題があり難しい。ANAがスターアライアンスの同盟各社にこの機体を使ってくれるよう依頼することはあり得るだろうが、リース料の差額を負担するとかの付加的支援はできない。贈与にあたるし、なにより、本再建スキームは0.2%(3,600万円)のわずかな出資額の差でインテグラルが過半を占めている中では、ANAによる金銭的価値のある貢献(現物出資)は難しいというのが現状だ。○債権者集会前に債権額の再査定をやはり、債権額の精査が必要だ。エアバスとイントレピッドの両社とスカイマークはスタート時点で"ゼロヒャク"の額を主張し合って相手への信頼を喪失しており、当事者間での妥協はもともと無理だった。結果的にエアバスとイントレピッドの両社は届け出債権額を丸ごと算入したため、スカイマークの原資155億円で弁済できるのが債権額のわずか5%になってしまったわけで、そのほかの日本側の債権者が全て再建案に満足しているとは言えないのである。エアバスとイントレピッドの両社の債権額を30%で査定する等の精査を全債権に対して行えば、実債権額は半分程度に圧縮でき、弁済率は倍の10%にすることもできたはずだ。結果、エアバスとイントレピッドの債権額比率は4割を切り、両者からの反対票としての効力も薄らぐ。米国大手航空機リース会社の上級役員が言うには、「本来、機体メーカーもリース会社も取引先の会社とゼロサムの取引をすべきではなく、いい機材を適切なタイミングで提供し、取引先の発展を支え、いずれ自社の利益として共有するという本当の意味のWin-Winのビジネスを考えるべきだ。今回のエアバスとイントレピッドの両社とスカイマークの関係はそうではなかっただけ」ということだった。航空関係者の話を総合すると、エアバスもイントレピッドも弁済額の多寡はさほど問題にしていないようだ。どう転んでも数%しか返ってこないわけだし、機体が手元にあれば自助努力で喪失した債権のかなりの部分を取り戻せる。つまり、現在の両社の対応は、再販の手間を少しでもなくすためにANAを含む日系航空会社に肩代わりさせるか、それができないなら新たな商談を獲得してそこから十分な利益を回収することを狙って土壇場でのブラフを仕掛けていると考えられる。再建計画では、スカイマークの既存株主には100%減資=投資価値消滅を求めている。今から現実的に何が可能かは定かでないが、7~8月の債権者集会に向けて機材の債権をめぐる現在の不透明な状態を続けるよりも、裁判所主導で債権額の再査定を行い、その環境下でエアバスとイントレピッドの自己責任も問い、社会的理解を得られる打開策を協議すべきではなかろうか。○筆者プロフィール: 武藤康史航空ビジネスアドバイザー。大手エアラインから独立してスターフライヤーを創業。30年以上におよぶ航空会社経験をもとに、業界の異端児とも呼ばれる独自の経営感覚で国内外のアビエーション関係のビジネス創造を手がける。「航空業界をより経営目線で知り、理解してもらう」ことを目指し、航空ビジネスのコメンテーターとしても活躍している。
2015年06月03日ANAは6月1日より、国内線プレミアムクラスにて夏季限定でスターバックスのアイスコーヒーを提供するほか、「Premium GOZEN」提供路線の拡大、また、「Premium GOZEN」「Premium SABO」を新たなコラボレーションパートナーへ変更して提供する。6月1日~8月31日の夏季限定で、アイスコーヒーが無料メニューのラインナップに加わる。プレミアムクラスではスターバックス ヴィア アイスコーヒーを、普通席ではANA オリジナルアイスコーヒーを提供する。また、6月1日~8月31日の夕食時間帯(17:00以降出発便)において、「Premium GOZEN」のコラボレーションパートナーとのメニューを変更する。羽田発は「日本料理 よし邑」、伊丹発は「日本料理 千里山 柏屋」、千歳発は「日本料理 潤花」、福岡発は「日本料理 洗心」 となり、それぞれ素材を活かした各地の日本料理店とのコラボレーションメニューを提供する。加えて、13:01~16:59の出発便で提供している「Premium SABO」では、6月1日~8月31日は鎧塚俊彦氏「Toshi Yoroizuka」監修のバウムクーヘンやサブレが楽しめる。なお、一部の飛行時間が短い便では、「Premium Gozen」「Premium SABO」に替えて茶菓のサービスとなる。ANAは2014年12月より開始した、「Premium GOZEN」にて提供している温かい食事の提供路線を現在、羽田=千歳・伊丹・福岡線の3路線にて提供している。6月1日からは3路線に加えて、4空港を結ぶ路線(6路線)に拡大し、7月1日からは4空港と那覇空港を結ぶ路線(10路線)にも展開する予定となっている。※メニュー画像は一例で、メニュー内容は搭乗の時期によって異なる
