痛みを伴ってこその母性? 無痛分娩が少ない日本の出産事情を海外と比較

なども含まれます。

一方、日本では妊娠・出産は保険が適応されず、自己負担が基本となります(妊婦健診費用の一部を助成する制度はあり)。さらに無痛分娩をする際は、通常の分娩費用に加えて、個人施設で0～5万円程度、一般総合病院で3～10万円程度かかり、病院によっては15万円以上加算されることも。ちなみに、シンガポールや香港は日本より高い普及率のようですが、富裕層が無痛分娩を選ぶ傾向にあるといいます。これらのことから、費用の問題が無痛分娩の普及を妨げている一因といえそうです。

その2．分娩施設&麻酔科医の状況
分娩する病院というと、テレビで、きれいでアメニティーが充実していて食事がおいしい施設が紹介されていて、そういったところを想像する人もいるかもしれません。日本では、そのように環境が整った施設はベッド数が19床以下の小規模であることがほとんど。そして、日本の分娩の約半数がそのような施設で行われていますが、小規模ですので1施設あたりの医師の数が少ないことも多いです。一方、総合病院の場合は合併症のある患者さんが多いので、無痛分娩までなかなか手が回らないのも現状でしょう。

突出して無痛分娩の普及率が高いのはフランスとアメリカですが、いずれも麻酔科医の数が日本より多い国です。