2015年06月01日ANAはこのほど、ピカチュウなど「ポケットモンスター」のキャラクターをデザインしたポケモンジェット「ピース★ジェット」の運行スケジュールを発表した。就航便は東京(羽田)~札幌(千歳)線で、7月25日~29日、8月1日~5日、8月22日~26日の期間に1日3往復のフライトを予定している。発着時刻や機種、機材は断りなしに変更する場合があり、当日の運航スケジュールはANAにて電話で対応するという。スケジュールは、東京(羽田)→札幌(千歳)は、51便(7:00発・8:30着)、63便(12:00発・13:35着)、73便(17:00発・18:30着)。札幌(千歳)→東京(羽田)は、54便(9:30発・11:05着)、66便(14:30発・16:05着)、78便(19:30発・21:05着)。
2015年05月28日ANAクラウンプラザホテル京都(京都府京都市)は5月20日~9月3日の期間限定で、同ホテル屋上にてビアガーデン「KYOTO SKY BAR(京都スカイバル)」を開催する。同ビアガーデンでは、通常は開放されない同ホテルの屋上を期間限定で特別に開放。世界遺産「二条城」を眺めながら、景色と料理を楽しめるという。アラカルトメニューを一品一品オーダする"オーダースタイル"が特徴で、「ロティサリーチキン」(1,300円~)やバーベキューセット(3,500円)、「パーティーセット」(3,000円)などを取りそろえる。飲み放題プランは2時間2,200円。祝日を除く毎週月曜日はレディースデーとして、女性は2時間1,500円となる。また、1,000円で計1,100円分の引換券として使える"ビアガーデンサマーチケット"も販売している。※価格は全て税込
2015年05月21日ANAとヒルトン・ワールドワイド(以下、ヒルトン)は5月8日、空港ラウンジや東京~ホノルル線の機内サービスにおける新たなコラボレーションサービスを開始することを発表した。同パートナーシップは、ヒルトンとANAによる3段階のコラボレーションとして2017年まで継続することを予定している。第1段階となる今回は、ヒルトンとANAが注力するハワイ路線でのコラボレーションを実施する。6月1日~8月31日の期間、ANAを利用者に「Experience More」というキーワードのもと、羽田空港および成田空港のANAラウンジのほか、東京~ホノルル線の機内において、両社がコラボレーションした各種サービスを提供する。なお、ANAは7月17日より成田~ホノルル路線の増便を予定している。新しいサービスとしては、ANAラウンジや東京~ホノルル便機内食にてヒルトン・ハワイアンビレッジ・ワイキキ・ビーチ・リゾートのシェフが特別監修したメニューを提供する。また、ラウンジや機内ではハワイを紹介する映像も用意し、機内ではオリジナルのミニガイドブックを配布する。そのほか、ヒルトン・ハワイアン・ビレッジからのサプライズギフトなども予定している。また、5月1日~8月31日までの期間中、世界中のヒルトンブランドのホテルズ&リゾーツに宿泊するたびに、ANAマイレージクラブの2倍のマイルを、東京=ホノルル便なら3倍のマイルをプレゼントする。詳細はヒルトンのホームページを参照。
2015年05月08日ANAグループは4月25日にネパールで発生したマグニチュード7.8の大規模地震に対し、救難・復興支援者の輸送協力を無償で行うほか、緊急支援物資の無償輸送やマイルによる寄付を実施することを発表した。無償航空券はNGOネットワークであるジャパン・プラットフォーム(以下、JPF)や日本赤十字社、公的機関から派遣もしくは派遣要請される団体を通じて救援で渡航する人に対して提供する。支援期間は4月29日~5月31日で、対象路線はANAグループが運航する成田発着のデリ-線となる。緊急支援物資の無償輸送も同じく4月29日~5月31日の期間に実施する。輸送要件は、依頼主(荷主)および荷受人が、日本赤十字社、JPF、および日本政府・自治体等、営利目的ではない公的機関であり、依頼主および荷受人の連絡先が明確になっていること。また、出発地および到着地は成田・デリーの空港で、出発地および到着地での通関諸手続き、地上配送が依頼主により手配されていることが必要になる。輸送品目は、テント・毛布・衣類・医薬品・保存食料品・飲料水等の救援物資で、危険物など航空機搭載制限品を含まなず、原則として1件あたりの総重量が原則として1t以下、貨物寸法 300cm×220cm×150cm以内。搭載希望日の前日午前中までに搭載の申し込みが必要となり、分割輸送を含め搭載便の確定はできず、到着するまでには猶予期間が必要になる。マイルによる寄付は、ANAマイレージクラブ会員へマイルの寄付を呼びかけ、寄せられたマイル寄付相当額をJPFや日本赤十字社を通じて被災地での救難活動の支援に役立てられる。 3,000マイル(3,000円に相当)を1口で、ANAホームページより受け付ける。1回の操作で10口まで申し込みができ、11口以上の申し込みはその操作を繰り返すことで可能となる。受付期間は4月30日10:00~5月31日23:59(日本時間)。
2015年04月29日ANAは日本の航空会社として初めてボーイング787-9型機の国際線仕様機を受領し、5月5日より運航を開始する。今回受領する国際線仕様の初号機は787-8型機に比べ46席多い215席仕様で、5月5日より羽田~ミュンヘン線にて運航される。ANAは2014年7月に日本で初めて787-9型機を受領し、翌8月より世界で初めての定期便運航を国内線で開始した。今回の国際線仕様は、ビジネスクラス、プレミアムエコノミー、エコノミークラスそれぞれにANAの最新シートを搭載し、快適な空の旅をサポートする。サービス面では、日本で初めてとなる上空でテレビ番組が楽しめるサービス「ANA SKY LIVE TV」を開始する(無料)。ANA SKY LIVE TVの開始により座席に装着されているシートモニターにて、リアルタイムで最新ニュースやスポーツ中継などを視聴できる。また、ANAの787型機としては初めて、機内インターネット「ANA WiFi サービス」(有料)も開始する。787-9型機は787-8型機の胴体を延長したモデルで、787-8型機よりもさらに高い23%(※)の燃費性能を有しながら、約1.2倍の座席と貨物を搭載することが可能になり、運航コストの低減と、国際線を中心としたANAの事業拡大に寄与する機材。高い燃費性能で運航コストの低減と環境性能の向上が期待されるほか、787-8型機と同様、新たなテクノロジーの採用により客室内湿度、耳への気圧負担感、窓の大きさなど、機内環境の快適性を実現している。この最新鋭機の投入により、ANAは新規路線開拓や既存路線の増便などの成長戦略を加速させると同時に、さらなるサービスの拡充により利用者の利便性向上を狙い、競争力強化を実現していくという。ビジネスクラス・プレミアムエコノミー・エコノミークラス全てに、最新シートを採用する。ビジネスクラスでは全席通路側になるスタッガードシート配列」を採用し、フルフラットになるベッドシートで心地よい眠りをサポート。大型テーブルにクラス最大級のタッチパネル式液晶スクリーンを備えている。さらに、一部座席に可動式パーテーションも設置している。プレミアムエコノミーは、ゆとりのシートピッチと座席幅、レッグレスト、フットレスト(2列目以降)仕様。大型テーブルとタッチパネル式液晶スクリーン、PC電源、USB充電ポートを完備している。エコノミークラスは34インチ(86cm)のシートピッチにフットレスト(前に座席がない席を除く)、タッチパネル式液晶モニター、PC電源、USB充電ポートを備えている。ANA SKY LIVE TV サービスで視聴可能な番組は、NHK WORLD PREMIUM、CNN、SPORT24となっている。ANA WiFi サービスは、現在777型機ならびに767型機で提供しているものと同様で、787-9型機の全クラスにて利用できるようになる。乗客が所有する無線LAN対応端末(スマートフォンならびにタブレット端末での利用を推奨)が利用でき、30分=6.95ドル、3時間=16.95ドル、24時間=21.95ドルとなっている。サービスの詳細はホームページを参照。なお、787型機の対象機材は787-8型機も含め、今後順次拡大する予定となっている。その他787-9型機において、電子書籍「e-booksサービス」を拡充し、一般雑誌や旅行雑誌、マンガ、実用書などのコンテンツを提供する。また、「ANAスカイマップ」は従来の2Dから3Dマップに進化し、立体的な地形表示や様々なアングルからの航路図など、多機能マップシステムを搭載する。※燃費効率は767-300ER比較
2015年04月29日スカイマークとインテグラル及びANAホールディングスは4月22日、民事再生手続下にあるスカイマークに対して、インテグラルとANAホールディングスが共同して支援を行うことについて合意し、基本合意書を締結した。スカイマークは2月4日の民事再生手続の開始決定発令後、翌日の5日付にてインテグラルと再生支援基本契約を締結し、同社の支援の下で早期の事業再生に取り組んでいる。さらに同月12日には、事業価値の維持及び増進を図る観点より、スカイマークに各種支援を行うスポンサーを広く募集・選定するため、スカイマークはGCAサヴィアンをフィナンシャルアドバイザーとして任命し、スポンサー選定手続を開始した。選定手続の結果、スカイマークは、他の本邦航空会社の再生に携わった経験を有し、販売、調達、整備等で幅広くスカイマークの事業価値に資する支援を提案したANAホールディングスをインテグラルとの共同スポンサーとすることを決定し、インテグラル及びANAホールディングスとの間で本基本合意書を締結するに至った。ANAホールディングスは、フルサービスの航空運送事業を担う全日本空輸、ANAウイングス、エアージャパンや、LCC事業を担うバニラ・エア、旅行事業を行うANAセールス、商社事業を行う全日空商事などの株式を保有する持株会社であり、「安心と信頼を基礎に、世界をつなぐ心の翼で夢にあふれる未来に貢献する」ことを経営理念に掲げ、60年以上にわたり日本の航空運送事業の一翼を担ってきた本邦最大の航空企業グループを統括している。今後、スカイマーク、インテグラル及びANAホールディングスは、東京地方裁判所及び監督委員の監督のもと、本基本合意書に基づき具体的な協議を進め、スポンサー契約の締結及び本民事再生手続における再生計画案の策定を行う。基本合意書は、インテグラルとANAホールディングスが共同して、独立した企業としてのスカイマークの再建を実現し、スカイマークの発行する株式を早期に再上場させることを目標として、スカイマークを支援する際の基本的条件を定めることを目的としている。骨子として、「出資及び債務の弁済」「取締役会」「従業員の雇用」「将来の再上場」の4つを定めている。まず「出資及び債務の弁済」に関しては、出資総額は180億円を予定しており、その全額が再生計画案の認可決定の確定時に負担する債務(共益債権、優先債権及び再生債権)の弁済に充てられる。スカイマークは再生計画案において、100%減資を実施する旨の規定を定めている。再生計画案の認可決定が確定した後、スカイマークは第三者割当増資を行い、インテグラル及びANAホールディングス等がこれを引き受けて出資し、新たな株主となる予定。出資比率及び議決権比率については、インテグラルが50.1%、ANAホールディングスが最大19.9%とし、残りの出資については今後両社で協議の上、再生計画案提出までに決定される。また、スカイマークの事業運営に必要な運転資金の確保のため、インテグラル及びANAホールディングスの支援の下、別途金融機関との間でコミットメントラインを設定する予定となっている。「取締役会」に関しては、再生計画案認可決定が確定した後のスカイマークの取締役の員数は6人とし、3人をインテグラルが、1人をANAホールディングスがそれぞれ指名し、その他の2人については他の出資者も含めて両社で協議の上、今後決定する。なお、インテグラルが指名する取締役のうち1人を会長に、ANAホールディングス又はその他の株主が指名する取締役のうち1人を社長に選定する予定となっている。「従業員の雇用」に関しては、スカイマークの従業員の雇用は原則として維持される。そして、「将来の再上場」に関しては、インテグラル及びANAホールディングスは、相互に協力してスカイマークの企業価値を向上させ、出資時から5年以内にスカイマークの発行する株式を再上場させることを共通の目標として、最大限の努力をすることで合意している。今後については、5月29日に再生計画案が提出される予定となっている。インテグラル(本社: 東京都千代田区、代表取締役: 佐山展生氏、山本礼二郎氏)は、日本国内の上場・未公開企業等を対象とした独立系プライベート・エクイティ投資会社で、自己資金・ファンド資金の両方を用いた独自のハイブリッド投資により、長期的視野に立ったエクイティ投資を行っている。資本金は10億5,900万円。ANAホールディングス(本社: 東京都港区、代表取締役社長: 片野坂真哉氏)は、グループの経営戦略策定、経営管理及びそれに付帯する業務を担っている。資本金318,789百万円(2014年9月30日時点)。
2015年04月23日4月20日、広島空港では視界不良のため、ANAは全便欠航、JALは19:15羽田発・20:40広島着以外の便を欠航、IBEXエアラインズは全便欠航、春秋航空日本は19:20広島発・20:50成田着のみ運航予定となっている。なお、JALは運航する便においても、天候の状況によっては運航に影響が発生する可能性があるとしている。4月14日に起きたアシアナ航空(本社: 韓国・ソウル)のOZ162便着陸事故の影響で、広島空港は16日まで空港の閉鎖が継続されていたが、国土交通省の発表により17日午前より、滑走路の運用を暫定的に再開している。しかし、空港施設の損傷で運航可能な気象条件に制限がかかっており、現在も広島空港の天候状況によって運航に影響が出ている。ANAは20日、広島空港発着の便を全て欠航し、近接空港の岩国空港を発着する臨時便を設定。7:00羽田発・8:40岩国着、9:20岩国発・10:55羽田着、18:00羽田発・19:40岩国着、20:25岩国発・22:00羽田着の4便を設けて対応する。
2015年04月20日ANAはウォルト・ディズニー・ジャパンと「スター・ウォーズ」ブランドを活用するプロモーション・ライセンス契約に基づき、世界で初めてスター・ウォーズキャラクターをデザインした特別塗装機の発表を皮切りに、2020年3月までの5年間にわたる「STAR WARSプロジェクト」を始動する。「スター・ウォーズ」は1977年に全米で映画が公開されて以降、世代を超えて世界の方々に親しまれている。特に10年ぶりの新作映画の公開を控えた今年は、スター・ウォーズイヤーとして世界中でますますの盛り上がりが期待されている。ANAは「STAR WARSプロジェクト」を通じて、グローバルマーケットと日本をつなぐ存在として、ANAブランドの認知拡大やLCCを含む他社との差別化を図っていくという。プロジェクトの第1弾として、米国・アナハイムで4月19日まで開催されているスター・ウォーズファンイベント「STAR WARS CELEBRATION」において、特別塗装機のデザインを披露。また今後、様々なプロジェクトの最新情報を紹介するANA「STAR WARSプロジェクト」特設サイトも開設した。サイト内には、特別塗装機の動画も公開している。ルーカスフィルム社、マーケティング、バイス・プレジデント、カイリーン・ウォルターズ(Kayleen Walters)は、「世界のリーディングエアラインであるANAとのパートナーシップをとても喜んでおります。R2-D2特別塗装機のデザインは、革新的で素晴らしいです。このR2-D2ジェットが世界を飛び回り、世界中のスター・ウォーズファンのみなさんに喜んでいただけることをとても楽しみにしています」とコメントしている。ボーイング787-9型機にデザインされた特別塗装デザインのコンセプトはANAのブルーカラーとの親和性があり、その仕事ぶりから信頼感の高い人気キャラクター「R2-D2」をボーイング787-9型機の全面にデザイン。今秋、国際線での就航を予定している。また、ANAそのものは、6月12日の成田~ヒューストン線就航に向け、スター・ウォーズを活用したプロモーションを展開していくという。
2015年04月17日フランス現地時間の4月8日~9日にかけて、フランスの管制機関の一部組合によるストライキが計画されている影響で、JALとANAはともに欠航するフライトを発表した。このストライキに伴い、フランス域内を飛行する航空機の交通量に制約が生じることをふまえ、フランス当局は該当期間にパリを離発着する運航便数の削減を各国の航空会社に指示している。そのため、JALは9日のJL415(成田14:00発・パリ19:30着)、JL416(パリ21:55発・成田翌16:30着)を、ANAは9日NH215(羽田10:25発・パリ15:45着)、NH206(パリ17:30発・成田翌12:10着)を欠航することを発表している。欠航を発表した便以外は現在、平常通りの運航を予定している。
2015年04月09日ANAグループは4月1日、ANA羽田空港 機体メンテナンスセンター格納庫にて2015年新入社員のグループ合同入社式を実施した。今年はグループ32社1,189人(男性326人、女性863人)が入社し、同社の合同入社式としては最大規模となった。○ボーイング777-200も歓迎式はボーイング777-200が駐機された格納庫で実施。同日付でANAホールディングス代表取締役社長に就任した片野坂真哉氏が、「安全こそが全て」という言葉から代表講話を行った。「今年度は、過去に全日空が起こした雫石事故から44年目、松山沖事故から49年目、羽田沖墜落事故から50年目になります。『二度と悲惨な事故を起こしてはならない』という固い決意の下、航空事情に携わる全ての関係者が航空機の安全運航のために弛(たる)まぬ努力を続けることは、お客様に安心してご搭乗いただくための、根元となる私たちの責務なのです。そして安全は決して、航空事業に携わる社員だけのテーマではありません。ANAグループ各社がそれぞれにお客様に対して、安全、安心を守る必要があります。世の中では、小さなミスや不注意が企業イメージに大きな打撃を与え、会社の命運を左右する事件もあります。皆さんには、安全を守る、お客様に安心してANAグループを選んでいただくことの大切さをしっかりと胸に刻んでいただきたいと思います。繰り返しますが、『安全こそが全て』なのです」。○「自分でグローバル化革命を起こす」また、式の中ではANAグループのスタッフたちによるオーケストラ「ANA Music Service」が演奏し、音楽で新入社員を歓迎。この「ANA Music Service」はグループ内の会社や職掌の枠を超えて結成されたオーケストラで、現在は43人のメンバーが所属している。空の日やクリスマスなどのイベントで一般にも披露しており、今回の入社式では17人が演奏を行った。新入社員1,189人を代表し、ヌーリ マルワンさん(ANA 総合職事務職)が英語と日本語で決意表明を行った。マルワンさんはANAグループのフランス・パリ支店でマーケティングを担当していたが、本社でもっと高いレベルの仕事に携わりたいと希望し入社を決めたという。「ANAとしてはグローバル化を掲げていますが、まだまだだなぁと個人的に思うことがあります。自分でグローバル化革命を起こすような勢いで頑張りたいと思っています」と語った。式の最後には、「Making it happen together!! 」と書かれたボードに新入社員がそれぞれの想いを記した。その中には、「北の大地からフレッシュさと笑顔ですべての人にあたたかさを届けます!! 」「ITでANAの翼と安全を支える!! 」「ANAグループを支える土台になる!」「日本を越え、世界の皆様から愛されるように頑張ります」などが記されていた。また、新入社員とともに、片野坂社長とANA代表取締役社長の篠辺修氏も、「次は宇宙へ」(片野坂社長)、「より高く、より強く、より楽しく! 」(篠辺社長)という想いを寄せた。「私が入社した時の社内報の中にも、『将来のANAは宇宙を飛んでいたい』と書かれていました。それはこの10年間では無理かもしれませんが、次のフロンティアに若い人たちが進んで行ってほしいと思っています。実はこの宇宙というのは空の宇宙だけではなく、それぞれ社員が、自分が着手していないチャレンジしていない分野を指してもいるんです」(片野坂社長)。片野坂社長は代表講話の最後にも、ひと際大きな声で「頼みますよ」とコメント。グループ32社1,189人がそれぞれの地でANAグループの新しい力となる。
2015年04月01日全日本空輸(以下、ANA)とジェーシービー(以下、JCB)ならびにセブン&アイ・ホールディングス傘下の金融サービス事業会社であるセブン・カードサービス(以下、セブン・カードサービス)は、非接触決済ツールとしてキーホルダー型「ANA QUICPay+nanaco(エイエヌエイ クイックペイプラスナナコ)」を共同開発し、4月1日より発行を開始する。ANAとJCBは1988年7月より「ANA JCBカード」の発行を開始し、また、ANAとセブン&アイホールディングスはマイルとnanacoポイントとの相互交換などの包括的な提携をしている。このほど、ANA、JCBならびにセブン・カードサービスの3社提携により、各社の機能が一体となったキーホルダー型の非接触決済ツールを共同開発することとなった。「ANA QUICPay+nanaco」は、事前予約をすれば空港で搭乗手続きをパスできる「スキップサ-ビス(国内線)」、JCBが推進するチャージ不要の後払い型電子マネー「QUICPay(クイックペイ)」、セブン・カードサービスが提供する前払い型電子マネー「nanaco(ナナコ)」がセットになったキーホルダー。大きさは縦44.9mm、横51.2mmで、ANAの尾翼デザインを採用した。ANA JCBカードを既に持っている、もしくはこれから入会する人が対象(ANA JCB 法人カードは対象外、ANA JCB スーパーフライヤーズカードは対象)。全国のセブン-イレブンをはじめとする全国のQUICPay加盟店・nanaco加盟店で利用でき、また、4月以降順次、国内空港売店「ANA FESTA」でnanacoが利用できるようになる(一部店舗・商品を除く)。発行手数料は税別300円。募集は4月1日からで、申し込みはJCBホームページにて、もしくは、JCB実施のANAJCBカード入会受付空港カウンター(新千歳・仙台・羽田・中部国際・伊丹・福岡・宮崎・熊本・鹿児島・那覇)にて受け付ける。さらに、「ANA QUICPay+nanaco」の発行開始を記念して、デビューキャンペーンを実施する。4月1日~6月30日の間に「ANA QUICPay+nanaco」に入会すると、Oki Dokiポイント167ポイント(500マイル相当)をもれなくプレゼント。また、同じく6月30日までの間に入会し、「ANA QUICPay+nanaco」に7月31日までに1,000円以上nanacoをチャージすると、nanacoポイント200ポイント(100マイル相当)がもらえる。キャンペーンの詳細はホームページを参照。
2015年03月31日ボーイングは現地時間の3月27日、ANAが787-10ドリームライナー3機を正式発注したことを発表した。787-10を国内の航空会社で導入するのはANAが初めてとなり、787ファミリー全3機種を運航するのもアジア初となる。ANAは787のローンチカスタマーであり、現在、世界最多の34機の787を受領している。計画では、787-10の初号機の引き渡しは2018年を予定しており、2019年度から2020年度にかけて国内線に導入される。787-10は現在ある同規模の航空機に比べて25~30%程度、効率的になるという。
2015年03月29日ANAグループは3月20日、航空業界の格付け会社である英国SKYTRAX(スカイトラックス)社が運営するエアライン・スター・ランキングにおいて、2013年、2014年に引き続き、2015年も最高評価となる「5スター」を獲得したことを発表した。3月20日現在、2015年の「5スター」認定を受けているのは国内キャリアの中でANAだけであり、世界でもANAを含め7社となっている。空港から機内に至るあらゆるフロントラインスタッフのサービスレベルが一貫して高いことや、増え続けるグローバルカスタマーのニーズも踏まえてサービス品質の改善を継続的に行ってきたことなどが評価され、3年連続の「5スター」認定に至ったという。
2015年03月20日